• アジアの優良企業50社、日本は2007年以来最多の5社が選出

    John Koppisch , Forbes Staff

    アジア太平洋地域は中国に支配されている──そのように感じることがよくある。フォーブスが毎年発表する「アジアの優良上場企業50社(Fab 50)」リストについては、特にそう思える。このリストは日本からオーストラリア、インドまで、アジア太平洋地域の上場企業の中から業績や財務状況が一定の基準を上回る50社 ...

  • K・ジェンナーの化粧品ブランド、アルタと契約で実店舗販売へ

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    米化粧品販売チェーン、アルタ・ビューティーの今年第2四半期の業績は、アナリストらを失望させた。だが、一見したところ、アルタの業績に全く恥じるべきところはない。売上高は前年比で15.4%増加しており、その伸び率はどの小売業者に対しても誇れるものだ。アナリストらが落胆したのは、彼らがアルタの今後ではなく ...

  • アスレジャー人気でルルレモンが好調、ナイキ脅かす存在に?

    Andria Cheng , Contributor

    トレンドファッションとしての「アスレジャー」の人気は、とどまるところを知らない。米小売り大手ターゲットもオンライン小売のアマゾン・ドット・コムも、独自のアスレジャー・ブランドを立ち上げている。だが、このトレンドにおける先駆者は、ヨガにインスパイアされたウェアから出発したことで知られるルルレモンだ。米 ...

  • 元NASAの宇宙飛行士が指揮する「地球外資源」探索プロジェクト

    Trevor Nace , CONTRIBUTOR

    地球上の天然資源のマッピングを行なう米政府機関「アメリカ地質研究所(USGS)」が宇宙に眠る資源の調査を開始した。USGSはこれまでメキシコ湾沖の油田やカリフォルニアの金鉱床など、米国の資源に特化してきたが、今後は地球外の鉱物や金属のリサーチを行なっていく。ニュースサイト「Space.com」の記事 ...

  • eスポーツは「体育会系会社員」を絶滅させるのか

    田中 宏和 , OFFICIAL COLUMNIST

    TOKYO2020を2年後に控え、日本選手の活躍が目立ったインドネシア・ジャカルタで開催されたアジア競技大会。わたくしが注目したのは、「eスポーツ」と「頭脳スポーツ(マインドスポーツ)」だ。「eスポーツ」とは、コンピューターゲームの対戦競技「エレクトロニック・スポーツ」の略称であり、今回の大会では正 ...

  • アマゾン「バブル」の破裂を招く3つの要因

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    米小売最大手のウォルマート、米政府、そして米国の連邦準備制度は、オンライン小売大手アマゾン・ドットコムの1兆ドル(約111兆5000億円)規模の“バブル”を破裂させるかもしれない。アマゾンは素晴らしい会社だ。1990年代に同社株を購入し、保有し続けた投資家たちに多額の富をもた ...

  • 一次産業、地域のあり方を変えていくコミュニテイ「東の食の会」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    日本には現在、新しいイノベーションの担い手を育てるコミュニティが生まれている。そこには自ら変革を起こすリーダーたちと若者たちの起業家精神を育てる仕組みがあった。「東の食の会」の高橋大就・事務局代表は、「東北に関わっている人たちの間には、コミュニティとして、東北から日本全体へイノベーションを起こしてい ...

  • 「働き方改革」のヒントは96年以降生まれのZ世代の価値観にある

    中原 孝子 ,

    「棺桶型」ともいわれる高齢層の多い人口構成図になっている日本では、とかく「働く環境」というと、「いかに高齢者に働いてもらうか」、「いかに高齢者が働ける環境をつくるか」に焦点が当たりがち。若者の働き方に大きな焦点があたるのは、過労自殺や過労死が取り上げられるときとも言えるかもしれません。2020年まで ...

  • ソマリアのギャングに学んだ「テロ撲滅」へのアプローチ #30UNDER30

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    世界でいちばんいじめられている人たちを助けたい──。その一心で大学時代にアフリカを訪ねた永井陽右は、ソマリアの現状を知り、この国のテロと紛争を解決することを決心する。世界の誰もが取り組めない問題に、彼はいかにして挑んだか? 知識も経験もない大学生がギャングたちとともに歩み始めるまでのストーリー、「ア ...

  • 低金利時代の銀行を追い詰める「PEファンド」の脅威

    長野 慶太 , Official Columnist

    日本の銀行は厳しい時代を迎えている。超低金利で収益を圧迫され、しかも極端なカネ余り現象で融資先もなく、都市銀行を中心に大規模なリストラが計画され、生き残りのための合併も余儀なくされている。しかし、ここにさらに「強敵」が現れ、まずアメリカ市場で大暴れを始めた。プライベートエクイティファンド(PEファン ...

