• 脳とインターネットが接続可能に、南アの大学が新システムを開発

    David DiSalvo , CONTRIBUTOR

    私たちはすでに「モノのインターネット(IoT)」という言葉をよく知っている。そして、インターネットの無限の広がりを通じ、デジタル接続可能なものは全て、間違いなく接続されていくだろうということを受け入れている。だが、私たちの「脳」がそうしたモノの一つになったら、どうだろうか?また新たな「かつてはSFの ...

  • ギグエコノミーの仕事、最高月収は「雑用か民泊ホスト」

    Stacey Leasca , Contributor

    インターネットを通じて単発の仕事を受注する働き方によって成り立つ経済形態は、「ギグエコノミー」として知られるようになっている。米国では現在、およそ4人に1人がそうした働き方をしている。家の掃除や水漏れの修理、知らない人を自分の車で送迎したり、使っていないベッドルームを人に貸したりなど、これまでになく ...

  • ネット上の暴言でキャリアを失わないために

    Bruce Weinstein , Contributor

    先日、ハーバード大学への進学予定者10人がフェイスブック上での発言を理由に合格を取り消されたとのニュースが報じられたが、ネット上での問題発言により自分の将来を台無しにすることを学んだのは彼らだけではない。今度はエール大学の教授が、ニューヘイブンの複数の店舗について悪意に満ちた口コミをイェルプ(Yel ...

  • モバイル人口7億人の中国 自転車シェア利用者は2000万人以上

    Rebecca Fannin , CONTRIBUTOR

    先日発表された米国の著名アナリスト、メアリー・ミーカーのインターネットに関するリポートでは、多くの分野で中国の名が挙がった。なかでも際立っているのがオンデマンド交通で、この分野は2016年7月から市場規模が2倍に膨らんでいる。自転車シェアを利用している人数はすでに2000万人に上っており、中国だけで ...

  • 米国で規制緩和の「ネットの個人情報保護」 人権団体らは大反発

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    米下院において、インターネットのプライバシー保護規則を撤廃する法案が決議される見通しとなった。同法案は、先週上院を通過している。プライバシー保護規則はインターネットサービスプロバイダ(ISP)が顧客のネット利用状況を無断でトラッキングしたり、データを外部に販売することを防ぐことを目的にオバマ政権下で ...

  • 中国がネット規制をさらに強化 「言論統制」は海外企業にも影響か

    Ralph Jennings , CONTRIBUTOR

    中国では政府が「有害」とみなすウェブサイトをブロックしていることは広く知られているが、当局のネット規制はさらに強化される見通しだ。米国の調査会社IDCは、今年から来年にかけて、中国のネットの監視レベルは60%強化され、海外サイトだけでなく現地のサイトも規制対象になると予測している。中国では経済成長が ...

  • 米国のウェブを高速化する「衛星インターネット」企業の挑戦

    Alex Knapp , Forbes Staff

    米国連邦通信委員会(FCC)によると、アメリカではおよそ4800万世帯でインターネットの速度が25Mbps以下だ。これはインターネットを導入している家庭の46%に当たり、アメリカでは多くの家庭で遅いインターネットが当たり前になっていると言える。高速インターネットに必要な回線の整備には時間と資金が必要 ...

  • 「孤独」は伝染する ひとりぼっちの若者が増えていく理由

    Caroline Beaton , Contributor

    私たちはますます孤独になっている――。シカゴ大学ナショナル・オピニオン・リサーチ・センターの総合的社会調査(GSS)によると、親友がいないアメリカ人の数は1985年の3倍に増加した。何でも打ち明けられる相手の数を「ゼロ」と答えた人が最も多く、調査対象者の4分の1近くを占める。「重要なこと」について相 ...

  • トランプ政権「貧困層」をネットから追放 支援プログラム廃止へ 

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    トランプ大統領が任命した連邦通信委員会(FCC)の新委員長であるアジット・パイ(Ajit Pai)はオバマ政権が推進してきた「ネット中立性」規則を撤廃し始めた。この影響で低所得者層向けのネット接続支援の廃止や、受刑者向けの電話通話料金の値上げなどが見込まれ、人々の生活に大きな影響が出始めている。FC ...

  • PwC「グロバール情報セキュリティ調査」が教える日本の課題

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    PwCコンサルティングは2016年11月、「グローバル情報セキュリティ調査2017」を発表した。サイバー攻撃の件数が増加する中、セキュリティ対策の重要性は日に日に増している。世界でサイバーテロへの不安が広がる今、サイバー空間におけるセキュリティの重要性は日に日に増している。では、企業が多くの予算を割 ...

