• AI活用で「誤診が少ない」乳がん検査を実現、インドを救う女性起業家

    Suparna Dutt D'Cunha , Contributor

    がん診断の領域は進化を続け、変化し続けている。だが、画像やデータの分析は時間と高度な知識を持った専門家のスキルや判断力を必要とすることから、診断医らは依然として、需要への対応に苦労している。そうしたなかで、診断にかかる時間を大幅に短縮し、より正確な判断を下すことを可能にしたのが人工知能(AI)、また ...

  • インド・パキスタンの関係改善、政権交代でも不可能か

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    7月25日に総選挙(下院選)が行われたパキスタンでは近く、パキスタン正義運動(PTI)の党首、イムラン・カーンが首相に就任する見通しだ。カーンは大きな目標の一つに、隣国インドとの関係改善を掲げている。隣国同士は常に、平和を維持すべるきだ。インドとパキスタンの間の平和は、ナショナリストによる暴力の抑制 ...

  • 通信業で「世界トップ20」を目指す、インド最大の富豪の野望

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「リライアンスは世界のトップ20に入れますか?」掛け声の主は、インドの多角的企業「リライアンス・インダストリーズ」を率いる会長、ムケシュ・アンバニ(60)。彼が同社の「家族デー」で社員にそう問い掛けると、約5万人が大声で返す。「なれる! そうなってみせる!」アンバニの野心は夢物語ではない。実際、リラ ...

  • 印モディ首相が国民に「与えられないもの」

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    自国に経済成長をもたらしたインドのナレンドラ・モディ首相は、国民に十分な食物を与えていない。世論調査によれば、前政権の時代より暮らし向きが悪くなっていると感じる国民が増加している。インドは長年、社会主義型の経済政策が残したものに苦しんできた。国内市場では大半のものが価格統制され、外国企業の進出は厳し ...

  • インドで2位のアマゾン、2027年に取引総額「8兆円」達成へ

    John Koetsier , Contributor

    アマゾンのインド部門の事業価値は約160億ドル(約1.8兆円)であると調査企業「Citi Research」が明らかにした。「インドのEコマース市場は今後10年間、年率21%の成長が続き、2020億ドル規模に達する。その中でアマゾンは市場シェアの35%を握ることになる」とCitiは述べている。インド ...

  • ウォルマートの印フリップカート買収は「皮肉か賢明な戦略か」

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    米小売業最大手のウォルマートは(法人減税で得た)“棚ぼた利益”により、国内でより多くの雇用を生み出すはずだった。だが、同社はその代わりに、外国での雇用創出につながる巨額の投資を行うことにした──。ウォルマートは先ごろ、インドのネット通販最大手フリップカートの株式77%を約16 ...

  • 世界最大の武器輸入国、1950年以降ではインド

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    米国が輸出する武器の50%近くはこの5年間、中東諸国に向けたものとなっている。特にサウジアラビアは数十憶ドルを軍備に投じており、米国の戦車M1A2エイブラムスから欧州の戦闘機ユーロファイター タイフーンまで、欧米の最新兵器を数多く輸入している。中東地域では2013~17年、多くの国で武力衝突が発生。 ...

  • ウォルマートが1.3兆円で買収狙うインドのEコマース「Flipkart」

    Leeza Mangaldas , Contributor

    先日、インドの経済メディアを騒がせたのが現地のEコマースの巨人「Flipkart(フリップカート)の株式の過半数を、アマゾンかウォルマートが買収するというニュースだ。買収の噂は以前から出ていたが、その交渉は実現に向けてさらに進展したと見られている。ロイターが4月7日に掲載した記事によると、ウォルマー ...

  • ネット人口5億人、インドを狙うアマゾンとネットフリックス

    Salvatore Babones , Contributor

    ネットフリックスは、インドの作家ヴィクラム・チャンドラの小説をドラマ化したオリジナルシリーズ「聖なるゲーム(Sacred Games)」の公開を開始した。大都市ムンバイを舞台にインドの経済成長の裏側を描くこの作品で、ネットフリックスはインド人の心をつかみたい考えだ。ネットフリックスは年内にあと3シリ ...

  • 健康アプリが大型資金調達、インドのスタートアップ最新動向

    Rebecca Fannin , CONTRIBUTOR

    調査会社「Canalys」のデータによると、インドの2017年第3四半期のスマートフォン出荷台数は4000万台を超え、米国を抜いて世界第2位のスマートフォン市場になった。人口規模も中国に次いで世界2位のインドでは、スタートアップのエコシステムも整備されつつある。インドは世界のベンチャーキャピタル市場 ...

