• AI人材の宝庫、台湾 米企業がエンジニア争奪戦

    Ralph Jennings , CONTRIBUTOR

    グーグルは3月21日、台湾で300名を雇用し、5000名以上の学生にAI(人工知能)のプログラミングを学ぶ機会を与えると宣言した。グーグルは昨年、11億ドル(約1180億円)でHTCのハードウェア部門の一部を買収しており、元HTCの社員ら2000名が同社に移籍することも決定済みだ。マイクロソフトも今 ...

  • ポールの娘「ステラ・マッカートニー」が踏み出す新たな一歩

    Declan Eytan , CONTRIBUTOR

    英国のファッションデザイナー、ステラ・マッカートニーが自身のブランド株の50%を「ケリング」から買取り、独立した。ケリングはフランスに拠点を置く高級ブランドのコングロマリットで、グッチ、バレンシアガ、イヴ・サンローラン、プーマ、ブリオーニなどを保有する。ビートルズのポール・マッカートニーの娘としても ...

  • 問題の自動運転、そんなに急ぐ必要はあるのか?

    ピーター ライオン , Official Columnist

    今やいつでもどこでも、AI(人工知能)や自動運転、電気自動車の話題で持ち切りだ。自動車メーカーが新しい技術を開発して、自動運転を推し進めていると伝えられる。だから、ひょっとしたら2020年の東京五輪の頃には自動運転がかなり実現するのではないか、と思ってしまったとしても仕方ない。一方で、つい最近アリゾ ...

  • 北欧で高い国民の幸福度、米国で低下する理由

    Alice G. Walton , CONTRIBUTOR

    国連が先ごろ発表した最新の「世界幸福度報告書」で、フィンランドとノルウェー、デンマークが世界で最も幸福な3か国となった。これら各国はスイスとともに何年も、リストの上位に入っている。一方、米国は今回、ランクを18位に下げた。ひどい順位というほどではないが、平均所得が増加してもランクダウンしているという ...

  • 米国で過去10年に最も雇用が増えた職種

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    2007年12月から2009年6月にかけて起きた世界金融危機から10年近くがたった今も、米国の労働市場にはその影響が残っているようだ。雇用の回復には、州によって大きなばらつきがあったためだ。求人サイト、キャリアビルダーの調査結果によると米国では2017年、雇用が2007年と比べ、約670万件増えてい ...

  • フェイスブックと幸福度とストレスの関係、解明が難しそうな理由

    Alice G. Walton , CONTRIBUTOR

    フェイスブックの使用をやめるとストレスが軽減されるが、ウェルビーイング(幸福度)も低下する──先ごろ発表されたこうした研究結果が、議論を呼んでいる。この結論は、ストレスについては恐らく正しいだろう。だが、幸福度については疑問が残る。研究チームが実施した調査の参加者は、フェイスブックの使用を5日間やめ ...

  • 打倒ハリウッドを狙うNetflix 「ゲーム原作映画」で新境地に挑戦

    Scott Mendelson , Contributor

    ハリウッドの大手スタジオ各社がフランチャイズ映画に力を注ぐ中、ネットフリックスが「カルメン・サンディエゴ」の新たなフランチャイズ化に乗り出した。「カルメン・サンディエゴ」は1985年に発売されたビデオゲーム「Where in the World is Carmen Sandiego」から派生したフラ ...

  • テンセントが初の自動運転「公道テスト」開始、北京で目撃

    Bay McLaughlin , Contributor

    4月2日、中国の北京市の高速環状道路「北京四环路」を走行中の自動運転車両の写真が中国メディアに掲載された。英字メディア「China Money Network」によるとこの車はテンセントが開発中の自動運転車のプロトタイプとみられている。目撃者がソーシャルメディアに投稿した写真には、天井部分にLiDA ...

  • 世に言う「胃袋を掴む」という強力な近道

    松嶋 啓介 , Official Columnist

    ニースで15年、そして東京で8年お店をやっていますが、ことあるごとに「よくそんなに世界中に知り合いがいるよね〜」と言われます。確かにそうなんです、若手起業家から大御所、スポーツ選手まで、友達がいっぱいいます。僕は“胃袋ネットワーク”だと言っています。僕の拠点ニースは、世界的な ...

  • 米フォーブス誌が選出した、米国発「すごい中小企業」25選

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    米フォーブス誌史上2回目となる同リスト。選定条件は、確かなビジネスモデル、安定的な利益、強いバランスシートをもち、業界内でその傑出を認知されている非公開企業だ。StickerGiant.com──オンデマンド・ステッカー製造業売上:1020万ドル|従業員数:39人“顧客獲得マシン&rdq ...

