• グーグル製、スマホのデータ通信節約アプリ「Datally」の実力

    Kevin Murnane , CONTRIBUTOR

    アンドロイド端末を利用しているスマホユーザーで、データ通信量を節約したい人は「Datally」というアプリの利用を検討してみよう。グーグルは今年6月、Datallyに2つの便利な機能を追加した。その1つは、1カ月以上使用されておらず、バックグラウンドでデータ通信を行なうアプリをアラートで通知する機能 ...

  • 「ディープラーニングの現在地は、ネットの1998年」東大・松尾豊氏が語ったこと

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    AI研究の第一人者として知られる東京大学の松尾豊・特任准教授は、8月8日にオープンした日本初のAI特化型インキュベーション施設「KERNEL HONGO」(カーネル・ホンゴウ)の説明会で、注力分野であるディープラーニングの現在地についてこのように語った。以下、松尾特任准教授の言を紹介したい。数十年に ...

  • 日本初のAIインキュベーション施設「KERNEL HONGO」 東京・本郷にオープン

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    AI特化型インキュベーターのディープコアは、AIに特化した日本初のインキュベーション施設「KERNEL HONGO」(カーネル・ホンゴウ)を8月8日、東京・本郷にオープンした。同社はソフトバンクグループが100%出資する子会社。AI分野、特にディープラーニング分野の技術者や研究者を起業家として育成す ...

  • 「次世代のスナップチャット」を探す、20代投資家たちの使命

    Alex Konrad , Forbes Staff

    シリコンバレーの老舗ベンチャーキャピタル「カナン・パートナーズ(Canaan Partners)」は先日「カナンベータ」と呼ばれる新規プログラムの立ち上げを宣言した。カナンベータはコンシューマテック領域のスタートアップに、総額2000万ドル(約22億円)のシード資金を用意している。カナン・パートナー ...

  • 米テック業界で始まった「中国をコピーする」トレンド

    Valley Voices ,

    ベンチャーキャピタルが中国のスタートアップに出資する場合、かつては米国で成功したビジネスモデルを模倣する企業を選ぶケースが多かった。筆者が勤めるDCMも中国版ギルトグループ(会員制Eコマース)の「VIPShop」や中国版クレイグズリストの「58.com」、中国版グルーポンの「美団点評」、中国版グーグ ...

  • 世界の都市を完全3Dマップ化、AR/VRゲームにするプロジェクト

    John Koetsier , Contributor

    2000年代初頭に一世を風靡した「セカンドライフ」は、仮想空間の概念を具体化して提示した最初のプラットフォームといえる。しかし、その後登場したAR(拡張現実)やMR(複合現実)は現実世界にヴァーチャルな要素を組み合わせ、ゲームやビジネス、メディアの世界に新たな可能性をもたらした。その進化の一例と呼べ ...

  • 台湾でスタートアップ育成の「アリババ」 起業家に3億ドル用意

    Ralph Jennings , CONTRIBUTOR

    6月5日から開催された台湾のテック見本市「COMPUTEX」には400以上のスタートアップ企業が参加した。そこで存在感を発揮していたのが、中国のアリババがスタートアップ育成のために設立したファンド「Alibaba Entrepreneurs Fund(阿里巴巴創業者基金)」だ。アリババが設置したパビ ...

  • ブロックチェーンが抱える5つの課題、データ消失の懸念も

    John Villasenor ,

    筆者はブロックチェーン技術の信奉者だ。中央集権型システムから分散型ネットワークへ移行し、高い信頼性を実現するというコンセプトは非常に説得力がある。ブロックチェーンは、ファイナンスやデジタル著作権管理、投票システム、サプライチェーンマネジメントなど幅広い分野に多くのメリットをもたらすだろう。その一方で ...

  • ソフバンが280億円注ぐストレージ企業「コヒシティ」の実力

    Alex Konrad , Forbes Staff

    カリフォルニア州サンノゼに本拠を置くコヒシティは6月11日、ソフトバンクのビジョン・ファンドが主導するシリーズDラウンドで2億5000万ドル(約275億円)を調達したことを明らかにした。情報筋によると、今回のラウンドにおけるコヒシティの評価額は10億ドルを少し上回ったという。同社は、創業からわずか5 ...

  • 空気から水を取り出す画期的テクノロジー、米大学で開発中

    Trevor Nace , CONTRIBUTOR

    世界中で水不足が問題となるなか、空気から飲み水を取り出せるデバイスが開発された。太陽さえ照っていればエネルギーは必要なく、乾燥地帯でも飲み水を抽出することができる。カリフォルニア大学バークレー校が発表した研究結果によると、このデバイス昼と夜の温度差と湿度の違いを利用して、空気から水を取り出している。 ...

