• 潜入取材!フィリピン留学で英語力はどれくらい上がるのか?

    増谷 康 , CONTRIBUTOR

    「安かろう悪かろう」とも言われてきたフィリピン留学が近年、目覚ましい進化を遂げ、多くの日本ビジネスマンを引きつけている(前編はこちら)。フィリピン留学で肝心の英語力はどれくらい上がるのか。TOEIC満点記者が、英語教育の”イノベーション”が生まれる島、セブを取材した。ある語学 ...

  • 女性はより積極的で、男性はより受動的? 仕事における男女差の真実

    Amy Morin , CONTRIBUTOR

    男性と女性では職場での姿勢に違いがあることは、これまで複数の研究によって示されている。たとえば男性はよりリスクを取り、出世や昇給を求める傾向が強いのに対して、女性はよりチームの一員として仕事をする傾向が強い。だがそうした違いの多くは、生物学的な特徴に基づくものではない可能性が十分にある。それよりも、 ...

  • シリコンバレーの「伝説のコーチ」へ、グーグル会長が贈る追悼文

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    人呼んで、「シリコンバレーのコーチ」。今年の4月に他界したソフトウェア開発企業「イントゥイット」のビル・キャンベル元CEOは、アップルのスティーブ・ジョブズやアマゾンのジェフ・ベゾスなど、多くのCEOに敬愛された”経営者たちのよき相談相手”だった。広告業界出身のキャンベルは、 ...

  • 「プラスチックごみをなくしたい」、固形化粧品を作った若き女性起業家

    MeiMei Fox , CONTRIBUTOR

    シャンプーやボディソープなど、普段の生活で使う化粧品は成分の最大90%が水。それを入れるためのプラスチックボトルを大量に生産して、貴重な環境資源を無駄にするのはおかしいのではないか?現在29歳のブリアン・ウエストは3年前に疑問を持ち始め、何かしなければという思いが強くなったことで、彼女は人生の目標を ...

  • 「ロボットは必要ない、早く帰れば生産性は上がる」―UN Women事務局次長

    谷本 有香 , Forbes JAPAN 編集部

    2015年秋、ニューヨークの国連本部で「国連持続可能な開発サミット」が開催された。そこで採択された「我々の世界を変革する:持続可能な開発のための2030アジェンダ」では、ジェンダー平等と女性のエンパワーメントが貧困や飢餓を撲滅する方法を見出す前提条件と認識されている。では、女性のエンパワーメントを推 ...

  • 「年収のいい意義ある仕事」ランキング、上位は医療系が占める

    Kathryn Dill , Forbes Staff

    世の中に良い変化をもたらす仕事で、優位性のある給与を手にしたいと考える人は増えている。そして世の中のニーズを満たす仕事の報酬は、それなりであるべきだ。目的意識と同時に健全な金額の給与を提供するのはどの職業か? それを見極めるべく、報酬情報サイトのペイスケール(PayScale)では米労働省職業情報ネ ...

  • 企業の「リストラ」に効果がない理由 本当に変えるべきものは何か?

    Jeff Boss , CONTRIBUTOR

    決してうまくいかないもの、それが企業の構造改革(リストラ)だ。「決して」とは手厳しい言い方だが、リストラは企業が持つ根の深い問題、「行動形態」の問題に「ばんそうこう」を貼って済ませるようなものなのだ。企業のリストラには、従業員の異動が伴う場合が多い。それは、働く部署が変われば働き方が変わるだろうとの ...

  • TOEIC満点記者が潜入取材! 英語学習の革命が起こるセブ島の今

    増谷 康 , CONTRIBUTOR

    「安かろう悪かろう」とも言われてきたフィリピン留学が近年、目覚ましい進化を遂げ、多くの日本ビジネスマンを引きつけている。英語教育の“イノベーション”が生まれる島、セブを訪ねた。[後編は831公開]「留学先としていろいろな国を調べたんですが、アメリカだと授業はだいたい半日くらい ...

  • 耳を傾けるべきは女性の声? 「家族にやさしい企業」になるために

    Georgene Huang , CONTRIBUTOR

    間もなく子どもたちの夏休みが終わり、新学期が始まる。夏の終わりが近づくと、各世帯は生活リズムの変化に備えなければならず、アメリカでは各雇用主もそれに応じて調整を試みている。新たに家庭を持ったミレニアル世代の従業員たちは、“伝統的なアメリカの家庭”の姿を一変させつつある。現在、 ...

  • 高報酬の金融サービス業界、中でも待遇の良い10社とは

    Kathryn Dill , Forbes Staff

    金融サービス業界は高額な給与が期待できることで知られ、厳しい監視の目にもさらされる。ただ、その同じ業界内でも企業によって、従業員に支払う金額は異なる。最も高い給与を支給しているのは、どの企業だろうか?米キャリア情報サイトのグラスドア(Glasdoor.com)はこのほど、今年4月に公表した基本給と歩 ...

