• 「電動航空機」開発を目指す米企業、2時間飛べるドローンを発表

    Jeremy Bogaisky ,

    米カリフォルニア州サニーベールに拠点を置くインポッシブル・エアロスペース(Impossible Aerospace)は9月10日、シリーズAの資金調達ラウンドで940万ドル(約10億4800万円)を調達したことを明らかにした。ベッセマー・ベンチャー・パートナーズが主導した調達ラウンドには、エアバス・ ...

  • ドローンが古代の「謎のサークル」を発見 アイルランドで

    Trevor Nace , CONTRIBUTOR

    アイルランドのボインバレーで古代の環状遺跡が発見された。現地ではここ数十年で最も深刻な干ばつが発生しており、遺跡が見つかったのは干ばつのおかげといえる。この遺跡では木の幹が柱のように立てられていたとされ、それが腐敗した結果、立っていた場所に肥沃な土が残ったようだ。その結果、周囲の植物が全て枯れたなか ...

  • 「残業監視ドローン」のスタートアップが示した日本の現実

    Tim Romeo ,

    日本企業の残業時間の長さは世界的に有名だ。従業員が深夜までオフィスに居残り続ける光景は日常的になっている。日本のドローン関連のスタートアップ「ブルーイノベーション(Blue Innovation)」はテクノロジーの力でこの課題を解決しようとした。同社のドローンを活用した残業監視サービス「T-FREN ...

  • ドローン配達でアマゾンの先を行く中国企業

    Bay McLaughlin , Contributor

    テクノロジーに関心の高い読者なら、アマゾンが2016年末にドローンを用いた配送サービスのテストを実施したことを覚えているだろう。しかし、アマゾンのドローン配達がその後、実用化されたとのニュースは伝わっていない。そんな中、アマゾンの一歩先を行くかたちでドローン配達の実用化に歩みだした企業がいる。その企 ...

  • 世界の森林破壊を解決! ドローンで植林する女性起業家

    城口 洋平 , Official Columnist

    2017年の「30 Under 30」欧州版に選ばれた英バイオカーボン・エンジニアリングの創業者兼CTOのスーザン・グラハム。同じく選出されたエネチェンジ共同創業者の城口洋平が「起業家として大事にしていること」について聞いた。「Why Now(なぜ、いまなのか?)」植林ドローン・スタートアップである ...

  • なぜ「ドローン前提社会」に人生を賭けて挑むのか?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    3月24日発売、働き方について特集した「フォーブス ジャパン」5月号。テクノロジーの進歩によって多様な働き方が実現可能となった。時間、場所、お金、慣習──。既存の枠組みがディスラプションされた社会で、「自分らしい働き方」とは何なのか? 未来をつくるイノベーターと企業にそのヒントを探る。「空の産業革命 ...

  • 米航空局がドローン規制緩和、150地域で「ビジネス活用」へ

    Alex Knapp , Forbes Staff

    かつて趣味のガジェットだったドローンが、今では建設や油田開発など、様々なビジネスで活用されつつある。ゴールドマンサックスは2020年までに、ドローンの業務利用市場が1000億ドル(約11兆円)に達すると予測している。しかし、ドローンの業務利用には米連邦航空局(FAA)の認証という高いハードルがあった ...

  • 米国で進む「データドリブン農業」 ワイン農園もドローン活用

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    農業分野では新たなテクノロジーの投入で、ビッグデータの活用が以前よりも広範囲に行われるようになった。ドローンを用いた上空からの農地の撮影や、衛星写真を活用したデータ収集により農作物に関する巨大なデータが収集可能になっている。しかし、ここで浮上したのが膨大なデータをいかに有効活用していくかという問題だ ...

  • 今年のCESで注目の「さかな型水中ドローン」を生んだ中国企業

    Lauren deLisa Coleman , Contributor

    今年も米ネバダ州ラスベガスでは国際家電見本市「CES」が開催される。1月7日にオープンする会場には世界中から膨大な数の企業が出展ブースを出すが、なかでも最大の勢力となっているのが中国の企業だ。2018年のCESにはトータルで4000の出展企業が参加するが、そのうち1000社が中国の企業で占められてい ...

  • 長野県伊那市で「鹿検知」ドローンコンペ AIで空中ロボに進化

    河 鐘基(ハ・ジョンギ) , Official Columnist

    空撮に測量、農薬散布、物流など、さまざまな分野で活躍が期待されているドローンに、人工知能の力を「+α」しようという動きが盛んだ。さる10月18日から21日かけて、長野県伊那市では「ドローン・フェス in INA Valley」という大規模なテクノロジーイベントが開催された。同イベントでは ...

