• 電子たばこが体に及ぼす影響 医師たちの見解は

    CJ Arlotta , CONTRIBUTOR

    電子たばこが使用者にどのような影響を及ぼすのかが、まだ分からないという人もいるだろう。医師たちの元には、患者から電子たばこについての質問が数多く寄せられている。そして新たな研究によれば、それに対する回答は医師によって大きく異なる。スタンフォード大学医科大学院の研究チームの調査で、2011年7月から2 ...

  • 「映画を黒字化するために」是枝裕和監督インタビュー -Part1-

    堀 香織 , CONTRIBUTOR

    2013年公開の『そして父になる』でカンヌ国際映画祭審査員賞を受賞し、その後も『海街diary』、『海よりもまだ深く』と話題作を発表しつづけている是枝裕和監督。6月刊行の著書『映画を撮りながら考えたこと』では、原作モノや続編モノでないと企画が非常に通りづらくなった映画界で、ほぼ全作オリジナルで20余 ...

  • 低率課税こそ「公平」? 巨額追徴課税のアップルがEUに反論

    Jonathan Webb , CONTRIBUTOR

    欧州連合(EU)はアイルランド政府に対して8月30日、 米アップルは過去に同国に支払うべきだった法人税を納めていなかったとして、最大およそ130億ユーロ(約1兆4,970億円)を追徴課税するよう指示した。そして、これは世界に大きな衝撃を与えた。EUの行政を担う欧州委員会はさらに、アップルとアイルラン ...

  • ビヨンセのインスタグラムから広報担当者が学ぶべき4つのポイント

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    今年の「MTVビデオ・ミュージック・アワード」(VMA)の主役がビヨンセだったことに異議を唱える人は居ないだろう。「Formation」で最優秀ビデオ賞に輝いた彼女はレッドカーペットの入場から、素晴らしいパフォーマンス、そして受賞の瞬間まで視聴者の目をくぎづけにした。その存在感はソーシャルメディア上 ...

  • VWが目指した「世界最大の自動車メーカー」、年末にも実現か?

    Bertel Schmitt , CONTRIBUTOR

    2016年末にはどうやら、世界最大の自動車メーカーはフォルクスワーゲン(VW)ということになる可能性が出てきた。そして、その可能性は以前にも増して高まっている。今年7月までのデータを見てみると、VWの世界各地での生産(納車)台数はトヨタの生産台数を5万台近く上回った。トヨタは前年同期比で台数を減らし ...

  • 米バークレーの「ソーダ税」に予想以上の効果、課税の力が立証される

    Nancy Fink Huehnergarth , CONTRIBUTOR

    カリフォルニア州バークレーは2015年、いわゆる「ソーダ税」を導入した。8月23日に発表された研究報告によれば、清涼飲料1オンス(約28.5ml)当たり1セント(約1円)の税が課されるこの制度により、低所得世帯による清涼飲料の消費量が21%減少した。「低所得世帯は肥満や糖尿病など健康状態が悪化した場 ...

  • LiDARメーカーのクアナジー、ユニコーンの仲間入りを果たす

    Liane Yvkoff , CONTRIBUTOR

    自動車部品大手のデルファイ・オートモーティブは、2019年までにターンキー型の自動運転システムを実用化させると発表した。だがそのためには、光検出・測距センサーのライダー(LiDAR)が必要だ。具体的には、自動車のバンパーに収まる低価格なソリッドステート型のLiDARだ。その技術を持っているのが、スタ ...

  • 薬価つり上げで製薬界炎上 エピペン問題に見る米医療制度の3課題

    Matthew Herper , FORBES STAFF

    米国では先週から、急性アレルギー注射薬「エピペン」の価格を大幅に引き上げ続けた米製薬会社マイランに対する非難の声が続出している。だが、こうした医薬品の値上げは、米国の製薬業界では珍しいことではない。多発性硬化症薬の「レビフ」や「アボネックス」の価格は2013年までの10年で600%増加。糖尿病患者が ...

  • アマゾンのストリーミング事業が失敗する3つの理由

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    先週、アマゾンがスマートスピーカーの「エコー(Echo)」向けに音楽ストリーミングサービスをスタートするとの噂が流れ、大きな話題を呼んでいる。このニュースが事実だとすると、月額料金は競合サービスの約半額の5ドルで、消費者にとってはかなり魅力的なサービスに思える。しかし、エコーでしか音楽を再生できない ...

  • 旅行コンシェルジュサイト「パピリア」の課題と可能性

    Matt Hunckler , CONTRIBUTOR

    出張でも休暇でも、なじみのない国への旅の準備は大変だ。現地の天候に合わせた服装を調べたり、到着後の計画を立てたり・・・。無作法な旅行者と思われたくない人は、文化やしきたりも調べておかなければならない。こうした情報は、どこで入手できるのだろうか。トラベルバトラー(Travel Butler)のようなア ...

