• 日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2月上旬、アメリカの株価暴落に端を発し、各国株式市場がにわかにパニックに陥っている。だが過度の心配は不要と筆者は言う。その理由は、過去の教訓に学んだ日本企業の成長だ。今回は、レオス・キャピタルワークス藤野英人CEOが日本株が暴落しても、悲観しなくていい理由について語る。これを書いている今、2018年 ...

  • 80万円での攻防、売り一巡はそろそろとの見方も[週間ビットコイン動向]

    田代 昌之 , Official Columnist

    3月19日の週から3月26日の週にかけてのビットコイン価格は、100万円水準から上値をじりじりと切り下げる弱いトレンドとなっている。安値の80万円辺りでは下げ渋るような動きもみられるが、商いが低迷するなか積極的には拾いにくい地合いといえよう。需給面やネット大手が相次いで広告規制に動いていることが売り ...

  • 大手銀行が「仮想通貨を容認する」と見る理由

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    大手銀行は仮装通貨リップルとビットコインをつぶしたがっている──著名な銀行家たちがビットコインの前提となるものや価格などについて厳しく批判してきたことから、そうした印象を持っている人もいるはずだ。銀行関係者が仮想通貨を攻撃するには、正当な理由がある。仮想通貨はいずれも(特にリップルは)、銀行にとって ...

  • 米IT大手は巨大化しすぎたのか 難局が示唆するピークアウトの兆候

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    英データ分析会社ケンブリッジ・アナリティカ(CA)による個人情報の不正使用の一件で、フェイスブックに関する批判的な報道が相次いでいる。だが、同社はここ数年、これ以外にも複数の問題で批判を浴びてきた。2016年の米大統領選挙へのロシアの介入から、殺人や自殺の様子を捉えた動画が相次ぎフェイスブックライブ ...

  • 仮想通貨の保有率、米では若年層中心に8%程度

    Chuck Jones , CONTRIBUTOR

    ビットコインをはじめとする仮想通貨の購入者を増やし、利用者の層を拡大することは、今後の長期的な利用とそれらの価格にとって極めて重要だ。米調査会社ファインダー・ドットコムは2月、米国の成人2001人を対象に調査を実施。これまでに仮想通貨を購入している人たちについて、明らかにした。調査の結果、仮想通貨を ...

  • テスラ株の下落基調、示すのは「タイムリミット」の接近か

    Jim Collins , Contributor

    電気自動車(EV)メーカー、米テスラの株価は2月末から3月23日までに15%近く下落し、ロングポジションを取る投資家たちを不安にさせている。そして、この間のテスラ株のボラティリティは強気の投資家たちに、同社に関する一貫した主張を続けることを難しくしている。こうした状況が示すのは、テスラとその最高経営 ...

  • アマゾンに対抗、米ターゲットとクローガーの提携説が浮上

    Maggie McGrath , Forbes Staff

    昨年6月、アマゾンは食品スーパーの「ホールフーズ」を137億ドル(1兆4300億円)で買収し世間を驚愕させた。それから約9ヶ月が経過した今、アマゾンを強敵とみなす大手量販店2社が、提携を検討しているとの報道が流れた。経済メディア「ファストカンパニー」の記事によると、量販店の「ターゲット」と「クローガ ...

  • マネーフォワード辻CEOの「きっかけ」になった一冊

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    各界のCEOが読むべき一冊をすすめる本誌の連載「CEO’S BOOKSHELF」。今回は、昨年東京証券取引所マザーズ市場に上場したマネーフォワードの辻庸介CEOが、「私の財産告白」を紹介する。なぜ、多くの人が投資で失敗してしまうのだろう──ネット証券会社に勤務していたころのそんな疑問を解 ...

  • ローン地獄から大学生を守るフィンテック企業「CommonBond」の躍進

    Kristin Stoller , Forbes Staff

    米国の学生向けオンライン金融の「CommonBond」が3月21日、5000万ドルの資金調達を行ったことをアナウンスした。今回のシリーズD資金調達は「Fifth Third Bank」が主導し、「First Republic Bank」や「Columbia Seligman Investments」 ...

  • ブロックチェーンで輝きを増す「金」投資の魅力

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「金」のオンライン取引(EC)に、いち早く着目したブリオンジャパン。平井政光CEOが最前線で思いついた、誰も成し得ていない金の新たな「カタチ」とは。ローンチを眼前に控えたプロジェクトの全貌を、短期集中連載で明らかにする。成熟した投資家は、なぜ「金」を選ぶのか2018年2月5日、ニューヨーク株式市場の ...