  • 拡大するインドの所得格差、首相だけを責められない理由

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    インドの富裕層がますます多くの富を蓄えるなか、貧困層は一層貧しくなっている。中国をはじめとする世界の新興市場の中でも、インドは特に所得格差の拡大が目立つ。過去40年間の政府の規制緩和政策とグローバル化が富裕層に利益をもたらしたことは間違いないが、その恩恵は貧困層には届いていない。世界の富の格差に関す ...

  • 習近平も絶賛のインド映画「ダンガル」主演俳優の絶大なパワー


    Suparna Dutt D'Cunha , Contributor

    ボリウッドのスーパースターであるアーミル・カーン(52)が、中国でも超人的な活躍を見せている。昨年、主演映画「ダンガル きっと、つよくなる」(日本では4月6日公開)が中国で興行収入1億9000万ドル(約202億円)の大ヒットを記録したのに続き、最新作「シークレット・スーパースター」(原題)も好調だ。 ...

  • インド13億人が熱狂する映画女優、カトリーナ・カイフの実力

    Rob Cain , CONTRIBUTOR

    インドで2018年に最も活躍が期待される女優がカトリーナ・カイフだ。2017年末から公開中のスリラー映画「Tiger Zinda Hai」で注目を浴びているカイフは、2018年は合計で3つの主要作品のヒロイン役を務めることになる(それぞれの作品の相手役は、アミターブ・バッチャン、アーミル・カーン、シ ...

  • 日本の女子大生が「インドでアイドルをはじめた」理由

    佐藤 大介 , Official Columnist

    日本でインドを感じることは、決して難しいことではない。街中を歩けば「インド料理」と銘打った飲食店があちこちにあり、ヨガ教室の看板も目にすることは少なくない。そもそも、日本人でカレーを知らない人など、まず皆無と言っていいだろう。だが、インドで日本を感じることは、なかなか容易ではない。首都ニューデリーで ...

  • 職人5万5000人に仕事を生み出す「インドの無印良品」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    サリーからジュエリーまで幅広く扱い、インド国内外で急拡大を続けるファブインディア。同社には「社会的企業」の顔もある。インドの伝統的な衣料や宝飾品、ライフスタイル用品などを扱う小売りチェーン「ファブインディア」は、国内88都市に232店を展開し、海外進出も果たした大手衣料品販売だ。運営するファブインデ ...

  • インドの「代替肉」スタートアップに世界が期待する理由

    Michael Pellman Rowland , CONTRIBUTOR

    インドは今後、鶏肉や牛肉、マトンの消費量が世界で最も多い国の一つになると見込まれている。宗教やその他の要因により、一般的には菜食主義者が多いと考えられている同国だが、データを見ると、必ずしもそうではない。インド内務省統計局の調査によると、15歳以上人口の71%は、菜食主義ではない。つまり、同国の人口 ...

  • インド・新IT都市と日本企業 「フィンテック連携」の舞台裏

    本荘 修二 , Official Columnist

    フィンテックのスタートアップが集う東京・大手町のコミュニティスペース「FINOLAB」で11月7日、インド南部のアーンドラ・プラデーシュ(AP)州とFINOLABの提携発表イベントが開催された。インドといえば昨年11月、モディ首相が高額紙幣(500ルピーと1000ルピー)の廃止を宣言。その影響を受け ...

  • インド高額紙幣廃止から1年 高い支持で強気の政権、足元には不満も

    佐藤 大介 , Official Columnist

    2016年11月8日(日本時間では9日)、世界を席巻した大ニュースと言えば、米大統領選で大方の予想に反し、共和党のドナルド・トランプ候補が、民主党のヒラリー・クリントンを制したことだった。暴言や迷言を連発していたトランプ氏が、絶大な権力を持つ米大統領になることに、世界は「これからどうなるんだ?」との ...

  • インドを悩ます「子供の飢餓」問題、深刻さは北朝鮮以上か

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    ナレンドラ・モディ首相率いるインドでは、金正恩体制下の北朝鮮よりも多くの子供たちが飢えている──。国際食料政策研究所(IFPRI)が10月に発表した報告書が示す結果だ。IFPRIがまとめた「世界の飢餓指標(Global Hunger Index、GHI)」ランキングによると、調査対象の119か国のう ...

  • 日本政府もビックリ、インド版新幹線が走る危うい道

    佐藤 大介 , Official Columnist

    日本の新幹線方式を採用するインド初の高速鉄道計画が、いよいよ本格的に動き出した。インド西部グジャラート州アーメダバード、商都ムンバイの約505キロを最速2時間7分で結ぶ計画で、実現すれば現行の3分の1程度と大幅な時間短縮となる。 インド政府は、日本の高度成長のシンボルともなった東海道新幹線を「インド ...