  • 日本の「インターネット業界」はなくなるのか

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    日本の起業家シーンを牽引してきたのは明らかにインターネット業界だろう。変革期を迎えたいま、その中心にいる経営者たちはどのような問題意識で経営に取り組んでいるのだろうか。「インターネット業界はここ5年でなくなるのではないか」ー。1990年代後半以降、日本の起業家たちの中心には「インターネット」があった ...

  • 「プライバシー放棄」でネットが激安に? 米コムキャストの新プランが物議

    Curtis Silver , CONTRIBUTOR

    ブラウザの閲覧情報を提供する代わりにインターネットの接続料が安くなるサービスがあったら、あなたなら申し込むだろうか。これはISP事業も行なう米大手ケーブル会社コムキャストが導入を計画しているサービスだ。広告主に閲覧情報を提供すればインターネット接続料が安くなるということは、裏を返せば自らのプライバシ ...

  • カネの概念を根本から変える「ブロックチェーン」の衝撃 専門家らが議論

    Yuji Ueda , CONTRIBUTOR

    「デジタル通貨」とその基盤技術である「ブロックチェーン」、さらに「人工知能」をテーマとしたカンファレンス、「ブロックチェーンと人工知能が変える未来」が7月5日、開催された。2日間に渡るカンファレンスを主催したのはデジタルガレージ。同社の共同創業者でMITメディアラボ所長の伊藤穰一は冒頭、「ネットの登 ...

  • 「全ての企業はメディア化する」 コンテンツマーケティングの大潮流 

    Falguni Desai , CONTRIBUTOR

    1950年代に確立したテレビ広告は、その後半世紀にわたり、企業が消費者に働きかけるための主要なメディアとなった。だが時代は移り変わり、今ではインターネットやソーシャルメディアに加えデジタルデバイスがテレビ広告の牙城を崩している。消費者は見たいものや聴きたいものを選ぶことができるのが今の世の中だ。コン ...

  • 次世代のウェブは「音声操作」が制す 著名アナリスト、メアリー・ミーカーの予言

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    米国の著名アナリスト、メアリー・ミーカーが発表した2016年のインターネット・トレンド報告書は、価値あるデータの宝庫だ。ベンチャーキャピタルKPCBのパートナーであるミーカーは6月1日、Recode主催のコード・カンファレンスで報告書を発表した。その中から特筆すべき4つのトレンドを下記に挙げる。1. ...

  • 中国、ネット人口が約7億人に 6割がオンライン決済を利用

    Forbes.com CONTRIBUTORS , CONTRIBUTOR

    中国インターネット情報センター(CNNIC)は1月22日、中国のネットユーザーの数が初めて人口の半数を上回ったと発表した。2015年末時点で中国のネットユーザー数は6億8800万人で、アメリカの人口の倍以上だった。中国で新たにネットを利用し始めているユーザーの多くはモバイルネイティブで、三分の二以上 ...

  • 加速する「デジタル・インディア」 スマホ人口は2億人突破へ

    Steven Bertoni , FORBES STAFF

    インドの携帯電話加入者総数が遂に10億人を突破した。インド電気通信管理局(TRAI)が発表した。「10億人を超える携帯電話契約者の大半が、向こう2、3年の間にスマホユーザーになるでしょう。今インドには新たな時代の波が押し寄せています。今後、スマホ経由のインターネットアクセスやデータ利用が爆発的に増加 ...

  • ワイヤレスとインターネット税の抑制がテクノロジーの未来を左右する

    Steve Pociask , CONTRIBUTOR

    インターネットの進化に待ったをかける動きがある。アメリカ議会がインターネットへの新たな課税導入を検討しているのだ。インターネット接続サービスはInternet Tax Freedom Act (ITFA) および付随する法律によって課税対象から外されているが、その保護期間が2015年12月11日に期 ...

  • ドナルド・トランプ氏、テロ対策でインターネット遮断案

    Eric Mack , CONTRIBUTOR

    ドナルド・トランプ氏が、月曜日にサウスカロライナ州で行われた演説で、「イスラム国」のようなテロリスト集団がインターネット上で志願者を募るのをやめさせるために、場合によっては「インターネットを遮断する」必要があると述べ、同氏の大統領候補者としての資質に新たな疑問符がついている。その日の発言では、トラン ...