• 創業者、かつ年商1億円以上 一流の起業家が集う「EO」の知られざる結束

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    条件は、創業者かつ現役の経営者、かつ年商1億円以上。そして紳士淑女であることーー。そんな経営者集団が存在することをご存知だろうか。 その名も「EO-Entrepreneurs’ Organization(起業家機構)」。1987年に設立された、世界的な起業家ネットワークである。EOとは一 ...

  • 人のつながりで、仕事に変化を起こすには?

    BNL (Business Network Lab) , Contributor

    フェイスブックが昨年6月、同社のミッションを変更したことは大きな話題を呼んだ。「To give people the power to share and make the world more open and connected」から、「To give people the power to b ...

  • ブロックチェーンが切り拓く、資本主義のその先

    森川 夢佑斗 , OFFICIAL COLUMNIST

    ブロックチェーンによる「分散化」はどんな変化を起こすのか?2017年の中頃から、「個人のエンパワーメント」という言葉を頻繁に耳にするようになりました。話者によって指している意味が異なるかもしれませんが、基本的には「個人がより多くの選択肢を選び取れるようになる」という文脈で、この言葉が使われているよう ...

  • TwitchとHouzzの成長を読み解くカギは「コミュニティ」づくりにあり

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    近年、アマゾンやフェイスブックといった「プラットフォーム」を持つ企業のビジネスモデルが改めて世界の研究者たちの間で注目されている。この短期集中連載では、勝者が総取りする「プラットフォームの経営学」について特集。第3回は、プラットフォーム企業のブランドを確立し、その経営戦略にまで影響を及ぼす「コミュニ ...

  • アドビが本気で力を注ぐ、「表現しやすい社会」をつくること

    BNL (Business Network Lab) , Contributor

    PhotoshopやPDFなどで有名なソフトウェアメーカー、アドビシステムズが2016年から続けている活動のひとつに、「Design Jimoto(デザインジモト)」というイベントがある。地域の課題解決や地方創生を「デザインの力」によって行うことを目的としたコミュニティ・イベントで、この1月には宮城 ...

  • 世代にこだわらない、「まちづくり」のあるべき姿

    小幡 和輝 , Official Columnist

    近年、「まちづくり」に参加する若者が増えている。私自身も現在23歳だが、18歳から生まれ育った和歌山県の「まちづくり」に関わっている。最近では、若者を中心に全国各地の地域に関わる人たちが繋がる「地方創生会議」というコミュニティイベントを主催している。地方創生において、若者の力は重要だ。しかし、若者だ ...

  • 世界最大の「アルゴリズム市場」を作ったエンジニア2名の奮闘

    Amit Chowdhry , CONTRIBUTOR

    6万を超える開発者が利用する世界最大のアルゴリズムのマーケットプレイス「Algorithmia(アルゴリズミア)」は、コミュニティが作成した機械学習モデルを使ってアプリケーションの開発を容易にするサービスを提供している。現在、4500以上のアルゴリズムが登録されているが、その多くは機械学習関連だ。昨 ...

  • 中国の自転車オタクが作った「自転車専用コンピュータ」の実力

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    中国で昔から庶民の足だった自転車が、IoTと融合し復興を遂げている。主要都市では「Mobike」や「ofo」といった自転車シェアリングサービスの台頭で、人々は自転車を所有する必要がなくなった。しかし、現代の中国にも自分の自転車でサイクリングを楽しみたいと考える人々は多くいる。その一人だったジャン・ミ ...

  • 20億人突破目前 ザッカーバーグが語るFBの「政治的使命」

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    マーク・ザッカーバーグは常々、「よりオープンでつながりのある世界を実現する」という理念を語り、フェイスブックが社会のためになるサービスであることをアピールしている。しかし、偽ニュース対策が後手に回ったことで、同社への信頼が大きく揺らいでいる。ザッカーバーグはこの事態に対処するため、偽ニュースの拡散を ...