  • 競争力で中国・インドに勝る日本が「負ける」理由

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    日本は先進国だ。国の経済・財務に関する多くの指標で、中国とインドを上回る。国全体の競争力についても同様だ。だが、将来的にはそうした状況も変わるかもしれない。世界経済における競争の上で、優位性を維持するための源となるのは、結局のところ人材だからだ。中国とインドはすでに、競争力に関する2つの重要な指標に ...

  • インド製薬界の富豪、長者番付でランクダウン多数 資産3割減も

    Naazneen Karmali , FORBES STAFF

    インドの後発医薬品メーカー最大手、サン・ファーマシューティカル・インダストリーズ(Sun Pharmaceutical Industries、サン・ファーマ)の創業者ディリップ・サングビは2014年、鉄鋼世界最大手アルセロール・ミタルのラクシュミ・ミタル最高経営責任者(CEO)を抜いてインド第2位の ...

  • スズキをインドNo.1にした男が語る「成功の奥義」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    存在の大きさと知名度は必ずしも比例しないものだが、その名、その凄さは日本のビジネスパーソンの間でももっと知られていいはずだ。R.C.バルガバ、83歳。自動車大手スズキのインド法人、マルチ・スズキ・インディアの会長で、同社をインドの乗用車トップに押し上げ、その地位を30年以上にわたって維持させてきた立 ...

  • ソフトバンク出資のインド企業、資金調達額でウーバーに次ぐ世界3位に

    Rebecca Fannin , CONTRIBUTOR

    ソフトバンクがインドのEコマース企業「Flipkart」に25億ドル(約2755億円)を出資した。インドのスタートアップシーンは中国と同様な熱気を帯びはじめている。ソフトバンクは他にも決済会社Paytmに14億ドル、配車アプリOlaに2億5000万ドルを出資するなど、インド企業への大型投資は過去9カ ...

  • 印インフォシス、欧米で現地採用を強化 汚名返上に力

    Kenneth Rapoza , CONTRIBUTOR

    インドのIT大手インフォシスは従来、米国内では適切な人材を確保するのが困難だとして、自国の(IT産業が盛んな)バンガロールから労働者を移住させる必要があると主張してきた。だが、トランプ政権が発足すると同社は態度を一変させ、米国内でも十分なスキルを持った人材の雇用は可能だとの考えを表明。さらには欧州で ...

  • 注目の最低所得保障、インドで「不道徳」と批判される理由

    Kenneth Rapoza , CONTRIBUTOR

    生活賃金を保証できない各国の政府や企業にとって、解決策と目されているのが最低所得保障(UBI)だ。だが、その支給を政府が行うとすれば、誰もがすでにいくらかの収入を得ていると知っている企業は、賃金を下げてもいいと考えることにならないだろうか?UBIはフェイスブックのVRゲームをやめられないカウチポテト ...

  • インドと中国の経済、楽観視できるのはどちらか


    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    リスクマネジメント大手のエーオン(Aon)などは、インド経済の成長見通しについて楽観的な見方を示している。ともに成長が期待されてきた中国とは、どのような違いが出てきているのだろうか。 エーオンは各国の政治的リスクに関する情報をまとめたニュースレターの中で、インドは「(アジア)地域の経済にとって明るい ...

  • テンセントが支援の「インド版WeChat」 1億人が使うHikeの野望

    Pamela Ambler , Forbes Staff

    テンセントのメッセージアプリWeChatは中国人の日常に完璧に入り込んでいるが、調査企業IDCのデータでは、インドではフェイスブック傘下のWhatsAppが約9割のシェアを握っている。WeChatペイのディレクターを務めるGrace Yinは、テンセントは現状で中国人向けのサービスのみに注力している ...

  • 日本へのインドIT人材招致が成功しない理由

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    日本ではインド人ITエンジニアを採用する取り組みが進められているが、これは失敗に終わるだろう。その理由は簡単、彼らにとっては母国で働いた方が良いからだ。国内の人材が減少する日本では、需給の差を埋め、低迷する経済を再び活性化するために海外の人材がどうしても必要だ。ジャパンタイムズによると、特にITエン ...

  • キャッシュレス社会、最初に実現するのはインドか

    Olivier Garret , Contributor

    インドに関するここ1年で最大のニュースは、ナレンドラ・モディ首相が打ち出した高額紙幣の廃止だ。使用できなくなったのは、同国内で流通していた紙幣全体の86%を占めていたとされる。 だが、実際にはインドでは、これをはるかに上回る多大な影響を社会全体に及ぼし得ることが起きている。それは、「インディア・スタ ...