• あなたの国は50年前より良くなっている? 各国で見方に違い

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    あなたの国は、50年前と比べて良くなっていると思いますか──?米調査機関ピュー・リサーチ・センターは今年6月27日~7月9日、世界38か国の4万3000人を対象に、この質問に対する考え方を調査した。その結果から明らかになったのは、人々の見方は国によって非常に大きく異なるということだ。米国は1967年 ...

  • 世界が注目する「中国のスーパーモデル」たちの華麗な遍歴

    Tarandip Kaur , Contributor

    2017年11月20日、上海で開催された「ヴィクトリアズ・シークレット」のファッションショーには、前年の2倍の中国人モデルたちが参加した。ここでは中国のスーパーモデルとして有名なリウ・ウェンやスイ・ハから、まだ新人のエステル・チェン(Estelle Chen)まで、ヴィクトリアズ・シークレットのショ ...

  • 2018年に働きたい「最高の職場」 フェイスブックが首位に

    Jeff Kauflin , Forbes Staff

    米求人サイトのグラスドアは毎年、「最高の職場」ランキングを発表している。10年目を迎えた今年のランキングで対象となったのは、従業員数が1000人超かつ、2016年11月以降に同サイトに寄せられた従業員評価が75件以上の企業だ。対象企業は従業員評価に基づき、総合満足度、キャリア機会、報酬、ワークライフ ...

  • マカオから台湾まで、アジアで「低成長な国・地域」5選

    Ralph Jennings , CONTRIBUTOR

    ここ数年、中国だけでなく東アジア諸国は海外からの投資や消費力の向上で、高度成長が続いている。一方で、成長が足踏みする国もないわけではない。下記に2016年にアジアで成長率が低かった5か国・地域をあげてみた(カッコ内の数字は2016年の成長率)。マカオ(−4%)2016年にアジアで最も低成 ...

  • アジアの好景気を支える「ホリデーシーズン」の消費パワー

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    クリスマスはかつて欧米の行事だったが、近年は世界中で祝われる。アジアの多くの国では、ショッピングモールにクリスマスツリーが飾られ、サンタクロースが子供たちと記念撮影をする。アジアでは11月から2月にかけ、消費を盛り上げるイベントが目白押しだ。ここではアジアを代表するホリデーシーズンのパワーを紹介する ...

  • 政府の財務管理能力は税収で分かる? 世界1位はデンマーク

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    国内総生産(GDP)に占める税収の割合は、経済協力開発機構(OECD)加盟国のいずれにおいて増加を続けている。2016年の平均値は、1965年に調査を開始して以来、最も高い34.3%だった。この割合が示すのは、各国政府が自国のリソースをコントロールする力を示すものとも考えられる。昨年、前年比で税収の ...

  • 北京在住の中国の富豪10名リスト、シャオミの雷軍CEOら

    Russell Flannery , Forbes Staff

    中国の北京は政治の中心であるだけでなく、多くのビリオネアたちが住む場所でもある。2017年12月に公表されたフォーブスの「中国の富豪ランキング」には、北京在住の富豪65名がランクインし、上海の48名を大きく上回った。テンセントなどが本社を構える深センは43人で3位。アリババが本拠を構える杭州は27人 ...

  • プレイボーイ創業者の息子も選出、メディア業界の「アンダー30」

    Madeline Berg , Forbes Staff

    各界の30歳未満の重要人物を選出するフォーブスの「30アンダー30」で、2018年のメディア部門に名を連ねた若者の多くに共通するキーワードは多様性だった。「ニューヨーク・タイムズ」の付録雑誌「ニューヨーク・タイムズ・マガジン」でアソシエイト・エディターを務めるジャズミン・ヒューズ(26)は、自身が執 ...

  • モデルからTV司会者に、年収24億円を稼ぐハイディ・クルムの強さ

    Madeline Berg , Forbes Staff

    最も稼ぐモデルから、最も稼ぐテレビ司会者の一人へ──。スーパーモデルで実業家のハイディ・クルムが、2017年のフォーブスのが「最も稼ぐテレビ司会者」ランキングの10位に入った。推定年収は2100万ドル(約24億円)。その大半は、モデル発掘番組「ネクスト・トップ・モデル」ドイツ版の司会や、スーパーマー ...

  • 外国人記者が考えた「うんこ漢字ドリル」大ヒットの理由

    Jake Adelstein , Contributor

    子どもが漢字を学習するドリルが、日本で2017年のベストセラーになった──。日本語は世界で最も難しい言語の一つであり、子供たちがその習得に苦労することは不思議ではない。しかし、今年の教育分野のベストセラー1位が「うんこ漢字ドリル」だったのは驚きだ。このドリルは、小学校全学年で習う漢字1006文字をカ ...