  • インディ500のパイオニア、ヒロ松下が手がける最新ドローン

    勝股 優 , Official Columnist

    モータースポーツシーズンもあと2か月。今年のトピックスといえば、1. 佐藤琢磨選手のインディ500優勝、2. ホンダ・マクラーレンのF1コンビ決裂、3. トヨタの世界ラリー選手権復帰と2勝、の3つが目玉だろう。ホンダにとっては明と暗だが、日本人がホンダのエンジンで世界を代表するレースで勝ったという事 ...

  • インテルが推進、300機のドローンが夜空を彩る「ライトショー」

    Ian Morris , Contributor

    インテルは先日、米ロサンゼルスで開催された映画「ワンダーウーマン」のブルーレイ版発売記念イベントで、300機のドローンが夜空を彩るライトショーを開催した。インテルは以前から自社開発の「Shooting Starドローン」を活用し、全く新しい形の光のショーで観客らを魅了してきた。今回のイベントではワン ...

  • 「見える化」で農業が変わる 経験がなくてもできる時代に

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    農家の経験頼みだった肥料や農薬量を、ICT農機が自動的に弾き出す。生産力や生育状況の「見える化」が、高齢化で窮地の日本の農業の景色を塗り替える。白鷲が一羽、少し遠くの方で餌を優雅についばんでいる。梅雨の晴れ間が空に広がった6月末のある日、千葉県木更津市郊外の田園地帯では、朝露に濡れた稲の株が、太陽の ...

  • AIで進化するドローン 「人間にはできない領域」に期待

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    空撮や航空測量などビジネス分野では、すでにドローンが実用化されて久しい。今後、農薬散布や監視・パトロール業務、また宅配などさまざまな領域への応用が期待されている。現在、そのドローン業界で注目を浴びているのが、人工知能(AI)技術との相乗効果だ。最新テクノロジー同士を組み合わせることで、さらなるイノベ ...

  • 経営破綻のドローンメーカー「Lily」 返金処理も未だ進まず

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    今年1月に事業を停止した自撮りドローンメーカー「Lilyロボティクス」が、残りの資産を総額75万ドル(約8400万円)で処分した。買い取ったのはLR AcquisitionとドローンメーカーのMotaだ。LR Acquisitionは45万ドル(約5000万円)で約70のドローンの試作品を含む特許や ...

  • ドローンの世界王者決定戦、DRLが35億円調達 TV中継も決定済み

    Darren Heitner , CONTRIBUTOR

    ドローン・レーシング・リーグ(DRL)が2000万ドルのシリーズB資金調達を行ったとアナウンスした。これまでの調達額の総計は3200万ドル(約35億円)に及ぶ。今回の調達ラウンドにはテレビネットワークのSkyのほかF1のオーナーであるリバティ・メディアやLux Capital、さらにドイツの保険会社 ...

  • ウォルマート、店内用「買い物ドローン」で特許申請も実用化は困難?

    Haniya Rae , CONTRIBUTOR

    ウォルマートは3月下旬、店舗敷地内にいる買い物客の元に購入希望の商品を運ぶドローンの特許を出願した。出願書類によれば、ドローンには数多のセンサーが搭載され、利用客が購入したい商品を見つけ出し、指定の場所まで届けることができるという。同社は2016年秋にも、自動運転式の電動ショッピングカートの特許を出 ...

  • 「一発屋」疑惑のGoPro、新たなコスト削減でコア事業に集中へ

    Lauren Gensler , Forbes Staff

    ウェアラブルカメラのGoProに対しては長い間、投資家やアナリストの間で「一発屋」疑惑が浮上していた。同社の株価は過去12か月で3分の1下落し、現在の株価は約8ドル(約902円)。空売りも多く、現在は同社の株の30%が空売りされている。そんな中、3月15日、GoProは270名の人員削減を行うと発表 ...

  • テクノロジーの「ファストファッション化」進む中国、5大潮流

    Benjamin Joffe , CONTRIBUTOR

    中国の深センは今や「ハードウェア部門のシリコンバレー」と呼ばれ、世界のスマートフォンの約70%、家庭用エアコンの約80%、パーソナルコンピューターに関しては約90%を作っている。近年は人件費が高騰し、新興国との競争も激化しているが、深センに蓄積された製造業の知見やスキル、サプライチェーンのネットワー ...

  • 世界初の旅客ドローン「EHang」は本当に人を乗せて飛べるのか

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    ドバイの首長は、2030年までに市内の輸送手段の4分の1を自動運転にするという目標を掲げている。この任務の遂行に当たっているのが、道路交通庁の責任者であるMattar Al Tayerだ。彼は「今年の夏にはドローンタクシーがドバイの空を飛び回っていることを期待する」と述べている。ドローンタクシーを開 ...