  • 米著名投資家が中国「ブロックチェーン企業」に期待する理由

    Yue Wang , FORBES STAFF

    フェイスブックの初期投資家でビリオネアのJim Breyerが、中国向けの投資活動を活発化させている。Breyerは2004年から中国のベンチャーキャピタル「IDG Capital」と緊密な連携をとっており、配車アプリ大手の「滴滴出行(Didi Chuxing)」やシャオミらを支援してきた。Brey ...

  • 投資家がテスラの今後を危ぶむ4つの理由

    Peter Cohan , CONTRIBUTOR

    電気自動車(EV)メーカー、米テスラの株価は新型EVセダン「モデル3」の発表以降、12%低下した。株主たちは、今その所有する同社株を売るべきだろうか? テスラに関する最も重要な問題は、同社の債務返済能力が低下していることだ。米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)によれば、テスラは「困窮」してい ...

  • 独アリアンツの「ビットコインはバブル」の根拠 一部に疑問点も

    Chuck Jones , CONTRIBUTOR

    独保険大手アリアンツの運用部門、アリアンツ・グローバル・インベスターズのグローバル経済・戦略責任者シュテファン・ホフリヒターは先ごろ、「資産価格バブルの定義」に関する考えを明らかにした。ホフリヒターによれば、ビットコインには「通貨としても資産クラスとしても、致命的とも言える欠陥がある」。そのため、問 ...

  • ネガティブなニュースに揺れたビットコイン

    田代 昌之 , Official Columnist

    3月5日の週から3月12日の週にかけてのビットコイン価格は、100万~120万円のボック相場で価格が推移するものと想定していたが、ネガティブな要素を含むニュースにより下方へ振れる展開となった。海外では、3月7日の香港の仮想通貨取引所バイナンスがクラッキングにあったとするニュースと、米国証券取引委員会 ...

  • スタートアップ支援の“エコシステム”構築を目指す みずほ銀行・イノベーション企業支援部

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    スタートアップ企業の発掘・支援を積極的に行い、新たなメガバンク像を打ち出している、みずほ銀行。その中心的な存在となり、実行しているのが専門部署「イノベーション企業支援部」だ。「スタートアップ企業の成長サポートに全面的にコミットしていきます。そして、日本におけるスタートアップ企業の成長を育むエコシステ ...

  • 日本を代表する企業とベンチャーが出合う場所 みずほ銀行が主催するビジネスマッチングイベント

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「世界が新しいビジネスモデルを探しているのです」みずほ銀行取締役会長の林信秀は、イノベーションを求める大企業が、世界中に食指を伸ばしている現実を冒頭でスピーチした。みずほ銀行取締役会長の林信秀による冒頭スピーチ。2017年7月11日、ホテルグランドアーク半蔵門のバンケットルームに集まったのは丸紅、日 ...

  • 中間層は10年以内に消滅? 未来の社会は「需要」が主導か

    Patrick W. Watson , CONTRIBUTOR

    米カリフォルニア州で先ごろ開催された戦略的投資がテーマの会議で、米コンサルティング会社ベイン・アンド・カンパニーの代表者が、今後の世界に関する示唆に富んだスピーチを行った。同社マイクロ・トレンド・グループのマネージングディレクター、カレン・ハリスによれば、世界経済は1980年代から大幅な転換の時期に ...

  • 富裕層のニーズに高いソリューション力で応える 「りそな」のプライベートバンキング

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    国内唯一のフルラインの信託銀行機能を備えた商業銀行であり、100年以上にわたり、プライベートバンキング業務に取り組んできたりそな銀行。「リテールNo.1」の金融サービスグループを標榜する同ホールディングス取締役兼代表執行役社長・東和浩に話を聞いた。 100年を超える、プライベートバンキングへの取り組 ...

  • 「米国で最も憎まれた男」が犯した本当の罪は何なのか

    Erik Sherman , CONTRIBUTOR

    何という凋落ぶりだろう──。2年前、米下院の公聴会に出席した元ヘッジファンドと製薬会社の最高経営責任者(CEO)だったマーティン・シュクレリは、米国憲法修正第5条に基づく黙秘権を盾に証言を拒否、薄ら笑いを浮かべるだけで済ませた。だが、3月9日にニューヨークの連邦裁判所に出廷したシュクレリ被告(34) ...

  • 値下がり続く主要な仮想通貨、需要を増やす5つの要因とは

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    ビットコイン、イーサリアム、リップルなどの主要な仮想通貨の価格が、再び下落している。2か月ほど前に暴落して以来、影響はより幅広く市場全体に及んでおり、価格で上位100に入るうちの92種類が、3月9日までの7日間に値を下げた。同じ期間に値上がりしたのは、わずか2種類だけとなっている。こうした市場の傾向 ...