  • 中国Eコマース2位の「JD」がアリババを猛追する4つの戦略

    Frank Lavin , CONTRIBUTOR

    世界で最大のECサイトを運営するアリババと、そのライバルで業界2位のJD.com(京東商城)の違いは何だろう。アリババはECサイトのプラットフォームに徹し、自社からダイレクトな販売はせず、配送も外部業者に委託している。一方でJDは自社で商品を仕入れて販売、さらに配送に関しても自社の物流ネットワークを ...

  • ミシェル・オバマが認めた「17歳の女優」が描くアメリカの未来

    Madeline Berg , Forbes Staff

    米ABCで放送中のドラマ「Black-ish」(原題)で社会活動に熱心な学園の人気者ゾーイを演じているヤラ・シャヒディは、実生活でも似たような日々を送っている。米ミネソタ州インディアナポリス出身のシャヒディは9歳の時、「エディ・マーフィーの劇的1週間」で映画デビュー。14歳の時、白人コミュニティで暮 ...

  • 次のユニコーン企業と評される、米国発のビジネスモデル図解4選

    近藤 哲朗 (チャーリー) , Official Columnist

    次なるユニコーン企業(非上場で時価総額10億ドル超)と評されている、米国発のすごいビジネスモデルを図解で4つ紹介します。1. Optoro(物流)2. Fundbox(金融)3. PillPack(製薬)4. Farmers Business Network(農業)このうち3つは5年以内に創業、残り ...

  • 一日で売上2.8兆円の中国アリババ「独身の日」の衝撃データ

    Helen H. Wang , CONTRIBUTOR

    中国アリババが毎年11月に開催する「独身の日」は、ECとエンターテイメントを組み合わせた他に類を見ないイベントだ。独身の日は、小売りをエンターテイメントにし、「リテールテイメント」という言葉も生まれた。2017年の11月11日午前0時に開始したカウントダウンでは、ニコール・キッドマンやファレル・ウィ ...

  • 日本人が知らない中国のトップ富豪「許家印」に関する10の事実

    Russell Flannery , Forbes Staff

    フォーブスが2017年11月15日に発表した「中国の富豪400人」ランキングのトップに立ったのは許家印(シュー・ジアイン)だった。許はメディアにあまり姿を見せない人物として知られている。彼が率いる不動産デベロッパー恒大集団は、中国全土で事業を展開し、金融や観光にも目を向けている。許はスポーツファンで ...

  • 第3の波に乗る米コーヒー市場、トレンドは「グルメ」

    Simran Sethi , Contributor

    米国内のコーヒーの消費量は、大幅に増加している。スターバックスやその他のコーヒーチェーン、地元のコーヒーショップがどの都市にも欠かせない存在になっている状況から見て、これは驚くような結果ではないだろう。ただし、全米コーヒー協会(NCA)が発表している最新の年次報告書からは、驚くようなことも明らかにな ...

  • NFLコミッショナーと大企業CEOの報酬を比較 「2億ドル」は妥当か?

    Kurt Badenhausen , Forbes Staff

    米ナショナル・フットボールリーグ(NFL)のコミッショナー、ロジャー・グッデルは先ごろ、NFLとの契約期間を延長、2023年シーズン終了までとすることで合意した。米スポーツ専門局ESPNによると、2019年からの5年間の契約総額は、ボーナスを含め約2億ドル(約227億円)と見られている。グッデルとの ...

  • ドコモとコラボで話題の中国メーカー「ZTE」の知られざる素顔

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    日本のモバイル端末市場はかなり独特だ。80年代から90年代にかけてエレクトロニクス分野をリードした日本はその後、内向きな姿勢を強めた結果、世界のスマホ市場でほとんど姿を見かけなくなった。さらに日本のモバイルユーザーらは現在、2極化を進めている。高年齢層の消費者は今や時代遅れとなった国産のフィーチャー ...

  • なぜ、ダラスに北米拠点を置く日本企業が急増しているか

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「トヨタの北米事業50年の中で最も大きな転機の一つ」トヨタ・モーター・エンジニアリング・アンド・マニファクチャリング・ノース・アメリカのCEOジム・レンツは、2014年、カリフォルニア州からテキサス州ダラス北部プレイノへのトヨタ米国本社機能移転を発表した際、こう語った。この発表が口火を切るように、1 ...

  • 2017年に完成した高層ビル、半数以上が中国に集中

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    2017年にも世界各地で数多くの高層ビルが建設された。米国の非営利団体(NPO)、高層ビル・都市居住協議会によると、年間の高層ビル完工件数は過去最多記録を更新。高さ200mを超える144棟が完成した。また、そのうち15棟は同300m以上の「超高層ビル」だった。最も多くの高層ビルが建てられたのは中国で ...