• 価値が一定の仮想通貨「ステーブルコイン」の巨大な可能性

    Andrew Rossow , Contributor

    仮想通貨といえば値動きが非常に激しいイメージがあるが、価値の安定性を特徴とするのが「ステーブルコイン(stablecoin)」と呼ばれるコインだ。ステーブルコインは米ドルなどの法定通貨に対し常に一定の価値を持っているため、資金を安全に保管したい場合や取引所などでの基軸通貨として利用できる。その最新の ...

  • 仮想通貨の「ゲームはまだ続行中」、専門家の一部に高い期待感

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    一部の専門家たちによれば、ビットコインやイーサリアム、リップル、ライトコインなどの仮想通貨への投資で大金を稼ぎ、そして本当の意味で自由になることは、まだ十分に可能だ。仮想通貨はごく短い期間のうちに、多くの人に巨額の富をもたらした。価格が高騰し始める以前、初期の段階で購入した人たちだ。一方で仮想通貨は ...

  • 進む業界再編と自主規制団体設立が下支えに[週間ビットコイン動向]

    田代 昌之 , Official Columnist

    3月末から4月上旬にかけてのビットコイン価格は、引き続き上値の重い展開となった。要因としては、日本国内の仮想通貨交換業者2社(ミスターエクスチェンジ、東京ゲートウェイ、ともにみなし業者)が新たに撤退と伝わったことがあげられる。これまでに3社のみなし業者(ビットステーション、ビットエクスプレス、来夢) ...

  • フォーブス、世界最強の投資家ランキング 中国人が初の1位に

    Alex Knapp , Forbes Staff

    フォーブスは4月3日、世界で最も高い実績を誇るベンチャー投資家のランキング「ミダスリスト(The Midas list)」の2018年版を発表した。ミダスとはギリシャ神話に登場する王の名で、触れるもの全てを黄金に変える能力(ミダスタッチ)を持っていたことで知られている。本ランキングの選考はフォーブス ...

  • 大手銀の英国「集団脱出」さらに加速か 不確実性を懸念

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    英国が国民投票で欧州連合(EU)からの離脱、ブレグジットを決定して以降、同国の大手銀行や投資会社、保険会社などは大きな不安を抱えながら、EUとの離脱交渉の行方を見守ってきた。そうした中でテリーザ・メイ英首相は3月、国内に拠点を置く金融機関がEU単一市場へのアクセス(パスポート制度)を利用できなくなる ...

  • テスラの株価下落、モデルSのリコールより「心理」が影響

    Chuck Jones , CONTRIBUTOR

    米電気自動車(EV)メーカーのテスラは先ごろ、2016年までに製造した「モデルS」12万3000台をリコール(回収・無償修理)すると発表した。パワーステアリングのボルトを交換する必要があるためだ。不具合による事故や負傷者の発生は確認されていないが、モデルSを寒冷地で使用した場合、路面の凍結防止剤に含 ...

  • 下落続く仮想通貨、リップル創業者は2ヶ月で5000億円喪失

    Jeff Kauflin , Forbes Staff

    フォーブスは2月7日、史上初の「仮想通貨長者ランキング」を発表した。しかし、その後の相場変動により多くの人が膨大な資産を失っている。リップルの共同創業者でエグゼクティブ・チェアマンのクリス・ラーセンは2月のランキングでトップに立ったが、当時75〜80億ドル(約8500億円)とされた資産が今では30億 ...

  • 日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2月上旬、アメリカの株価暴落に端を発し、各国株式市場がにわかにパニックに陥っている。だが過度の心配は不要と筆者は言う。その理由は、過去の教訓に学んだ日本企業の成長だ。今回は、レオス・キャピタルワークス藤野英人CEOが日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由について語る。これを書いている今、2018年 ...

  • 80万円での攻防、売り一巡はそろそろとの見方も[週間ビットコイン動向]

    田代 昌之 , Official Columnist

    3月19日の週から3月26日の週にかけてのビットコイン価格は、100万円水準から上値をじりじりと切り下げる弱いトレンドとなっている。安値の80万円辺りでは下げ渋るような動きもみられるが、商いが低迷するなか積極的には拾いにくい地合いといえよう。需給面やネット大手が相次いで広告規制に動いていることが売り ...

  • 大手銀行が「仮想通貨を容認する」と見る理由

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    大手銀行は仮装通貨リップルとビットコインをつぶしたがっている──著名な銀行家たちがビットコインの前提となるものや価格などについて厳しく批判してきたことから、そうした印象を持っている人もいるはずだ。銀行関係者が仮想通貨を攻撃するには、正当な理由がある。仮想通貨はいずれも(特にリップルは)、銀行にとって ...