  • トヨタと次世代スタートアップが描く「モビリティの未来」 7つのコラボアイデアを紹介

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    7月29日、東京・渋谷にスタートアップ10社が集結し、都市型モビリティ「TOYOTA i-ROAD」をテーマにしたピッチコンテストが行われた。残念ながら入賞に至らなかった7企業のアイデアを紹介する。■再生可能エネルギーで充電可能なインフラ構築磯野久美子-自然電力グループ/juwi自然電力 オペレーシ ...

  • ただの「パフォーマンス」? エピペン問題で渦中のマイランに批判続く

    Bruce Japsen , CONTRIBUTOR

    急性アレルギー反応の応急措置に使われる自己注射薬「エピペン(EpiPen)」の価格を400%つり上げたとして批判されている後発薬大手の米マイラン製薬は先ごろ、発行する割引カードの額面引き上げなどにより患者の自己負担を軽減する方針を打ち出した。米国ではもう何年も前から、製薬会社が「患者の負担は増えてい ...

  • 賃金平等を「誓約」の55社、米政府が公開 ナイキやFBなど有名企業が多数

    Lilly Knoepp , FORBES STAFF

    「平等は良いことだ」と誰もが言うだろう。口で言うのは簡単だが、実際に全ての人を平等に扱うのは難しい。男女の賃金格差の是正について議論している企業にとっても、これは特に難しい問題だ。米国企業の大半が、「全ての従業員に平等な賃金」を実現したいとの考えを示している。だが、一方で女性の平均賃金は男性の平均額 ...

  • 日本企業は“インドの変化”を直接見てほしい

    土橋 克寿 , CONTRIBUTOR

    インドソフトウェア・サービス協会(NASSCOM)会長のR・チャンドラシェーカーが語る日本への期待。インドのスタートアップにおけるエポックメイキングな出来事は、ユニコーンが数社台頭したことでしょう。エコシステム全体にとって、若い起業家の活躍と国内デジタル市場の盛り上がりは目覚ましいものでした。例えば ...

  • 経済学に弱いアベノミクスの経済政策は赤点だ

    谷本 有香 , Forbes JAPAN 編集部

    アベノミクスが開始してから、約3年半。いまだ国民に果実を手にした実感はない。アベノミクスの経済政策、また、2%のインフレ目標達成が見えてこない黒田日銀の異次元緩和は失敗だったのか? 早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授の大村敬一氏に聞いた。谷本有香(以下、谷本):9月に行われる日銀の金融政策決定会 ...

  • 現代のゴールドラッシュ「シリコンバレーの繁栄」が若者らを魅了する理由

    Neil Howe , CONTRIBUTOR

    シリコンバレーが米国のミレニアル世代を魅了している。学生たちの理想の企業ランキングの上位には何年も前からグーグルやアップル、フェイスブック、テスラなどのシリコンバレーの大企業が入っている。ミレニアル世代がテック業界を好むことは周知の事実だが、単にクールなガジェットに魅力を感じているわけではない。シリ ...

  • 中国の「新シルクロード」計画 大陸横断道路でロシア、モンゴルらを連結

    Wade Shepard , CONTRIBUTOR

    中国は新たに加盟した国際道路運送条約(TIR条約)を最大限に利用しようとしている。TIR条約への加盟によって、許可を受けた陸路輸送業者はEU、CIS諸国、中東の一部と北アフリカの70か国を、1度の税関検査で通行できる。中国は、モンゴルを通り東ロシアに通じる新たな経済回廊の実現可能性について試行を始め ...

  • ソフトウェア企業へと進化するGEのデジタル戦略

    北島 英之 , CONTRIBUTOR

    2015年に稼ぎ頭の金融事業を売却したGE。なぜ、同社はソフトウエア企業を目指そうとしているのか?上級副社長兼最高デジタル責任者のビル・ルーに訊く、デジタルの世界で勝つ「魔法の方程式」。「これまでの仕事で最も難しく、そしてつらい決断だった」GEの会長兼CEO、ジェフ・イメルトがそう言って声を詰まらせ ...

  • アレルギー薬価を8年で400%つり上げのマイラン、CEO報酬は671%増

    Emily Willingham , CONTRIBUTOR

    米国では2007年以降、急性アレルギー反応の症状(アナフィラキシー)を緩和する自己注射薬「エピペン(EpiPen)」の価格が400%上昇、同薬を製造・販売するマイラン製薬(Mylan Pharmaceuticals)への批判の声が高まっている。さらに、同社のヘザー・ブレシュCEOの年収が同年から67 ...

  • 米政府、合法大麻で年165億円の医療費を節約

    Steven Salzberg , CONTRIBUTOR

    マリフアナ(乾燥大麻)反対派も仰天の調査結果が発表された。米国では、各州で進む医療用大麻の合法化によって、2013年の公的医療保障費を1億6,500万ドル(約165億円)も節約できたのだという。医学誌ヘルス・アフェアーズに先月発表された論文で、ジョージア大学のデービッド・ブラッドフォードとアシュリー ...