• W杯効果でイギリス音楽チャート1位の「愛国ソング」

    Mark Beech , CONTRIBUTOR

    ワールドカップの熱狂は音楽業界にも好影響を及ぼしている。イングランド代表の応援ソング「スリーライオンズ」が、英国の音楽チャート「Official Chart Update」で1位を獲得した。22年前にリリースされたこの曲は、様々なバージョンを含めると合計160万枚も売れている。曲を書いたのはコメディ ...

  • 全英シングルチャート、集計に「音楽ビデオ再生数」反映へ

    Mark Beech , CONTRIBUTOR

    音楽業界でミュージックビデオの重要性が高まるなかで、イギリスでは音楽チャートの集計基準に動画のダウンロード及びストリーミング再生回数が取り入れられることとなった。英国で始まったこの動きは他の諸国にも波及しそうな雲行きだ。全英シングルチャートの集計を行なうイギリスの「オフィシャル・チャート・カンパニー ...

  • 「ミュージシャン版のエアビーアンドビー」目指す英国起業家

    Alison Coleman , CONTRIBUTOR

    「ミュージシャンのためのエアビーアンドビー」として存在感を高めているのが、イギリスのスタートアップ「アンコール(Encore)」だ。同社は結婚式やコンサートなどのイベントと、音楽家たちを結びつける役割を担っている。自身もミュージシャンであるCEOで共同創業者のJames McAulayは、ケンブリッ ...

  • EU離脱に負けない英国テック企業の隆盛、起業件数の増加続く

    David Prosser , CONTRIBUTOR

    イギリスでテック系スタートアップが勢いを増している。英企業登記局によるとイギリスでは2017年に新設の企業数が前年度を下回ったが、テック系企業についてはかつてないほど新設されているという。会計監査事務所「RSM」の分析によると、イギリスで新規に設立されたテック系企業の数は前年比60%増となっている。 ...

  • 英政府AIに大型投資、日本の「グローバルブレイン」も参加

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    英国政府は4月26日、AI領域の発展のため官民合同で約10億ポンド(約1500億円)の資金を投入することを宣言した。ニュースメディア「CNBC」は今回の出資に日本の「グローバルブレイン」やカナダの「Chrysalix」、英国の「ロールス・ロイス」などが参加したと伝えている。イギリス政府はこれらの資金 ...

  • 英エネルギー市場を揺るがす、創業3年「バルブ」のポジティブ戦略

    Oliver Smith , Forbes Staff

    イギリスのエネルギーセクターはいま、混乱状態にある。そしてその責任の一部は、ヘイデン・ウッドにある。昨年、国内最大のガス・電気サプライヤーのブリティッシュ・ガスは、親会社の株価が40%下落するという事態に陥った。数十億という金が吹き飛んだ。「彼らは100万人以上の顧客を失いました」と、ウッドは嬉しそ ...

  • 「クマのプーさん」の森にある名門ゴルフコース

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    ロイヤル・アッシュダウン・フォレスト・ゴルフ・クラブは、イギリスの児童文学作品『クマのプーさん』の舞台となった森の中心にある。バンカーは存在しないながらも、小川やエニシダ、ギリュウモドキなどの障害物に囲まれた、ユニークな名門コースの魅力に迫る。ロンドンから約50キロ南東に広がる森林地帯の中心に、イン ...

  • 英ヘンリー王子と5月に挙式のマークル、「集中講座」を履修中?

    Cecilia Rodriguez , CONTRIBUTOR

    英王室は2月12日、今年最も大きな注目を集める結婚式の詳細を明らかにした。ヘンリー王子(33)と米女優メーガン・マークル(36)は5月19日、バークシャー州にあるウィンザー城内の聖ジョージ礼拝堂で挙式する。ロンドンから西に約40km離れたウィンザー城は、エリザベス女王が週末を過ごす居城だ。 挙式は正 ...

  • 英EU離脱問題、国民の過半数が「2度目の国民投票」を支持

    David Schrieberg , CONTRIBUTOR

    英国と欧州連合(EU)の離脱交渉が難航し、英政権内でも意見の対立が解消されないなか、英国民の間では、EUからの離脱の是非を問う国民投票が今行われれば、「残留を支持する」という人が離脱派を上回ることが分かった。英調査会社ICMと同国紙ガーディアンは先ごろ、共同で調査を実施。その結果、EU残留に投票する ...