  • シャオミの人気ウェアラブル「Mi Band」はなぜ売れる?

    Paul Lamkin , Contributor

    中国のシャオミが次世代のフィットネストラッカーを市場に投入しようとしている。同社CEOのレイ・ジュンは先日、中国メディアの取材に対し「年内に『Mi Band 3』を発売する」と話した。シャオミのフィットネストラッカー「Mi Band」は世界中で人気の製品だ。日々のスポーツや睡眠の記録が可能で、いくつ ...

  • 衛星分野の最注目スタートアップ、ICEYEの「雲を透視する」技術

    Alex Knapp , Forbes Staff

    画像衛星のスタートアップ「ICEYE(アイサイ)」は、雲の影響を受けずに地表の詳細なイメージを撮影できる衛星を製造する。同社は先日、3400万ドル(約37億円)のシリーズB資金調達を行なった。出資には「True Ventures」や「Draper Nexus」「Space Angels」「Promu ...

  • 米国テック企業を爆買いの中国「BAT」連合が狙う次の市場

    Rebecca Fannin , CONTRIBUTOR

    中国のテクノロジー企業はこのところ米国での知名度を伸ばしている一方で、米国市場からはほとんど売上をあげず、本国や東南アジア市場に力を入れている。例えばバイドゥの海外売上はわずか1%、アリババの場合は11%。テンセントは5%に過ぎないのが現状だ。それに対しグーグルの海外売上は53%、アマゾンは32%、 ...

  • 医療がテクノロジーで変わるかは「健康な人」にかかっている?

    豊田 剛一郎 , Official Columnist

    医療×ITのサービスを提供するベンチャーの代表をしていると「テクノロジーの進化で、医師は不要になるのではないか」と聞かれることが、よくあります。患者さんの問診や検査結果、レントゲンの画像などのデータをもとにAIが診断し、ロボットが手術を行う──こういう世界になったら、医師は不要になるので ...

  • 「5G」が切り拓く、2020年以降の社会──私たちの生活に起きる変化とは?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2020年の東京五輪に向け、大手携帯キャリアは5Gの時代に向けて動き出している。しかし「大容量」「高速化」「多接続」といった箇条書きの特徴だけをみても、これ以上どう便利になるのか、いまいち想像がつかない人も多いかもしれない。「いま、まさに多様なソリューションの下地が整い始めている」と語るのは、ICT ...

  • 仏マクロン大統領が「AI立国」宣言、無人自動運転も解禁へ

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    近年テクノロジー分野への投資が活発化しているフランスで、また新たな動きが始まった。3月29日、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、AI(人工知能)分野のテクノロジー開発支援に向け15億ドル(約1600億円)を支出すると宣言した。この資金によりフランス国内でのAI研究を進め、他のEU諸国や米国や ...

  • 世界のテクノロジー大手7社がイスラエルでやっていること

    Amir Mizroch , Start-Up Nation Central Contributor

    “中東のシリコンバレー”として存在感が高まるイスラエルには、世界の大手テック企業らが先を争うように進出し、人材獲得や資金援助の動きを進めている──。ここでは、元ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)編集者でイスラエルのスタートアップ企業の窓口となる現地NGO「スタートアッ ...

  • 米国の「自転車シェア天国」として注目のダラスの現状

    Scott Beyer , CONTRIBUTOR

    米テキサス州ダラスが突如、"北米で最も自転車シェアリングが盛んな都市"として台頭している。「ダラスマガジン」の調査によると、現在2万台近い自転車がシェアに使われているという。より人口密度の高いシアトルとニューヨークでさえ、それぞれ1万台と1万2000台の規模だ。ダラスは自転車シェアリング分野で、パイ ...

  • 女性蔑視で「レイシストなAI」に激怒した黒人女子大生の話

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    MITで顔認証テクノロジーの研究をしていたジョイ・ブォロムウィニ(Joy Buolamwini)は、あるとき奇妙なことに気が付いた──。コンピュータは肌の色が白い友人の顔を認識するのに、黒人であるブォロムウィニの顔を認識しない。しかし、彼女が顔の全面を白いマスクで覆うと認識するのだ。ブォロムウィニは ...

  • 3Dプリンターで「義手」を作る、22歳の起業家が描く夢

    Alex Knapp , Forbes Staff

    14歳の時に最初のロボットアームを自作したEaston LaChappelleは、その8年後にロボットアーム製造企業「Unlimited Tomorrow」を立ち上げた。Unlimited Tomorrowは今やマイクロソフトやダッソー・システムズ、3Dプリンターのストラタシスといった大手と提携し、 ...

