• 第1回GPIF Finance Awardsを受賞した「常識を揺さぶる投資理論」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「世界最大級の機関投資家」、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、若手ファイナンス研究者対象の経済学賞を新設。受賞者、沖本竜義・豪国立大准教授は資産運用の“常識”に再考を迫る─。「近年、分散投資効果は顕著に減少し、リスクは上昇する傾向にある」「日本国債が危険資産と認識 ...

  • 「タブレット市場重視」を明確にするアップルの狙い

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    アップルのiPadを取り扱う販売店にとって、ここ3年ほどは困難な時期だった。タブレット市場の縮小に加え、iPhone画面の大型化が引き起こしたカニバリゼーション(自社製品・サービス同士による売り上げの奪い合い、共食い)が原因だ。そこでアップルは今年、タブレット事業のてこ入れを図るための複数の計画を実 ...

  • アルファベットの自動運転車事業、価値15兆円超も可能か

    Jon Markman , CONTRIBUTOR

    グーグルが2015年10月に組織再編を完了、新設した持ち株会社アルファベットの傘下企業となったとき、投資家らはそれを歓迎した。アルファベットはその後、新たに迎えた最高財務責任者(CFO)の下で科学分野のプロジェクトを大幅に縮小すると同時に、自社の株主価値を引き上げる努力を進めてきた。米金融大手モルガ ...

  • オンライン旅行の米エクスペディア、「アジア重視」鮮明に

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    旅行予約サイトの米エクスペディアは同業のオービッツ(Orbitz)やトラベロシティ(Travelocity)などの買収を通じて、北米のオンライン旅行市場ではすでに足場を築いている。だが、今後のさらなる成長を実現するための鍵を握るのは、アジア太平洋地域をはじめとする新興市場だ。同社もその点を理解してい ...

  • アマゾンが家具販売を強化、米市場だけで売上高1兆円も可能か

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    家具の通販市場が急速な成長を遂げている。独調査会社スタティスタ(Statista)は、世界のオンライン家具・ホームウェア(生活雑貨)市場の売上高について、2020年には2200億ドル(約24兆1100億円)に達すると推計している。向こう5年間の年平均成長率は、15%となる見通しだ。この市場への注目度 ...

  • 投資も就職も「知名度の高い会社は安全」なのか?

    藤野 英人 , CONTRIBUTOR

    東京の丸の内や大手町は日本を代表するビジネス街である。それらを含む千代田区・中央区にどのくらいの数の上場企業があるだろうか。答えは「599社」。日本全体の上場企業は約3600社なので、なんとたった2つの区の中に全体の17%もの上場企業が存在している。それも、日本を代表する会社ばかり。多くの人は、これ ...

  • コカ・コーラを襲う数々の問題、原因の多くは「ネット販売」

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    米飲料大手コカ・コーラの最高経営責任者(CEO)は先ごろ応じた米ブルームバーグとのインタビューの中で、オンラインショッピングの利用者の増加が、自社の売り上げにいかに影響を及ぼしているかについて語った。米国内ではショッピングモールへの客足の減少が、コカ・コーラの売り上げの減少につながっている。小売店や ...

  • 世界の「価値あるユニコーン」、テック系が197社で大半占める

    Zack Friedman , CONTRIBUTOR

    世界の非公開会社のうち、最も価値が高いのはどの企業だろうか──。スタートアップ企業に関するデータベースの作成と情報提供を行うCBインサイツ(CB Insights)はこのほど、自社の調査に基づく「世界のユニコーン225社」リストを発表した。ユニコーンは、時価総額が10億ドル(約1109億円)を超える ...

  • 「百万長者」密度が高い都市トップ20 首位モナコは3割超

    Roger Aitken , CONTRIBUTOR

    地中海に面し、ほか三方をフランスとの国境に囲まれたモナコ公国には昔から、世界中の富豪や有名人たちが集まる。自動車レースF1シリーズの第6戦、モナコGPの決勝が5月28日に行われたばかりのモナコは、世界で最も「百万長者(ミリオネア)」の人口密度が高い都市だ。モナコに住む人のおよそ3人に1人(30.6% ...

  • 中国格下げを「見当違い」と判断する4つの理由

    Kenneth Kim , Contributor

    米格付け大手ムーディーズ・インベスターズ・サービスは5月24日、中国の長期国債の格付けを引き下げた。その根拠として中国経済に関するいくつかの要因が指摘されたが、格付けの判断は誤りだといえる。そう考える理由は、以下の4つだ。1. 中国経済「全体」への懸念は的外れ中国にいわゆる債務問題があることは、誰も ...