  • 米IT大手は巨大化しすぎたのか 難局が示唆するピークアウトの兆候

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    英データ分析会社ケンブリッジ・アナリティカ(CA)による個人情報の不正使用の一件で、フェイスブックに関する批判的な報道が相次いでいる。だが、同社はここ数年、これ以外にも複数の問題で批判を浴びてきた。2016年の米大統領選挙へのロシアの介入から、殺人や自殺の様子を捉えた動画が相次ぎフェイスブックライブ ...

  • 仮想通貨の保有率、米では若年層中心に8%程度

    Chuck Jones , CONTRIBUTOR

    ビットコインをはじめとする仮想通貨の購入者を増やし、利用者の層を拡大することは、今後の長期的な利用とそれらの価格にとって極めて重要だ。米調査会社ファインダー・ドットコムは2月、米国の成人2001人を対象に調査を実施。これまでに仮想通貨を購入している人たちについて、明らかにした。調査の結果、仮想通貨を ...

  • テスラ株の下落基調、示すのは「タイムリミット」の接近か

    Jim Collins , Contributor

    電気自動車(EV)メーカー、米テスラの株価は2月末から3月23日までに15%近く下落し、ロングポジションを取る投資家たちを不安にさせている。そして、この間のテスラ株のボラティリティは強気の投資家たちに、同社に関する一貫した主張を続けることを難しくしている。こうした状況が示すのは、テスラとその最高経営 ...

  • アマゾンに対抗、米ターゲットとクローガーの提携説が浮上

    Maggie McGrath , Forbes Staff

    昨年6月、アマゾンは食品スーパーの「ホールフーズ」を137億ドル(1兆4300億円)で買収し世間を驚愕させた。それから約9ヶ月が経過した今、アマゾンを強敵とみなす大手量販店2社が、提携を検討しているとの報道が流れた。経済メディア「ファストカンパニー」の記事によると、量販店の「ターゲット」と「クローガ ...

  • マネーフォワード辻CEOの「きっかけ」になった一冊

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    各界のCEOが読むべき一冊をすすめる本誌の連載「CEO’S BOOKSHELF」。今回は、昨年東京証券取引所マザーズ市場に上場したマネーフォワードの辻庸介CEOが、「私の財産告白」を紹介する。なぜ、多くの人が投資で失敗してしまうのだろう──ネット証券会社に勤務していたころのそんな疑問を解 ...

  • ローン地獄から大学生を守るフィンテック企業「CommonBond」の躍進

    Kristin Stoller , Forbes Staff

    米国の学生向けオンライン金融の「CommonBond」が3月21日、5000万ドルの資金調達を行ったことをアナウンスした。今回のシリーズD資金調達は「Fifth Third Bank」が主導し、「First Republic Bank」や「Columbia Seligman Investments」 ...

  • ブロックチェーンで輝きを増す「金」投資の魅力

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「金」のオンライン取引(EC)に、いち早く着目したブリオンジャパン。平井政光CEOが最前線で思いついた、誰も成し得ていない金の新たな「カタチ」とは。ローンチを眼前に控えたプロジェクトの全貌を、短期集中連載で明らかにする。成熟した投資家は、なぜ「金」を選ぶのか2018年2月5日、ニューヨーク株式市場の ...

  • 米著名投資家が中国「ブロックチェーン企業」に期待する理由

    Yue Wang , FORBES STAFF

    フェイスブックの初期投資家でビリオネアのJim Breyerが、中国向けの投資活動を活発化させている。Breyerは2004年から中国のベンチャーキャピタル「IDG Capital」と緊密な連携をとっており、配車アプリ大手の「滴滴出行(Didi Chuxing)」やシャオミらを支援してきた。Brey ...

  • 投資家がテスラの今後を危ぶむ4つの理由

    Peter Cohan , CONTRIBUTOR

    電気自動車(EV)メーカー、米テスラの株価は新型EVセダン「モデル3」の発表以降、12%低下した。株主たちは、今その所有する同社株を売るべきだろうか? テスラに関する最も重要な問題は、同社の債務返済能力が低下していることだ。米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)によれば、テスラは「困窮」してい ...

  • 独アリアンツの「ビットコインはバブル」の根拠 一部に疑問点も

    Chuck Jones , CONTRIBUTOR

    独保険大手アリアンツの運用部門、アリアンツ・グローバル・インベスターズのグローバル経済・戦略責任者シュテファン・ホフリヒターは先ごろ、「資産価格バブルの定義」に関する考えを明らかにした。ホフリヒターによれば、ビットコインには「通貨としても資産クラスとしても、致命的とも言える欠陥がある」。そのため、問 ...