  • 廃棄ペットボトルをシャツ素材に、米ブランド「GANT」の挑戦

    Amy Feldman , FORBES STAFF

    海から回収されたペットボトルを原材料に用いた衣類なら、少し高めの金額を払ってもいいと思うだろうか? 衣料メーカー「GANT」はそんな顧客を見込んだ賭けに出た。GANTは廃棄ペットボトルを用いた、男性向け及び女性向けシャツのラインナップを発表した。「Tech Prep」と名づけられたそのシャツの素材に ...

  • 世界1位目指すファーウェイ、米国進出「断念しない」と明言

    Ryan Whitwam , CONTRIBUTOR

    ファーウェイは世界最大級のスマホメーカーの1社だ。調査会社「ガートナー」の出荷台数調査では、世界のスマホ市場におけるシェアは1位がサムスンで22.3%、2位のアップルが11.9%、3位がファーウェイで9.5%となっている(2017年Q3のデータ)。アップルとの差はわずか2.4%であり、このペースで行 ...

  • バイドゥら3社が激戦、中国「動画ストリーミング」市場の行方

    Yue Wang , FORBES STAFF

    中国では政府のインターネット規制によりネットフリックスは視聴できないが、テック企業大手らは“中国版ネットフリックス”と呼ぶべきサービスを運営中だ。バイドゥやテンセント、アリババなどの企業がシェアを争う中国のストリーミング市場は、調査企業「IHS Markit」のデータでは20 ...

  • 英国でウーバーに勝訴の元ドライバーが語る「戦い抜く決意」

    Oliver Smith , Forbes Staff

    ヤシーン・アスラムは、まるでセレブリティーのように見える。ロンドン北部を歩けば多くの人たちに声をかけられ、握手を求められる。数千人のフォロワーがいるアスラムは、日常の出来事についてツイートし、動画を配信する。さらに、彼には3年ほど前から撮影のために密着しているドキュメンタリー映画の監督がいる。撮影は ...

  • デンマークが「世界一クリエイティブな国」と評されるワケ

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    協力し、戦略的に“カオス”をつくることで新しいアイデアを生み出す──。世界一クリエイティブな国とも評されるデンマークの、実験的なワークプレイスを訪ねた。デンマーク第2の都市オーフス。シティホールのある中心部の裏手には、カラフルなコンテナが建ち並ぶエリアがある。ところどころにグ ...

  • 「組織のエンゲージメントスコア」が高い企業トップ10

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「時空を超える、自分を超える 異次元のワークスタイル」と題して“働き方”を特集したフォーブス ジャパン5月号(3月24日発売)。モチベーションにフォーカスした経営コンサルティングを手がけるリンクアンドモチベーションは3月6日、「Best Motivation Company ...

  • 元VCと現役大学生、ホテル業界に現れた「革命児」たちの頭の中

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    旅行や出張で遠くへ出かけるとき、私たちはどんな理由で「泊まる場所」を選択するだろうか──。そう聞かれて、明確な理由を答えられる人はあまり多くない。日本のホテル業界は、価格がリーズナブルになればなるほど、外観・内装ともに均一化が進んでいく。そもそも、ホテルへの「アクセス」と「値段」以外で、ホテルを選ぶ ...

  • 中国テック界のエイプリルフール、大手4社の面白ネタ

    Bay McLaughlin , Contributor

    米国のテクノロジー業界では毎年4月1日に、手の込んだエイプリルフール企画で笑いをとるのが恒例となっている。今年は通信キャリア大手の「Tモバイル」が“世界初のスマート・シューズ・フォン”を発表したほか、自動車業界では「レクサス」が遺伝子検査企業と提携し、唾液から顧客の好みに完全 ...

  • イーロン・マスクに見る「カルト的」リーダーの問題点

    Dale Buss , CONTRIBUTOR

    オートパイロット機能を使用していた電気自動車(EV)が走行中に事故を起こしたことも、「モデル3」の生産台数の問題も、テスラへの投資に関する見通しも、気にすることはない──。テスラに関する問題は今後も常に、最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスクを信じるか否かということでしかない。マスクやその考え方 ...

  • トランプがアマゾンに仕掛ける「戦い」、消費者も犠牲に

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    ドナルド・トランプ米大統領のアマゾン・ドットコム、そしてその最高経営者(CEO)であるジェフ・ベゾスに対する態度は、あまり明快なものではない。アマゾンが商品の価格を高騰させたという根拠は、誰にも示すことができないからだ──実際のところ、多くの商品はアマゾンのおかげで、より安く入手できるようになってい ...