  • 「負けない不動産投資」を実現する5つの視点

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    長期にわたって安定的にリターンがあると人気の「不動産投資」。しかも、投資リスクもやり方次第で十分回避可能だという。ではどうすればいいのか? さっそく「負けない不動産投資」を実現するための5つの視点を見ていこう。【視点1】 経営戦略的な視点で不動産投資を捉える不動産投資に興味があり、学ぶ意欲もある。だ ...

  • 年商185億円を稼ぐ男の、堅実な資産のつくり方!

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    不動産投資で堅実に資産をつくっていく方法は“アパート投資”にある——。こう語るのは、不動産コンサルティングを手がけるPresi(プレジ)の代表取締役 石井雄也氏だ。過去に年間70件以上の不動産取引を成功に導き、185億円の売り上げを達成した実績を持つ人 ...

  • 超多忙でも不動産投資を成功に導く、“シンプルな鉄則”とは?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「本業が忙しいから、不動産投資を始める余裕がない」サラリーマンが不動産投資を始める際に聞こえてくるのが、こうした声だ。しかし、中には超多忙でも不動産投資で成功を収める人もいる。Williamson-Dickie Japanの代表を務める、平山真也氏もその1人だ。経営者として結果を残しつつ、「不動産投 ...

  • 都心の中古ワンルームで資産1億を狙え!

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    失敗しやすく、リスクが高そう・・・。そんなイメージが強く、なかなか手を出しづらい不動産投資。日本不動産イニシアティブ 代表取締役の澁谷賢一氏によれば「失敗するべくして失敗している」という。「不動産投資を成功に近づけるためには、最低限、立地の選択を誤らないことが大切です。目先の高利回りに惑わされてはい ...

  • 不動産投資で夢をつかんだ元サラリーマンの教え

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    大卒男性の生涯賃金は2億8653万円(厚生労働省調べ)。一般サラリーマンが億を超える資産を築くことなど夢物語に思えるが、水戸大谷さんの代表取締役 峯島忠昭氏は「不動産投資なら不可能ではありません」と言う。「弊社のお客様には資産10億円、年間手残り2000万円、現預金で5000万円以上となりセミリタ ...

  • 「ビットコインバブル」崩壊は近い? 警戒のサインが市場に

    Bryan Rich , CONTRIBUTOR

    ビットコインの価格はここ1ヶ月で2倍近く値上がりしている。筆者の見方ではこの背景には中国マネーの存在がある。政府の資金流出規制にも関わらず、海外に活路を見出す中国マネーはビットコインに魅力を感じているのだ。しかし、ビットコインを保有している人は今後の動向を注視すべきだ。前回、ビットコインの価格が乱高 ...

  • 失敗に終わった「アラブの春」、発端の国でも変わらない腐敗体質

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    チュニジアで2010年に起き、エジプトなどにも広がった民衆蜂起「アラブの春」は、腐敗の撲滅と経済的機会の創出を求めるものだった。それらはまだ実現していない。どちらの国でも腐敗の状況は改善しておらず、失業率も2桁台のままだ。一方、金融市場はそれらを気に留めてもいないようにも見える。2010年以降、チュ ...

  • GMが「有望な」インド市場に背を向けた理由

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    ゼネラル・モーターズ(GM)は5月18日、インドで行ってきた「シボレー」ブランド車の販売を年末までに中止すると発表した。インドでの市場シェア拡大を目指してきた同社だったが、目標達成は難しいと判断した。同社は現在、インド国内に2か所の生産施設を持つ。そのうちマハラシュトラ州タレガオンにある工場は今後も ...

  • クアルコム、問題山積でも成長潜在力が揺るがない理由

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    米半導体大手クアルコムの株価は2016年に大幅に上昇したものの、今年に入ってから大きく下げている。同社の利益はここ何四半期かの間、非会計原則(non-GAAP)ベースで順調に増えているものの、一方では独占禁止法違反で罰金支払いを命じられたり、特許を巡り提訴されたりしており、ライセンス事業が影響を受け ...

  • 減収減益のバーバリーに投資家が期待する理由

    Royston Wild , Contributor

    英高級ブランドのバーバリーは5月18日、2016年度(2017年3月まで)通期の決算を発表した。英国の欧州連合からの離脱決定後のポンド下落の影響により、ポンド換算での売上高は10%増の約28億ポンド(約4060億円)となったものの、実際には減収減益となった。同期の税引き前利益は21%減の約4億620 ...