Forbes JAPAN

Forbes JAPAN 編集部

世界38カ国、800万人が愛読する経済誌の日本版

1917年にアメリカで創刊したビジネス誌「Forbes」の日本版として、
2014年6月より「フォーブス ジャパン」と題し新創刊しました。(世界38カ国にてライセンス版を刊行)。
「世界から日本に、日本を世界へ」をテーマに、グローバルな視点を持つ読者たちに向け、フォーブス本国版、各国版の記事をキュレーションし、日本オリジナル記事と共に構成。
ビジネス、経済、投資、アントレプレナー、ランキングの記事を掲載していきます。
フォーブスが取り上げる人物の人生には必ずストーリーがあり、そのストーリーから「未来を切り開くメッセージ」を読者へ届けます。

  • グーグルも実践、マインドフルネスで一日をリセットする方法

    情報が溢れ、多忙な毎日を送る現代人にとって、一日をリセットし質の良い睡眠を取ることは、翌日のパフォーマンスに不可欠だ。昨今のヘルスケアのキーワードでもあり、グーグルをはじめとした企業や米国の一部の小学校から刑務所内まで幅広く実践されている「マインドフルネス」を使い、一日をリセットしより良い睡眠を取る ...

  • 「ここまで来ることができたのは、サッカーのおかげ」 若手起業家の逆境との付き合い方 #UNDER30STYLE

    各ジャンルで優れた才能をもつ「30歳未満の30人」を選出する「30 UNDER 30 JAPAN」。彼らのライフスタイルに迫る連載企画「UNDER 30 STYLE」では、受賞者たちがONとOFFを分けることなく、どう自分の「好き」を追求しているのかを探る。彼らのインスピレーションの源は、一見本業と ...

  • 無骨な航空時計で人気のブライトリング ファン獲得の新戦略

    一昨年に経営体制を一新したブライトリング。そこでCEOを務めるのが、様々な時計ブランドで辣腕を振るってきたジョージ・カーンだった。 「ブライトリングには、豊かな歴史や価値がある。そこを変える必要はない。しかしブランドを前進させるには、マーケティングや組織といった経営分野を変える必要があった。いうなれ ...

  • 「ただ預ける」だけではないトランクルームのニーズ 大学生の新しい使い方も

    米国では約10世帯に1世帯が利用し、2兆円産業のトランクルーム市場だが、日本では約300世帯に1世帯の利用が現状だ。両国を比べると一見日本のトランクルーム市場は伸びていないように見えるがそうではない。トランクルーム市場を牽引するキュラーズが毎年実施する「Annual Supply Survey」の試 ...

  • 無人コンビニが変える世界 サービスは「愛」で支える

    久保渓は2017年6月、オフィス向け無人コンビニ事業を行う600(ろっぴゃく)を創業した。本体は幅60cmとコンパクトで、お菓子やドリンク、カップラーメン、お弁当までと幅広い商品が並ぶ。付属の専用端末にクレジットカードを通し、扉のカギを開け、好きなものを取り出すと自動的にカード決済される仕組み。18 ...

  • 月経は「タブー」ではない。ドイツから始まった「月経衛生デー」の意義

    5月28日は、月経衛生デー。2013年、衛生や人権問題に取り組むドイツのNPO団体「WASH United」によって設立された。月経衛生デーが設立された背景には、2つの目的がある。まずは、月経に対する沈黙を破って社会の意識を変えること。そして、世界、国家、地域それぞれのレベルで、意思決定者に月経に関 ...

  • 全米の「貧困と犯罪の町」を蘇らせよ 革命的な法律成立の舞台裏に迫る

    不況と貧困に苦しむ地域を莫大な投資マネーで救い、かつ米国史上有数の減税を投資家に提供する─。革命的なこの法律は、どうやって実現に至ったのか。その舞台裏が初めて明かされる。「サクセス・ストリート」。米国南東部・サウスカロライナ州ノースチャールストンにあるこの通りほど、その名に似つかわしくない場所もない ...

  • 地域全員の幸せとは? 社会的投資に必要な新しい「指標」

    アメリカで展開されるオポチュニティ・ファンド(Oファンド)に似ているのが、日本でも一部の自治体で始まったソーシャル・インパクト・ボンド(SIB)だろう。日本でのパイロット事業第一号は、横須賀市が2015年に行った特別養子縁組の推進支援である。児童養護施設は虐待などに遭った子どもでパンク状態になってお ...

  • 経済的には豊かなのにデータ上は「不幸」な国 日本が目指すべき幸せとは

    国民の幸福度を測る総合指標として、世界的に広く用いられている「人生に対する満足度尺度(Satisfaction With Life Scale)」がある。ここで日本、フランス、韓国は、所得に比して主観的幸福度が低いという結果が出ている。一方、所得に比して主観的幸福度が高いという結果が出ているのは、メ ...

