• 「見える化」で農業が変わる 経験がなくてもできる時代に

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    農家の経験頼みだった肥料や農薬量を、ICT農機が自動的に弾き出す。生産力や生育状況の「見える化」が、高齢化で窮地の日本の農業の景色を塗り替える。白鷲が一羽、少し遠くの方で餌を優雅についばんでいる。梅雨の晴れ間が空に広がった6月末のある日、千葉県木更津市郊外の田園地帯では、朝露に濡れた稲の株が、太陽の ...

  • AIで進化するドローン 「人間にはできない領域」に期待

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    空撮や航空測量などビジネス分野では、すでにドローンが実用化されて久しい。今後、農薬散布や監視・パトロール業務、また宅配などさまざまな領域への応用が期待されている。現在、そのドローン業界で注目を浴びているのが、人工知能(AI)技術との相乗効果だ。最新テクノロジー同士を組み合わせることで、さらなるイノベ ...

  • 経営破綻のドローンメーカー「Lily」 返金処理も未だ進まず

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    今年1月に事業を停止した自撮りドローンメーカー「Lilyロボティクス」が、残りの資産を総額75万ドル(約8400万円)で処分した。買い取ったのはLR AcquisitionとドローンメーカーのMotaだ。LR Acquisitionは45万ドル(約5000万円)で約70のドローンの試作品を含む特許や ...

  • ドローンの世界王者決定戦、DRLが35億円調達 TV中継も決定済み

    Darren Heitner , CONTRIBUTOR

    ドローン・レーシング・リーグ(DRL)が2000万ドルのシリーズB資金調達を行ったとアナウンスした。これまでの調達額の総計は3200万ドル(約35億円)に及ぶ。今回の調達ラウンドにはテレビネットワークのSkyのほかF1のオーナーであるリバティ・メディアやLux Capital、さらにドイツの保険会社 ...

  • ウォルマート、店内用「買い物ドローン」で特許申請も実用化は困難?

    Haniya Rae , CONTRIBUTOR

    ウォルマートは3月下旬、店舗敷地内にいる買い物客の元に購入希望の商品を運ぶドローンの特許を出願した。出願書類によれば、ドローンには数多のセンサーが搭載され、利用客が購入したい商品を見つけ出し、指定の場所まで届けることができるという。同社は2016年秋にも、自動運転式の電動ショッピングカートの特許を出 ...

  • 「一発屋」疑惑のGoPro、新たなコスト削減でコア事業に集中へ

    Lauren Gensler , Forbes Staff

    ウェアラブルカメラのGoProに対しては長い間、投資家やアナリストの間で「一発屋」疑惑が浮上していた。同社の株価は過去12か月で3分の1下落し、現在の株価は約8ドル(約902円)。空売りも多く、現在は同社の株の30%が空売りされている。そんな中、3月15日、GoProは270名の人員削減を行うと発表 ...

  • テクノロジーの「ファストファッション化」進む中国、5大潮流

    Benjamin Joffe , CONTRIBUTOR

    中国の深センは今や「ハードウェア部門のシリコンバレー」と呼ばれ、世界のスマートフォンの約70%、家庭用エアコンの約80%、パーソナルコンピューターに関しては約90%を作っている。近年は人件費が高騰し、新興国との競争も激化しているが、深センに蓄積された製造業の知見やスキル、サプライチェーンのネットワー ...

  • 世界初の旅客ドローン「EHang」は本当に人を乗せて飛べるのか

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    ドバイの首長は、2030年までに市内の輸送手段の4分の1を自動運転にするという目標を掲げている。この任務の遂行に当たっているのが、道路交通庁の責任者であるMattar Al Tayerだ。彼は「今年の夏にはドローンタクシーがドバイの空を飛び回っていることを期待する」と述べている。ドローンタクシーを開 ...

  • レディー・ガガ「ドローン300機」と共演 米スーパーボウルで

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    レディー・ガガのハーフタイムショーでの熱演が話題となった今年の米スーパーボウルだが、その演出に数百機のドローンが使用されていたことが明らかになった。2月5日、テキサス州ヒューストンの会場でガガは約13分間にわたりヒット曲をメドレー形式で熱唱。オープニングの「God Bless America」では、 ...

  • 第1次「ドローン戦争」は中国が圧勝 米仏の新興メーカーを撃破

    Benjamin Joffe , CONTRIBUTOR

    中国のIT都市として知られる深センでは、人々の頭上をドローンが飛行する光景が日常的だ。ドローンは深センのイノベーションの象徴であり、その先端を切り拓いた企業として知られるのがDJIだ。しかし、世界的に見ればドローン分野で成功を収めている企業は少ない。元「WIRED」編集長のクリス・アンダーソンが指揮 ...