  • レディー・ガガ「ドローン300機」と共演 米スーパーボウルで

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    レディー・ガガのハーフタイムショーでの熱演が話題となった今年の米スーパーボウルだが、その演出に数百機のドローンが使用されていたことが明らかになった。2月5日、テキサス州ヒューストンの会場でガガは約13分間にわたりヒット曲をメドレー形式で熱唱。オープニングの「God Bless America」では、 ...

  • 第1次「ドローン戦争」は中国が圧勝 米仏の新興メーカーを撃破

    Benjamin Joffe , CONTRIBUTOR

    中国のIT都市として知られる深センでは、人々の頭上をドローンが飛行する光景が日常的だ。ドローンは深センのイノベーションの象徴であり、その先端を切り拓いた企業として知られるのがDJIだ。しかし、世界的に見ればドローン分野で成功を収めている企業は少ない。元「WIRED」編集長のクリス・アンダーソンが指揮 ...

  • 詐欺容疑のドローン企業、Lilyに家宅捜索 代金持ち逃げ疑惑も

    Ryan Mac , Forbes Staff

    先日、虚偽広告の疑いでサンフランシスコ地方検事から起訴されたドローンメーカー、「Lilyロボティックス」社が当局から家宅捜索を受けた模様だ。匿名の関係者の証言で明らかになった。この件に関しフォーブスは同社の共同創業者でCTOのHenry Bradlowに電話でコメントを求めたが、「噂や憶測にはコメン ...

  • ハンズフリーで雨避けできる「傘付きドローン」、18万円で販売中

    Geoffrey Morrison , CONTRIBUTOR

    これまで筆者は、「ドローン」についてのどんな話にも興味を持ったことがなかった。「ラジコンのヘリコプターだろう?大騒ぎするほどのものか?」そう思っていた。もちろん、中には素晴らしい写真が撮れるものもあるし、ドローン・レーシングもすごそうだ。だが、それでもドローンを買うなど考えてみたこともなかったのだ。 ...

  • 史上最悪の「ドローン詐欺」 40億円集めたLily社、解散の舞台裏

    Ryan Mac , Forbes Staff

    3,400万ドル(約39億円)分にも及ぶ予約注文を集めながら先日、事業停止を発表したドローンメーカー「Lilyロボティクス」社に新たな疑惑が浮上した。米サンフランシスコ地方検事局はLily社を「プロモーション動画内で実在しないドローンの機能を宣伝し、消費者らを欺いた罪」で告発した。検事局によると動画 ...

  • 創業10周年の中国DJI 新型ドローンは「映画撮影」に対応

    Ian Morris , CONTRIBUTOR

    設立10周年を迎えたドローン最大手の中国DJIは、最新モデルの「Mavic Pro」がヒットとするなど業績は絶好調だ。また、ライバルのGoProが「Karma」ドローンを全てリコールし、ハイエンドな小型ドローン市場はDJIの独占状態となっている。同社は最近、新型空撮ドローン「Phantom 4 Pr ...

  • 「究極の自撮りドローン」を生んだ中国・深セン企業、Xiroの野望

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    カリフォルニア育ちの中国系アメリカ人として、筆者はガジェット系記事の執筆を行なっている。世界的に有名なアプリやソフトウェアがカリフォルニアから生まれている一方で、ハードウェア製品の多くは中国の深センで製造されている。現在、香港で暮らす筆者にとって中国の深センは、電車で一時間ほどの距離にある。西側の多 ...

  • 進化するドローンが、人の発想そのものを変える日

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    米IT誌「ワイアード」では毎週、編集部に届く新製品のレビューを行っている。2007年のある日、クリス・アンダーソン編集長(当時)はレビュー中、レゴブロックやモーターで組み立てるロボットと、ラジコンに目を留めた。そして週末に子どもたちとそのロボットを組み立てたあと、ラジコンのテスト飛行に出かけた。とこ ...

  • 苦戦の米ドローンメーカー3D Robotics 企業向け市場にシフト

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    2009年の創業以来、大手VCによる多額の調達資金に後押しされ、注目のドローン市場で急成長を遂げたドローンメーカー大手の米3D Robotics(3DR)は、今年3月、事業再編の目的で人員削減計画を発表した。そしてこの程、米証券取引委員会(SEC)に新たに提出された書類から、同社が更に総額4,500 ...

  • 豊田市・自動車業界の若手がつくる「空飛ぶ自動車」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    起業家から、NPO、大学、老舗企業まで、住民総出の街づくり。あなたの街でも、すぐに真似できるモデルがあるかもしれない。全国23拠点を持つトーマツベンチャーサポートからの協力を得て編集部で厳選した、今、最もおもしろい地方のアイデア集。自動車業界の若手が業務外でつくる「空飛ぶ自動車」2020年の東京五輪 ...