  • 「ビジネス書大賞2019」発表 いま日本で最も読まれるべき本は?

    5月22日、ビジネス書や自己啓発書を中心に書籍の刊行などを行うディスカヴァー・トゥエンティワンと、アカデミーヒルズ六本木ライブラリーが共同運営するビジネス書大賞2019実行委員会は「ビジネス書大賞2019」を発表した。当賞では2018年1月〜2018年12月刊行のビジネス書を対象に、書店員やブロガー ...

  • 地方で迎える新しい夜明け アーティストが生まれる土壌を育む

    可能性に満ちた地方を舞台に、クレイジーな情熱とアイデアで複数のコミュニティを渡り歩き、地域を変えていく越境イノベーターたち。「いまあるもの」に、新しい価値を見出せるこうした「アウトサイダー」たちこそが、これからの地方活性の鍵を握る。地域活性化が成功する町の共通点は何か。キーマンに会って「共通解」を導 ...

  • 「大人になるのが怖い」。子どもが怯えるGID法の改正を人権団体が提言

    日本の人口の8.9%、約11人に1人はLGBT(レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダーなどのセクシャルマイノリティの人々の総称)だと言われる。とても身近な存在だが、日本社会で生活するトランスジェンダーの多くが究極の選択に迫られていることは、あまり知られていないのではないだろうか。「手術 ...

  • 楽天グループが手がけるフリマアプリ「ラクマ」の役目は?

    フリマアプリは2012年に初めて登場して以来、あらゆるサービスと連携しさらにその市場価値を高めている。国内では「メルカリ」の独壇場が続くフリマアプリ分野だが、楽天は2018年2月、旧ラクマとフリルを統合し、新たに「ラクマ」としてサービスを開始した。現在は同グループのスマホ決済サービス「楽天ペイ(アプ ...

  • 数字で見る、日本のテックトレンド2019

  • ZOZOがリアル店舗でも「ツケ払い」開始へ コイニーと共同で

    アラタナとコイニーはリアル店舗に向けた決済サービス「ツケ払い powered by Coiney」の提供を開始した。事前のアプリダウンロードや会員登録などは不要で「ツケ払い」ができるサービスだ。ツケ払いといえばファッション通販サイトZOZOTOWNが2016年に開始し注目を集めたサービスだが、今回Z ...

  • 落合陽一率いる、ピクシーダストテクノロジーズが総額48億円の資金調達。大学発・先進技術の社会実装を推進

    “平成時代という長い助走期間を経て,人生を使って令和時代を走りきる所存.自らの能力を最大限生かしきることで人類に貢献する!”新元号「令和」が発表された直後の、落合陽一氏のツイートだ。その言葉通り、“現代の魔法使い”は令和初月から大きなアクションを起こし ...

  • 生理周期を考慮した女性アスリート向けアプリ 今まで着目されなかった理由とは

    女性の生理とスポーツ──。ほとんど語られてこなかった事実がある。生理中、女性はケガをしやすくなる。これだけ女性が運動をしたり、スポーツ分野で活躍したりしているにもかかわらず、このテーマはほとんどオープンにされてこなかった。さらに、現在、主に扱われているスポーツ関連のプロダクトや薬品は男性を基本にして ...

  • 上位大生就職人気ランキング 2位は伊藤忠商事、1位は?

    キャリアプラットフォーム「レクミー」を運営する会社であるリーディングマークが先日、「上位大就職人気ランキング」を発表した。東大、京大、早慶、一橋といった上位校生*らを対象に調査が行われた今年のランキングは、IT系やスタートアップ人気と言われる中でも、日系の歴史ある大企業が上位20位を独占。総合商社や ...

  • 「拠点」をつくる | 越境イノベーションモデル5選

    地方という余白(ポテンシャル)の多いフィールドで、何か新しいことをしてみたいあなたへ。Forbes JAPANでは、地域や価値観、職種などさまざまなボーダーを越えて活躍する人物を「越境イノベーター」と名付け、目指す人へのヒントを「面白さ」「仕事」「仲間」「拠点」の4カテゴリーに分けて事例を紹介しよう ...

  • AIが次のフェイズへ━━IBMが10年2億4000万ドルを投じてMITと進める研究内容を発表

    「Watson」でAIの商用利用の先陣を切ったIBMが、マサチューセッツ工科大学(MIT)と手を組みAIの研究開発を行う「MIT-IBM Watson AIラボ」を展開している。IBMは10年で2億4000万ドルを投じるとしており、同社にとって最大の産学連携プロジェクトとなる。AIが普及期に入る中で ...