• アップストアのARアプリ「1000個を突破」 ティム・クックが宣言

    John Koetsier , CONTRIBUTOR

    アップルCEOのティム・クックは11月2日の第3四半期決算発表の場で、アップストアで公開中のAR(拡張現実)アプリの数が既に1000タイトルを突破したと発表した。クックはARアプリの未来に大きな可能性を感じている。「ARアプリの個数が短期間で1000以上に達したことは、2008年にアップストアを立ち ...

  • 米議員、アップルに「中国でVPNアプリ停止の理由」説明を要請

    Emma Woollacott , CONTRIBUTOR

    米国上院議員のテッド・クルーズとパトリック・リーヒは、アップルのティム・クックCEOに宛てた書簡で、同社が中国のアプリストアからVPNアプリを取り下げた事に関する説明を求めた。VPNは中国政府のネット規制を突破し、グーグルやフェイスブック、ツイッター等の米国の大手サービスにアクセスする上で必須の手段 ...

  • アップルCEOが日々実践する、誰もが見習うべきこと

    Bruce Weinstein , Contributor

    アップルのティム・クックCEOが他の企業経営者とは一線を画す特徴は、その高いアカウンタビリティー(説明責任能力)だ。説明責任を果たすリーダーは、以下の4点を常に実行している。1. 約束を守る2. 自分の行動がもたらす結果を考える3. 自分の過ちの責任を取る4. 過ちに対する償いをする今回は説明責任に ...

  • アップル「自動運転」報道の謎 マクラーレン買収説は消滅か

    Alan Ohnsman , FORBES STAFF

    自動運転車の開発ガイドラインに関し、アップルが当局に書簡を送ったことが明らかになった。これにより「アップルが自動運転車開発に意欲を見せた」と喜ぶ声もあるが、実際は何一つ、具体的な進展が見えないのが現実だ。CEOのティム・クックが言う“クリスマス・イブ”状態が続いているだけだ。 ...

  • ティム・クックが中国を「緊急訪問」 売上回復に向けた協議か

    Doug Young , CONTRIBUTOR

    ロイターの報道によると、アップルのティム・クックCEOは今月末、中国を訪問する予定だという。クックは中国で検閲政策を統括するプロパガンダ担当など政府高官と面談するとみられる。クックは北京訪問で、同社に対するネガティブな報道を抑えようとしているのかもしれない。アップルは中国での業績が振るわないほか、現 ...

  • 「米国版サムスン」に成り下がったアップルの悲しさ

    Ewan Spence , CONTRIBUTOR

    アップルが3月21日に発表した3つの主力製品はお世辞にも“新しい”とは言い難い。iPhone SEは 5Sのチップを新しくしただけだ。9.7インチiPad Proは従来のモデルの機能を踏襲しただけだ。さらに、Apple Watchに至っては、機能は変わらず、スウォッチのような ...

  • 「アップル経営陣は間抜け」と指摘する米著名アナリスト 

    Chuck Jones , CONTRIBUTOR

    アップル経営陣は無能であり、メンバーを交代させるべきだと主張する投資家がいる。グローバル・イクイティ・リサーチ(Global Equities Research) のトリップ・チャウダリー(Trip Chowdhry) は、ティム・クックCEOとルカ・マエストリCFOが退任すべきだと主張している。彼 ...

  • iPhoneロック解除は「言論の自由の危機」 ティム・クックが主張

    Brian Solomon , Forbes Staff

    アップルは政府からiPhoneのロック解除を要請された問題で、FBIとの対決姿勢をさらに強めている。2月25日、アップルは語気を強めた口調で、裁判所からの命令が無効だとする申し立てを行った。裁判所は昨年12月に発生したテロ事件のサイード容疑者のiPhoneをロック解除するため、アップルにセキュリティ ...

  • ティム・クック「この世に善人専用の裏口は無い」発言の真意

    Thomas Fox-Brewster , FORBES STAFF

    アップルのティム・クックCEOはユーザーに向けた公開書簡を発表し、米連邦捜査局(FBI)よりiPhoneのバックドア設置を要請されていることを明らかにした。アップルは、昨年12月にカリフォルニア州サンバーナディーノで発生した銃乱射事件(14人が死亡、負傷者14人)の容疑者が所持していたiPhoneの ...

  • アップルの「自社株買い」に賛否両論 財務リスク増大懸念も

    Antoine Gara , Forbes Staff

    アップルは、2013年に史上最大規模となる170億ドルの社債を発行し、得た資金を株主還元プログラムに充当した。当時1000億ドル規模だった株主還元プログラムは、現在2000億ドルに倍増され、総額1530億ドルが自社株買いと配当金を通じて執行されている。現在、アップルは新たに社債を発行して自社株買いの ...

  • アップルのインド戦略がはじまった

    Saritha Rai , Contributor

    2007年のデビュー以来右肩上がりで売れ行きを伸ばしてきたアップルのiPhoneだが、2016年度第1四半期(2015年10月~12月)にはその増加率が過去最低となり、頭打ちがはっきりしてきた。ところが同じ四半期に、アップルがインドであげた業績は過去最高のものだった。この明暗のコントラストからくっき ...