  • 美団が9月20日に上場、テンセントが4億ドル分の買い入れへ

    Richard Windsor ,

    中国のフードデリバリー市場を率いる「美団点評(Meituan-Dianping)」は、香港でのIPOを控え、投資家からの注文受け付けを開始した。「ブルームバーグ」は同社が9月12日中にIPO価格を決定し、20日に上場すると報じている。提出書類によると、美団点評は550億ドル(約6兆1300億円)の企 ...

  • これからの時代を生き抜く「ご機嫌マネジメント」スキルの重要性

    辻 秀一 , Official Columnist

    これまで私は、ビジネスの世界でも教育の世界でも成功するために必要なことは「認知的能力」であると訴え続け、多くのビジネスパーソンの方々にそのメソッドを伝えてきた。認知的能力とは、端的に言えば知能やIQのこと。つまり、認知的能力が高いということは、平易な言葉だと“頭がいい”ことで ...

  • コカ・コーラが中国カフェチェーン事業に進出、スタバにも影響か

    Panos Mourdoukoutas , CONTRIBUTOR

    米飲料大手コカ・コーラは先ごろ、英国に拠点を置くカフェチェーン、コスタ・コーヒーを買収すると発表した。競争が最も激しい中国市場で、米コーヒーチェーン大手スターバックスの勢いが削がれることになるかもしれない。そう予想する理由は明らかだ。コスタはすでに、中国国内に約450店舗を構えている。長期にわたって ...

  • ソーシャルスタートアップのコミュニティから、日本の課題解決が始まる

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    日本には現在、新しいイノベーションの担い手を育てるコミュニティが生まれている。そこには自ら変革を起こすリーダーたちと若者たちの起業家精神を育てる仕組みがあった。田中美咲が立ち上げた「防災ガール」は、全国の20〜30代の女性とともに、防災イベントの企画や商品のプロデュース、研修などを手がけている。三宅 ...

  • 中国「ofo」が深刻な資金難、11億円を自転車メーカーに未払い

    Richard Windsor ,

    中国の自転車シェア企業「ofo」が、自転車メーカーから訴えを起こされた。ofoが支払うべき代金が未払いになっているという。北京の法廷に提出された裁判書類によると、ofoは990万ドル(約11億円)の代金を自転車メーカーの「Shanghai Phoenix Bicycle(上海鳳凰)」に支払っていない ...

  • 巨額出資相次ぐ「イスラエルのフードテック」 200社以上が激戦

    Amir Mizroch , Start-Up Nation Central Contributor

    8月20日、ペプシコはイスラエル本拠の清涼飲料水メーカー「ソーダストリーム(SodaStream)」を、32億ドル(約3500億円)で買収する意向を明らかにした。ソーダストリームは、消費者が家庭で好みの清涼飲料を作りながらサステナブルな暮らしを送る手段を提供する企業であり、ペプシコにとって非常に魅力 ...

  • LGBTQが働きやすい環境を作る方法

    Janice Gassam ,

    米国のフルタイム従業員の平均労働時間は週47時間。一生に職場で約9万時間を過ごす計算になる。仕事にこれほどまで多くの時間を費やしているのであれば、職場の居心地の良さは一層重要だ。人権団体「ヒューマン・ライツ・キャンペーン(HRC)」の調査によると、米国では同性愛者やトランスジェンダーを含む性的少数者 ...

  • 「世界観をつくるだけでは不十分」──前田裕二が明かした、SHOWROOMの成長3要因

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    一流の経営者が自ら振り返る、事業を成功へと導くポイントとは?2017年の上半期、米アプリ調査会社App Annieが発表したアジアにおける、動画配信アプリの収益ランキングで1位を獲得したのが「SHOWROOM(ショールーム)」だ。SHOWROOMはプロアマ問わず、誰でも生放送の配信や視聴ができる動画 ...

  • 行ってみると驚きの連続 「エストニアの時代が来る」と思う理由

    森若 幸次郎 / John Kojiro Moriwaka , Official Columnist

    「IT先進国」「ブロックチェーン大国」エストニアの噂は、シリコンバレーから日本に戻る度に、よく耳にしていた。安倍首相をはじめ、著名投資家、起業家の先輩方、仲間たちが、こぞってエストニアに行くのをSNSで見て、会えば話を聞いていた。その誰もが口を揃えるのが、エストニアがIT先進国であり、e-Regid ...

  • 東大を中退して起業 「プログラミングで誰かの人生を変えたい」#30UNDER30

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    Forbes JAPANは、次世代を担う30歳未満のイノベーター30人を選出する特集「30 UNDER 30 JAPAN」を、8月22日からスタートしている。「Business Entrepreneurs」カテゴリーで選出された、Progateの加藤將倫。彼が立ち上げたプログラミング学習サービス「P ...