  • 昨年好調の英株式市場、今年の注目株はバーバリーなど

    John Fitzsimons , Contributor

    英国の投資家たちにとって、2017年はエキサイティングな一年となった。さまざまな問題を抱える中でも、FTSE100種総合株価指数は過去最高値を更新。英ネット証券会社ザ・シェア・センター(The Share Centre)によれば、年間の出来高は過去5年間で最多となった。投資家たちが昨年、最も安定的に ...

  • 「450年先」を見据える英国ロイヤル・オペラの長期戦略

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「オペラは金持ちの道楽」と敬遠する人が多いのは、日本だけでなく欧州も同じ。では、ロンドンのロイヤル・オペラ・ハウスの客席が、毎晩賑わうのはなぜか。その背景には、世界を見据えた長期目線の戦略があった。午前10時半。ロイヤル・オペラ・ハウス(ROH)の舞台上では、黒ずくめのスタッフがせわしなく行き交い、 ...

  • ウィンブルドンとイギリスのゴルフ史

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    テニスの四大大会の開催地として、世界的に名前が知れ渡っているウィンブルドン。19世紀中頃、この高級住宅街へ移住してきたスコットランド人からゴルフの文化が伝えられ、3つのゴルフ・クラブが誕生した。イギリスのゴルフ史に残る、偉大なゴルフ場の魅力とは。ゴールドマン・サックスを辞めてプータローをしていた頃の ...

  • 懸念すべき英スーパー大手4社の今後 不安要素が増加

    Royston Wild , Contributor

    英国では家計が逼迫(ひっぱく)していると感じる世帯が増加するなか、大手スーパー4社への影響が拡大しつつある。市場調査会社カンター・ワールドパネル(Kantar Worldpanel)が4月4日に発表した最新の調査データ(年初~3月26日)で、その傾向が明らかになった。同社の小売・消費者調査部門トップ ...

  • 英国、EU離脱で深刻な労働力不足も

    David Schrieberg , CONTRIBUTOR

    英国で昨年実施された欧州連合(EU)離脱の是非を問う国民投票で勝利した賛成派は、EU離脱のメリットの一つとして「国境管理の権限回復」を掲げていた。だがこれは将来的に大規模な労働者不足につながる可能性が高く、政府が不足分の補充に失敗すれば主要産業は大打撃を受ける恐れがある。オックスフォード大学の移民観 ...

  • ハンズフリーで雨避けできる「傘付きドローン」、18万円で販売中

    Geoffrey Morrison , CONTRIBUTOR

    これまで筆者は、「ドローン」についてのどんな話にも興味を持ったことがなかった。「ラジコンのヘリコプターだろう?大騒ぎするほどのものか?」そう思っていた。もちろん、中には素晴らしい写真が撮れるものもあるし、ドローン・レーシングもすごそうだ。だが、それでもドローンを買うなど考えてみたこともなかったのだ。 ...

  • エド・シーランがスポティファイで「最多記録」アデルを突破 

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    1月13日、エド・シーランは2枚のシングル「シェイプ・オブ・ユー」と「キャッスル・オン・ザ・ヒル」をストリーミングサービスとデジタルストアで同時リリース。さらに、YouTubeに歌詞入りの動画を投稿して話題をかっさらった。この2曲はストリーミングの歴史も塗り替えた。シーランがスポティファイで達成した ...

  • 英企業幹部、85%が新興国で贈賄の経験あり 「慣習」への迎合か「違反」か

    Jonathan Webb , CONTRIBUTOR

    新興国に進出している英国企業の管理職の大半は、ビジネスのためなら賄賂を払う用意があるという。英レディング大学ヘンリービジネススクールが過去12年にわたり、英国企業の管理職900人以上を対象に行った調査では、85%が「仕方なく賄賂を渡したことがある」と答えたことが明らかになった。調査は英国企業の管理職 ...

  • 英企業の半数以上がインフラに不満、輸送面が重要課題に

    Dina Medland , CONTRIBUTOR

    英産業連盟(CBI)が発表した2016年インフラ調査の結果によれば、同国企業の半数近くが、地元地域のインフラに不満を抱いているという。今回の調査は、CBIとエンジニアリング大手のエイコム(AECOM)が、英企業278社を対象に実施したもの。その結果、44%の企業は過去5年で同国のインフラが改善された ...

  • 企業に幻滅する英消費者、「社会的利益を生むビジネス」に期待高まる

    Dina Medland , CONTRIBUTOR

    「一部の産業分野で、英国の消費者は大損をしている。資本主義が間違った方向に進んできたことの証拠だ。飽くことなく利益を追求する企業から、消費者は不当な扱いを受けている」──「社会的利益を生むビジネス」を目指す英国の社会貢献団体、ソーシャル・エンタープライズUKのピーター・ホルブルック最高責任者(CEO ...