  • どんな場面でも最高のパフォーマンスを発揮するために[本は自己投資! 第3回]

    首藤 淳哉 , Official Columnist

    リオデジャネイロオリンピックが17日間にわたる熱戦の幕を閉じた。開催中はとかく自国のメダル数に一喜一憂しがちだが、振り返ってみると、やはり心に残っているのは、各競技の選手たちがみせた超一流のパフォーマンスである。世界が注目する大舞台で最高のパフォーマンスを発揮するのは並大抵のことではない。「千日の稽 ...

  • 男女の賃金格差、ほぼない職種も 米調査結果

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    米国で男女の賃金格差が非常に大きいことはよく知られている。格差は間違いなく存在しており、この問題に対応しているという企業・組織は個々に、それぞれの方法で対応を進めている。ただ、その改善は耐えがたいほどに遅々としたペースで進んでいるにすぎない。情報源は多数あり、そうした差額を正確に知ることは難しい。た ...

  • 「持ちたい感情/避けたい感情」のためにいくら払える? 最も価値がある感情とは

    Paula Davis-Laack , CONTRIBUTOR

    つかの間の穏やかさや静けさのために、いくらなら払ってもいいだろうか──自分の仕事と4歳になったばかり娘の世話でいつにも増して忙しかった数日前、そんなことを考えてみた。現代の私たちは誰もが、非常に大きな仕事と生活のプレッシャーの下で生きている。私たちは、「多忙依存症」の文化をつくっているのだ。仕事で恥 ...

  • 子どもと親のニーズを満たす革新企業トップ20、その共通点とは?

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    毎年、米国では約400万人、世界全体では約1億3,100万人の新しい命が誕生している。一部の企業は、生まれてきた子どもやその親たちのニーズを満たすべく、一歩先まで踏み込んだ取り組みを行っている。父親の育児情報&コンサルティングサイト、ファーザリー・ドットコム(Fatherly.com)では先日、幼い ...

  • 京大名誉教授が警鐘、「学力の低下が日本を貧しくする!」

    谷本 有香 , Forbes JAPAN 編集部

    英教育専門誌「タイムズ・ハイアー・エデュケーション」が選ぶアジア地域の大学ランキングで、発表開始以来3年連続で首位を守ってきた東京大学が7位に陥落、昨年9位だった京都大学も11位と順位を落としたことで、教育界に衝撃が走ったことも記憶に新しい。京都大学名誉教授で、神戸大学社会科学系教育研究府特命教授の ...

  • 「就職に最も役立つ/役立たない修士号」ベスト&ワースト10

    Kathryn Dill , Forbes Staff

    長年、大学院での学位取得はキャリアの多くの節目で一歩リードし、また収入アップを目指す手段だと考えられてきた。修士号は確実に出世や転職をする上で鍵となり得るし、数多くの職業に就く上で求められる基本的要件だと––。だが一部の学位は、もう就職や高額な報酬を保証してくれるものではなく ...

  • 世界を知るヒントは読書と旅にある

    堀 香織 , CONTRIBUTOR

    太陽電池モジュール出荷量で2年連続世界第1位を獲得したトリナ・ソーラー。日本法人社長、チェン・イエ氏に成功の秘訣となる中国のことわざとタイムマネジメント術を聞いた。ーチェン社長は現在、日本支社で代表取締役社長をされていらっしゃいますが、海外の企業のポジションで成功するのに大切なことは?私は北京で生ま ...

  • 米の賃金格差、男性年収が2倍の業種も 最悪は弁護士?

    Karsten Strauss , FORBES STAFF

    米国は男女の賃金格差が非常に大きいことは既に広く知られている。2014年に行われた国勢調査の結果に基づくデータによると、その差はおよそ21%。つまり、同じ仕事で男性が1ドル稼ぐときに、女性は79セントしか得られていないということになる。フォーブスはこのほど、特に男女の賃金格差が目立って大きいのはどの ...

  • 誰でもなり得る「インポスター症候群」、克服に必要なのは──?

    Christina Vuleta , FORBES STAFF

    子どものころは、自分には何でもできると思っていた。体操を始めたときには次のナディア・コマネチになるつもりだったし、テニスを始めてからは、次のクリス・エバートになるのだと思っていた。だが、体操選手になるには背が高くなりすぎたし、テニスでは完全に自信をなくし、中学を卒業するころにはもうやめてしまっていた ...

  • 日本の社長と世界のCEOが見ている「未来」とは?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    世界最大級のプロフェッショナルファームであるPwC(プライスウオーターハウスクーパース)は、世界83カ国、1,409人のCEOを対象に実施した「第19回世界CEO意識調査」をまとめた。世界経済は、ブレグジット(イギリスのEU離脱)や中国経済の減速などによる景気への悪影響が懸念されている。このような局 ...