• インスタグラムを発掘した「一匹狼の投資家」の哲学

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「ミダス・リスト2016」2位のスティーブ・アンダーソンは、インスタグラムへの創業時の投資で知られる、慧眼の投資家だ。なぜ彼は、次なる“鉱脈”を誰よりも早く、次々と発掘できるのか。アンダーソン流の投資哲学に迫る。その時、2人の若き起業家は岐路に立っていたーケビン・シストロムと ...

  • ジャガー・ランドローバー社が世界で多額の投資を続ける理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    先進技術や生産設備に留まらず、クラシックカーの分野までグローバルで活発な投資を行って、快進撃を続けるジャガー・ランドローバー。その日本法人を率いる代表取締役社長マグナス・ハンソン氏に、背景にある意図を聞いた。ジャガー・ランドローバーとして、フォード傘下から独立して、早くも8年が過ぎようとしている。か ...

  • 2017年の米IPO市場は「適温相場」を予想 スナップチャットほか多数上場か

    Steve Schaefer , FORBES STAFF

    米国の新規株式公開(IPO)市場は2016年、低調に終わった。だが、今年は「すぐ消えるメッセージアプリ」だけにはとどまらないとの期待が高まっている。フォトメッセージングサービス、スナップチャットの運営会社であるスナップは最大40億ドル(約4,618億円)の調達を目指しているとされるが、公開時の時価総 ...

  • フォーブス「フィンテック50」 与信・ファイナンス系10社リスト

    Janet Novack , FORBES STAFF

    フォーブスは昨年11月、今回が2回目となる「フィンテック50」を発表した。このリストは米国でフィンテック関連事業を行なう企業のうち代表的な50社を選出するもの。既に「個人金融サービス業界を破壊する13社」と「資産管理・投資運用系18社」を紹介済みだが、ここで金融機関への与信情報の提供や請求書の現金化 ...

  • 競争の激しいホテル業界、それでもやっぱり強いヒルトン

    Gene Marcial , CONTRIBUTOR

    ホテル・宿泊業界では今、かつてないほどの激しい競争が展開されている。ベッド・アンド・ブレックファストや貸別荘などの機敏で活発な競合が市場に食い込みつつあるのだ。それでも、一部の大手ホテルは依然、この部門においてぜひとも長期保有しておくべき優良株だ。とりわけ持続可能な競争力のある資産として突出している ...

  • フォーブス「フィンテック50」 資産管理・投資運用系18社リスト

    Janet Novack , FORBES STAFF

    フォーブスは昨年11月、今回が2回目となる「フィンテック50」を発表した。このリストは米国でフィンテック関連事業を行なう企業のうち代表的な50社を選出するもの。既に「個人金融サービス業界を破壊する13社」を紹介済みだが、ここでは富裕層向けの資産管理や株式運用、投資管理を行なう18社を紹介する。Add ...

  • 日本で最も影響力のあるベンチャー投資家BEST10

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「日本版Midas List(最も影響力のあるベンチャー投資家ランキング)」は、2016年10月に東証マザーズに上場したユーザベースなどに投資をした仮屋薗聡一氏がトップとなった。【2015年のランキングはこちら】フォーブスジャパンは、日本ベンチャーキャピタル協会の協力のもと、58社の会員企業に調査を ...

  • 激変するフィンテック「3大テクノロジー」とロンドンの躍進

    Nikolai Kuznetsov , CONTRIBUTOR

    フィンテックへの投資はこの6年間で急拡大し、2010年に18億ドルだった年間投資額は、アクセンチュアのデータによると2016年第1四半期だけで52億ドル(約6,000億円)に達した。その対象はスタートアップ企業へのシード投資から大手銀行のM&AやR&Dまで様々だ。フィンテックは、これ ...

  • 2016年最悪の銘柄10社 半数が製薬会社に

    Lauren Gensler , Forbes Staff

    2016年の米株式市場はおおむね堅調な推移を見せた上、11月の大統領選以降はドナルド・トランプ当選を受けた劇的な回復傾向が続いているが、中にはすっかり投資家から見捨てられた銘柄もある。中でもバイオテクノロジーと製薬の両業界は、医薬品の価格高騰に対する反発の高まりや、トランプによる薬価引き下げ宣言によ ...

  • 昇給交渉で絶対にしてはいけない7つのタブー

    Sara Zervos , CONTRIBUTOR

    部下が昇給を要求するのを目の当たりにした上司は大抵、身をこわばらせ、頭を抱え、時に怒りやいら立ちすら感じるものだ。キャリア設計と報酬についての話し合いはチームと組織全体の成長にとっても大切なこと。だがそのための心の準備が出来ている社員は少なく、話し合いを台無しにする初歩的ミスや、容易に避けられる間違 ...