  • メイ首相の中国訪問に同行した、英医療テック企業「Medopad」創業者

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    ロンドン本拠のヘルステック企業「Medopad」創業者のDan Vahdatは先日、中国に向かう英国政府専用機の機内に居た。イギリス首相のテリーザ・メイが通路に立って乗客と話をしているのを見て、彼は立ちあがった。1月31日から2月2日にかけてメイ首相は中国の北京と上海を公式訪問した。Vahdatは首 ...

  • フォードが直面する「交通の未来はカネになるか」問題

    Alan Ohnsman , FORBES STAFF

    フォードは、スマートシティ時代におけるモビリティ構想を長年語ってきたが、コア事業に育てる具体的なプランを描けていなかった。しかし、それが今変わろうとしている。1月24日に市場予想を下回る決算を発表したフォードは翌25日、都市部で人やモノを効率的に輸送する主力企業になるための具体的な取組みを示した。同 ...

  • 中国のテック業界を牽引する「海亀」と呼ばれる若者たち

    Bay McLaughlin , Contributor

    中国ではテクノロジー分野の企業に膨大な資金が注がれている。非上場企業のデータベース「CB insights」によると、2017年に新たにユニコーンになった中国企業は22社に達している。近年の中国のテック企業について語る時にしばしば登場する言葉に「海亀(ハイグイ)」がある。海亀というのは主に海外のトッ ...

  • 日本初、保険適用の「医療アプリ」が世界の救急現場を変える

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    デジタルコンテンツ配信事業から一転、医療ICT事業へと舵を切ったアルム。旧態依然とした日本の医療業界を、テクノロジーの力でどう変えていこうとしているのか。2016年1月、医療界に歴史的な一歩が刻まれた。厚労省の諮問機関である中央社会保険医療協議会で、アルムが開発した医療用アプリ「Join」が保険適用 ...

  • 編集部が選ぶ日本のスタートアップ有望株50選

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    本格的なテクノロジー・スタートアップが新しいイノベーション領域を切り開いている。Forbes JAPAN編集部で、独自な強みを持つ、次の時代を牽引するであろう50社を選出した。LeapMind計算量の圧縮により、小さなコンピューティングリソースでディープラーニングを行う独自の人工知能を開発。創業者: ...

  • ビジョン先行が生んだ「世界を変えた」イノベーション12選

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「窓口時間に関係なく現金を引き出すにはどうすればいいのか」との問いから誕生した銀行ATM、「1000曲をポケットに」を叶えたiPod。世界を変えたイノベーションの多くは、テクノロジーありきではなく、問題ありきで生まれている。人と向き合うことで問題を見つけ、それを解決するというミッションやビジョンがあ ...

  • 経験3年以下でも年収1000万円 米国の「初心者向け」テック職6選

    Jeff Kauflin , Forbes Staff

    大学生の多くが帰省してゆっくりと時間を過ごす年末は、キャリアをじっくり考える絶好の機会でもある。仕事を選ぶ上で、給与だけを決定打とすることがあってはならないが、年収が重要な要素となることも多い。米キャリア情報サイト、コンパラブリー(Comparably)は先日、米国で9万ドル(約1000万円)以上の ...

  • ウォルマートも採用、店舗ロボット「Bossa Nova」が小売業を変える

    Alex Knapp , Forbes Staff

    カーネギーメロン大学からスピンオフしたロボット企業「Bossa Nova」が11月14日、1750万ドル(約19億円)のシリーズB資金調達を行ったと宣言した。同社の累計資金調達額は4170万ドルに達した。今回の調達はPaxionが主導し、Intel CapitalやWRV Capitalも出資に参加 ...

  • なぜIT批評家が、ミレニアル世代の渇望を説くのか

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    生まれた頃から“ないものがなかった”のがミレ二アル世代だ。『モチベーション革命 稼ぐために働きたくない世代の解体書』の著者、尾原和啓氏は、同書の中でその世代を「乾けない世代」と形容している。では、乾けない世代とその上の世代にはどんなギャップがあるのか。また、「乾けない世代」観 ...

  • 業界のキーマン3人が語る「VRショッピング」の可能性

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    何か欲しいものがあれば、オンラインストアにアクセスして購入する。スマートフォンの普及とともに、右肩上がりで成長を続けるEC市場。野村総合研究所の予測によれば、国内におけるB2CのEC市場は2022年度までに26兆円規模に成長する見込みだという。 そんな成長著しいEC市場において、近年注目を集めている ...