  • 世界大学ランキング、欧州ではイギリスとドイツが優勢

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    ヨーロッパにある最高の大学に入りたいと考えている人は、イギリスを訪れるといいだろう。イギリスにあるいくつかの大学が、ヨーロッパの大学ランキングで上位に入っているからだ。イギリスの高等教育情報誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(Times Higher Education/THE)は先日、第13回 ...

  • 英政府、出会い系アプリ「ティンダー」で投票呼びかけ EU離脱の舞台裏

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    6月24日、イギリスのキャメロン首相はEU離脱の賛否を問う国民投票で離脱派が勝利し、自らが支持した残留派が敗れたことを受け、辞意を表明した。会見で首相は「私を支援してくれたチームの皆さんに感謝したい」と述べたが、そのチームのメンバーの一部はロンドンのテック企業関係者だった。若いイギリス国民を投票所に ...

  • 英国で成立した「現代奴隷法」 人身売買報告書の作成義務も

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒントが隠されていな ...

  • 国際送金を変える「トランスファーワイズ」 日本でも始動

    土橋 克寿 , CONTRIBUTOR

    Skypeを育んだIT先進国エストニア。その次なる最大の注目株が、ユニコーン企業として知られる国際送金サービスの「トランスファーワイズ」だ。2013年にピーター・ティールらが600万ドル、14年にリチャード・ブランソンらが2,500万ドル、15年にアンドリーセン・ホロウィッツらが5,800万ドルを投 ...

  • BABYMETAL、英国チャートで日本人最高位 「カワイイ重低音」で魅了

    Mark Beech , CONTRIBUTOR

    4月2日、イギリスのロンドン、ウェンブリーアリーナで公演を行ったヘヴィメタル・バンドBABYMETAL(ベビーメタル)の登場で、日本のアーティストが自国以上に海外で人気を集めるという非常に稀有な現象を、世界は目にすることになった。BABYMETALはU2やボブ・ディラン、ザ・ビーチ・ボーイズがプレイ ...

  • 英国が「砂糖税」を導入へ、健康への好影響も期待

    Robert W. Wood , CONTRIBUTOR

    英国の人気シェフ、ジェイミー・オリバーは以前から、子どもたちの健康に大きな変化をもたらすはずだとして、政府は「砂糖税」を導入すべきだと繰り返し訴えてきた。これに対し、デービッド・キャメロン首相が砂糖税を断固として否定したのは、そう昔の話ではない。首相の決意は相当に固く、考えを変えるようにはみられなか ...

  • 英国で進む「自動運転カー」クラウド化研究 バス運行に利用

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    あなたが将来通勤で自動運転バスに乗るなら、そのバスはきっと効率的かつ安全に運転するようプログラムされているはずだ。その時、ソフトウエアはドライバーの代わりを果たすだけでなく、コントロールセンターで多数のバスを管理する役割も担っているだろう。ノース・ロビンと3人のエンジニアたちは、イギリス政府の研究機 ...

  • イギリスに学ぶ、犯罪を減らすまちづくり

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    これまで日本がとっていた犯罪抑止策では十分な成果を挙げられていないとして英国での成功事例に基づいて「犯罪を起こしにくい監視性の高い街」をつくる試み。国連薬物犯罪事務所(UNODC)の2013年調査によれば、世界では年間2,019万件の窃盗事件が発生し、誘拐も約8万7,000件発生している。どの国でも ...

  • イギリスは本当にロシアを恐れているか

    Kenneth Rapoza , CONTRIBUTOR

    イギリスのデービッド・キャメロン首相は11月23日、防衛費の120億ポンド(約2,200億円)の上乗せを国会で訴えた。目的は、ロシアと戦うための現金を手に入れることである。テロリストやロシアの潜水艦と戦うための重装備に磨きがかかる一方で、より有効な警察力の方は、予算削減の危機に瀕している。キャメロン ...

  • クリーンテックバブル終焉?太陽光発電の渋い現実

    Michael Lynch , CONTRIBUTOR

    ソーラー発電推進派の人々は、電力コストについて語りたがらない。発電コストが低下傾向にある、発電コストが安い時期もある、あるいは発電施設の設置数が急増しているのだから成功している、といった論点ではぐらかすのだ。しかし、残念ながら、こうした推進派の人々は自分たちの置かれている現状について無知であるか、無 ...