  • 急増するロボット資産運用 「ウォール街を占拠せよ」発のアプリも

    Samantha Sharf , Forbes Staff

    手数料無料の株式取引用アプリ「Robinhood(ロビンフッド)」は、共同創業者のVladimir TenevとBaiju Bhattが「Occupy Wall Street(ウォール街を占拠せよ)」のデモに感化されて考案したビジネスだ。同社はこれまでに、グーグル・ベンチャーズやアンドリーセン・ホロ ...

  • 旅行ガイド「ロンリー・プラネット」が選ぶ2017年に訪れるべき国

    Alexandra Talty , 寄稿者

    米大統領選がある度にアメリカ国民のカナダに対する関心は高まるようだ。2016年も例外ではなかった。だがカナダは、単なる“政治的な避難所”以上の場所になり得る。素晴らしい観光インフラと安いカナダドルのお陰で、カナダは旅行ガイドブック「ロンリー・プラネット」で2017年に訪れるべ ...

  • 中国の海外不動産「爆買い」4兆円突破 最高額記録を更新へ

    Ellen Sheng , CONTRIBUTOR

    不動産サービス会社クッシュマン・アンド・ウェイクフィールドによると、中国人の今年1~8月の海外商業不動産投資額は235億ドル(約2兆7,130億円)だった。同社は中国の今年の海外不動産投資額が昨年の257億ドルを上回り、前年比37%増の350億ドル(約4兆410億円)に達すると予測している。人気投資 ...

  • 財布のひもを握るのは誰? 別れる男女の意見

    Kate Ashford , CONTRIBUTOR

    家族の中で、「財布のひも」を握っているのは誰か。この点について、男女の意見は大きく分かれているようだ。各社のクレジットカードに関するさまざまな情報を提供するサイト、クレジットカード・ドットコム(CreditCards.com)が11月末に公表した調査結果によると、夫や男性パートナーと暮らす女性の68 ...

  • 新時代の副業は「サイド・ハッスル」、収入より生き方の問題か

    Neale Godfrey , CONTRIBUTOR

    「サイド・ハッスル」とは何か?オンライン辞書サイトのアーバン・ディクショナリーは、こう定義している──主な仕事ではなく、それ以外に現金収入を得るためのサイドジョブ(副業)。例えば、週末に出演するライブハウスなどでのギグや、ライフ・コーチングのクラスを担当することなどを指すのかもしれない。米国のミレニ ...

  • 中国の対米投資、過去最高6.3兆円を突破 米国も警戒感強める

    Ellen Sheng , CONTRIBUTOR

    中国の対米投資額は昨年から359%の上昇となり、史上最高額に達した。しかし、米国側の対抗措置や中国の規制強化により、来年もこの状況が続く見込みは無さそうだ。調査企業Mergermarketによると中国企業は12月12日までの時点で、米国に対し539億ドル(約6.3兆円)を、75件の取引を通じ投資した ...

  • 「ポケモンGO」式アプリは、リサイクル問題解決の一手となるか

    Matt Hunckler , CONTRIBUTOR

    米インディアナ州は廃棄物のリサイクル目標値を50%と掲げているが、実際にリサイクルされているのはわずか11%。全米平均は34%だ。この数字を不十分だと考える女性、ベサニー・ホーマンとそのチームは、リサイクルの問題の解決に役立つ同様のアプリをつくれないかと考え、意外なものに注目した。任天堂のモバイルゲ ...

  • ミレニアル世代がすぐに仕事を辞めてしまう3つの理由

    Vanessa McGrady , CONTRIBUTOR

    調査会社ギャラップが発表した新たな調査結果によれば、ミレニアル世代の60%は仕事に熱中できていないと感じたら転職を考える。1年後も同じ企業にいるつもりだという人は、わずか半数だった。「言い換えれば、仕事に熱中できているミレニアル世代は、雇用主に対する忠誠心がより強いということだ。仕事に熱中できていな ...

  • アップル2017年の株価はどうなる? 新政権の恩恵で復調か

    Lauren Gensler , Forbes Staff

    アップルにとって2016年は、忘れてしまいたいような一年だったかもしれない。成長のけん引役だった主力製品iPhoneが苦戦を強いられ、中国事業に対する懸念が増大する中、株価は伸び悩んだ。十数年ぶりに四半期の売上高が前年同期を下回り、著名投資家のカール・アイカーンは、保有していた同社株を手放した。その ...

  • 広がるブロックチェーン技術の用途、証券業界でも進む導入

    Nikolai Kuznetsov , CONTRIBUTOR

    ブロックチェーンはまだ発展の“初期”の段階にある。だが、米国では企業も規制当局も、その利点を活用すべきだという考えを受け入れている。ブロックチェーン技術によって、金融の世界ではコスト削減と同時に、安全性と透明性の向上が実現できるとみられている。また、取引中もその完了後も、資産 ...