  • 詐欺容疑のドローン企業、Lilyに家宅捜索 代金持ち逃げ疑惑も

    Ryan Mac , Forbes Staff

    先日、虚偽広告の疑いでサンフランシスコ地方検事から起訴されたドローンメーカー、「Lilyロボティックス」社が当局から家宅捜索を受けた模様だ。匿名の関係者の証言で明らかになった。この件に関しフォーブスは同社の共同創業者でCTOのHenry Bradlowに電話でコメントを求めたが、「噂や憶測にはコメン ...

  • ハンズフリーで雨避けできる「傘付きドローン」、18万円で販売中

    Geoffrey Morrison , CONTRIBUTOR

    これまで筆者は、「ドローン」についてのどんな話にも興味を持ったことがなかった。「ラジコンのヘリコプターだろう?大騒ぎするほどのものか?」そう思っていた。もちろん、中には素晴らしい写真が撮れるものもあるし、ドローン・レーシングもすごそうだ。だが、それでもドローンを買うなど考えてみたこともなかったのだ。 ...

  • 史上最悪の「ドローン詐欺」 40億円集めたLily社、解散の舞台裏

    Ryan Mac , Forbes Staff

    3,400万ドル(約39億円)分にも及ぶ予約注文を集めながら先日、事業停止を発表したドローンメーカー「Lilyロボティクス」社に新たな疑惑が浮上した。米サンフランシスコ地方検事局はLily社を「プロモーション動画内で実在しないドローンの機能を宣伝し、消費者らを欺いた罪」で告発した。検事局によると動画 ...

  • 創業10周年の中国DJI 新型ドローンは「映画撮影」に対応

    Ian Morris , CONTRIBUTOR

    設立10周年を迎えたドローン最大手の中国DJIは、最新モデルの「Mavic Pro」がヒットとするなど業績は絶好調だ。また、ライバルのGoProが「Karma」ドローンを全てリコールし、ハイエンドな小型ドローン市場はDJIの独占状態となっている。同社は最近、新型空撮ドローン「Phantom 4 Pr ...

  • 「究極の自撮りドローン」を生んだ中国・深セン企業、Xiroの野望

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    カリフォルニア育ちの中国系アメリカ人として、筆者はガジェット系記事の執筆を行なっている。世界的に有名なアプリやソフトウェアがカリフォルニアから生まれている一方で、ハードウェア製品の多くは中国の深センで製造されている。現在、香港で暮らす筆者にとって中国の深センは、電車で一時間ほどの距離にある。西側の多 ...

  • 進化するドローンが、人の発想そのものを変える日

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    米IT誌「ワイアード」では毎週、編集部に届く新製品のレビューを行っている。2007年のある日、クリス・アンダーソン編集長(当時)はレビュー中、レゴブロックやモーターで組み立てるロボットと、ラジコンに目を留めた。そして週末に子どもたちとそのロボットを組み立てたあと、ラジコンのテスト飛行に出かけた。とこ ...

  • 苦戦の米ドローンメーカー3D Robotics 企業向け市場にシフト

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    2009年の創業以来、大手VCによる多額の調達資金に後押しされ、注目のドローン市場で急成長を遂げたドローンメーカー大手の米3D Robotics(3DR)は、今年3月、事業再編の目的で人員削減計画を発表した。そしてこの程、米証券取引委員会(SEC)に新たに提出された書類から、同社が更に総額4,500 ...

  • 豊田市・自動車業界の若手がつくる「空飛ぶ自動車」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    起業家から、NPO、大学、老舗企業まで、住民総出の街づくり。あなたの街でも、すぐに真似できるモデルがあるかもしれない。全国23拠点を持つトーマツベンチャーサポートからの協力を得て編集部で厳選した、今、最もおもしろい地方のアイデア集。自動車業界の若手が業務外でつくる「空飛ぶ自動車」2020年の東京五輪 ...

  • ドローンで出前を実現 食品デリバリー「フードパンダ」の野望

    Coco Feng , CONTRIBUTOR

    あと数か月もすれば、あなたが注文した料理が交通渋滞のせいで遅れることは無くなるかもしれない。なぜならドローンでの出前が現実のものになるからだ。世界最大の食品宅配サイト「フードパンダ(Foodpanda)」CEOのラルフ・ウェンツェルは、「ドローン配達の技術的な課題は数ヶ月には解決される見通しだ」と語 ...

  • 600ドル以下で発売の「自撮りドローン」 人工知能搭載も視野に

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    「ホバー・カメラ(Hover Camera)」は、外付けHDDのような形状と折り畳み式ボディが特徴の自撮りドローンだ。開発者のMengQiuWang、通称 “MQ”が自らその使い方を実演してくれた。折り畳まれたプロペラ部分を広げ、上部のボタンを押して空中に投げ出すと、機体はす ...

