• 北朝鮮がMac狙うマルウェア開発、仮想通貨取引所などを攻撃

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    北朝鮮のサイバー軍との関わりが指摘されるハッカー集団が「ラザルス(Lazarus)」だ。北朝鮮には「180部隊」と呼ばれる特殊部隊が存在し、ラザルスはその指示を受けて活動しているとされる。同グループは、2016年のバングラデシュ中央銀行のハッキングや、2014年のソニー・ピクチャーズへのサイバー攻撃 ...

  • ルーターを「仮想通貨ゾンビ」にする悪質ウイルスが拡散中

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    調査企業「Trustwave」の発表によると、サイバー犯罪者らが「MicroTik」社製のルーターをターゲットとしたマルウェア攻撃をしかけ、既に20万台以上のデバイスを感染させたという。被害に遭ったルーターの大半はブラジル国内のものだというが、Trustwaveはその他の国にも感染が広がっていること ...

  • イスラエル8200部隊出身の起業家が描く「サイバーグリッド構想」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    近年、サイバー攻撃の急増に伴い、各国の企業でセキュリティに対する意識が高まりつつある。そこへ、イスラエルの起業家が世界的なサイバー防衛ネットワークを構築しようとしている。世界で最もサイバー攻撃を受けているイスラエル電力公社「IEC」。同社の経験を生かして創業したのが、サイバー防衛のトレーニング企業「 ...

  • 仮想通貨が狙われる? 2018年のサイバーセキュリティ予想

    河 鐘基(ハ・ジョンギ) , Official Columnist

    1単位あたりの価格が200万円を超えたビットコインの急騰現象など、仮想通貨と関連した話題が世をにぎわせている。そんななか、2018年には仮想通貨狙いのサイバー犯罪や、マシンラーニングなど人工知能技術を利用した攻撃が増えるという予想が登場した。12月7日、米サイバーセキュリティ企業Symantecは、 ...

  • 「ブラックベリー再生」の兆しは、高まるサイバー攻撃への不安にあり

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    サイバー攻撃の驚異は、われわれがますますデジタル世界に接続した結果生まれたものだと思われがちだ。ほとんどのアメリカ人がいまや、ポケットの中にパソコンを入れて歩き回っているからだ、と。しかし、サイバー攻撃はなにも新しいものではない。1999年、「メリッサ」と呼ばれるウィルスがマイクロソフトのWordに ...

  • サイバー攻撃の多い国は? 2017年「インターネットの現状」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    今年5月、データを暗号化して身代金を要求するランサムウェア「ワナクライ」に世界中の企業や機関が感染した。改めて多くの組織がサイバー攻撃に対して脆弱性を露呈する形となった。そうした中、米クラウドセキュリティ企業「アカマイ・テクノロジーズ」が報告書「インターネットの現状 セキュリティ」(2017年第1四 ...

  • サイバー攻撃時代のポートフォリオ、持つべきは「金」

    Olivier Garret , Contributor

    米国の人気コミックに登場する悪役「ドクター・ドゥーム」によると、私たちは現物の金を買い、銀行の貯金とは別に持っておくべきだそうだ。逆張り投資家として知られるマーク・ファーバーは先ごろ、米国の金融研究の専門家らで組織するハード・アセッツ・アライアンスのインタビューに対し、「米国民にとっての最大の地政学 ...

  • 大規模サイバー攻撃 混乱をチャンスに変える方法

    Jeff Boss , CONTRIBUTOR

    常に変化の先を行くことが、これまでになく重要になっている。つい先週末、「WannaCry」と呼ばれるランサム(身代金)ウエアを使ったサイバー攻撃によって、153か国の何万という企業、病院、機関が被害を受けた。ただ残念ながら、一番の問題はそこではない。問題なのは、大混乱を巻き起こした原因が技術的エラー ...

  • 各国で発生のサイバー攻撃、メディア報道は完全なる過剰反応

    Enrique Dans , CONTRIBUTOR

    先週末に各国で起きたサイバー攻撃をめぐる世界のメディア報道は、無知がパニックを助長するというありがちなパターンに陥った。使われたウイルスは無作為に感染が広がるタイプで、組織や個人が最低限のバックアップを行っていれば問題ないはずだったが、メディアはこれを組織的攻撃だ、果てはサイバー戦争だとまで報じた。 ...

  • パソコンを盗聴器に変えるウイルス ウクライナから拡散中

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    パソコンに侵入しデータを盗みとるマルウェアは数多いが、研究チームはさらに進化したウイルスを発見した。それは、システムに忍び込んだウイルスが、勝手にパソコンのマイクをONにして盗聴を行うというものだ。企業向けセキュリティを手がけるCyberXは先日「Operation BugDrop」と呼ばれる脅威に ...

  • 自動販売機やLED電球らが一斉に「ネットワーク攻撃」の珍事

    Lee Mathews , CONTRIBUTOR

    IoTデバイスはサイバー犯罪者が好んで用いる武器になりつつある。近年は膨大な数のデバイスがインターネットにつながっているが、一般的にセキュリティのレベルは低く、格好のターゲットになりやすい。巨大なボットネット(マルウェアに感染したデバイスの集まり)によって大きな被害が発生することもあるが、小さなボッ ...

  • 元CIA副長官、プーチンの攻撃にオバマは報復しろ 9.11を思い出せ

    Thomas Fox-Brewster , FORBES STAFF

    ロシア政府が米大統領選のハッキングに関与したとされる問題で、マイク・モレル前CIA長官代行は、オバマ大統領がプーチン大統領に対して強いメッセージを発するべきだと主張している。モレルは、トランプ次期大統領にはロシアに報復する意思がないため、オバマが任期中に行動を起こすべきだと指摘する。「今後プーチンが ...

  • ピーター・ティールも出資の「IoTのグーグル」Qadium社 創業者はCIA出身

    Thomas Fox-Brewster , FORBES STAFF

    IoTデバイスの検索エンジンを提供する「Qadium」の共同創業者であるティム・ジュニオは、元CIAのアナリストだ。CIA時代は他国からのサイバー攻撃を監視する業務に従事していた。2014年にはDARPA(アメリカ国防高等研究計画局)の依頼で政府関連サーバーの脆弱性を洗い出し、わずか2行のコマンドで ...

  • 「サイバー犯罪は世界中全ての企業にとって最大の脅威」、IBMのCEOがハッカーに言及

    Steve Morgan , CONTRIBUTOR

    英・ロイズ保険組合は、サイバー攻撃によるビジネスへの被害額を年間4,000億ドル(約49兆3,000億円)程度と推計している。これは直接的なダメージと、攻撃による通常業務の混乱がもたらす被害を合わせたものだ。ベンダーやメディアの間には、サイバー犯罪による被害額が5,000億ドルを上回る水準になるとの ...