  • 「水中ドローン」でダイバー気分 水深100メートルで撮影可能

    Coco Feng , CONTRIBUTOR

    未来のドローンは空高く飛ぶだけではなく、水中を進むようになるだろう。中国のメーカーDeepfarは、水深100メートルまで潜ることができ、バッテリーが2時間持続する新製品「White Shark(ホワイトシャーク)」を発表した。このカテゴリの製品は従来、ROV(遠隔操作無人探査機)と呼ばれてきたが、 ...

  • クアルコム、ドローン向けチップ増産へ FAAから飛行許可取得 

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    半導体大手のクアルコムは4月7日、サンディエゴにある同社敷地内でドローンを飛ばす許可を米連邦航空局(FAA)から得たと発表した。同敷地は大規模な空港の近くにあるため、上空は飛行が厳しく制限されるクラスBに指定されている。許可が下りたことにより、リサーチ目的なら上空200フィート(約61メートル)まで ...

  • シスコ会長、商用ドローンAirware社に参画 企業価値は200億円突破 

    Ryan Mac , Forbes Staff

    アメリカ連邦航空局(FAA)は先日、今後4年以内に毎年700万台のドローンがアメリカ国内で販売されるようになるとの推計を発表した。内訳としては、コンシューマ向けが430万台、商用が270万台となっている。サンフランシスコのAirware社はドローン用OSを開発するスタートアップだ。同社は、需要の拡大 ...

  • ドローン業界で特許戦争勃発 DJIが競合メーカー提訴

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    ドローン業界で圧倒的なシェアを持つDJIが模倣品の“取り締まり”に乗り出した。同社は4月1日、中国の競合メーカーYuneecが特許権2件を侵害しているとの訴えを起こした。DJIはYuneecの製品が「ターゲット追跡のシステムと方法」「互換性のある据え付けプラットフォーム」に関 ...

  • 3Kと呼ばれた現場を「最先端」に、難題に挑むコマツの挑戦

    藤吉 雅春 , Forbes JAPAN 編集部

    コマツにテレビや新聞の取材が相次いでいる。3Kと呼ばれる土木建設の現場。そこに、建設機械を供給するメーカーが脚光を浴びる理由は、日本が抱えた難題を「解決する切り札」と見られているからだ。集中豪雨、人手不足、地方の衰退。こうした壮大なテーマに最初から立ち向かおうとしていたわけではない。大橋徹二は201 ...

  • ドローン業界の王者、DJIを支える半導体メーカーMovidius

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    民間用ドローン最大手のDJIが今月初めに発表した最新フラッグシップモデル「Phantom 4」が高い評価を得ている。その最大のセールスポイントである自律飛行と障害物回避を可能にしているのは、Movidiusという半導体スタートアップの技術だ。Phantom 4は機体に搭載されたMovidiusのビジ ...

  • 半年以内に日本のドローン第一人者になる〜テラモーターズの新たなる挑戦〜

    谷本 有香 , Forbes JAPAN 編集部

    3月16日、電動バイク(EV)の開発、製造、販売を手がけるテラモーターズは、EV事業で培った電池とモーターの技術を活用し、「空のEV」ともいわれるドローン事業を開始することを発表した。フォーブス ジャパンは、テラモーターズの徳重徹 代表取締役社長にインタビューを行った。テラモーターズ 代表取締役社長 ...

  • 「ドローン界のアップル」を目指すDJI社 R&D部門では1500名を雇用 

    Ryan Mac , Forbes Staff

    コンシューマ向けドローン業界は、今後新規参入の増加により熾烈な価格競争が予想される。業界最大手の DJIテクノロジーはハイエンド製品の開発を強化してプレミアムブランドとしての地位を築こうとしている。同社は3月1日、新型ドローン「Phantom 4」を発表した。「DJIはアップルをお手本にしている」と ...

  • ドローンで撮影したジョブズの「最後の作品」

    井関 庸介 , Forbes JAPAN 編集部

    それは、まるで地球に降り立った“宇宙船”のようなものになるだろう—。アップルの共同創業者スティーブ・ジョブズは2011年夏、クパチーノ市議会で行った新社屋建設のプレゼンテーションに際してそう述べた。「フォスター+パートナーズ」が設計し、1万2,000人の社員を収容 ...

  • グーグル ドローンや自動運転車に「機械学習」導入の動き

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    グーグルのサービスの多くにとって、機械学習(マシンラーニング)は今や欠かせない技術となっている。写真検索や音声認識技術などが良い例だ。機械学習とはコンピュータが学習し、予測を立てたりパターンを認識することを可能にする技術だ。これらを実現するための複雑な処理の多くはグラフィック処理ユニット (GPU) ...