Forbes JAPAN

Forbes JAPAN 編集部

世界38カ国、800万人が愛読する経済誌の日本版

1917年にアメリカで創刊したビジネス誌「Forbes」の日本版として、
2014年6月より「フォーブス ジャパン」と題し新創刊しました。(世界38カ国にてライセンス版を刊行)。
「世界から日本に、日本を世界へ」をテーマに、グローバルな視点を持つ読者たちに向け、フォーブス本国版、各国版の記事をキュレーションし、日本オリジナル記事と共に構成。
ビジネス、経済、投資、アントレプレナー、ランキングの記事を掲載していきます。
フォーブスが取り上げる人物の人生には必ずストーリーがあり、そのストーリーから「未来を切り開くメッセージ」を読者へ届けます。

  • 医師から「アプリを処方される」時代が来る? ニコチン依存症治療用アプリ開発の裏側

    近い将来、医師から薬ではなく、アプリを処方される時代が訪れるかもしれない。キュア・アップは、5月30日に記者会見を開き、慶應義塾大学医学部呼吸器内科教室と共同開発したニコチン依存症治療用アプリの治験結果を発表。同アプリが禁煙の継続に有効であることを確認したという。また、2020年の保険適用を目指し、 ...

  • 未来の雇用に求められる10の「真のスキル」

    世界経済フォーラムは「仕事の未来2018」を発表し、2022年までに世界で7500万もの既存の仕事が失われる一方、1億3300万の新しい仕事が生まれる可能性があると予測。AIやIoTなどのテクノロジーが急速に進歩する第四次産業革命がもたらすポジティブな未来像を提示した。レポートはグローバル企業313 ...

  • 「問題だらけの場所」を人気組織へ 経営者・小林いずみの面白いスパイラルづくり

    メリルリンチ日本証券社長や国際機関のトップを歴任し、現在はみずほフィナンシャルグループ、三井物産、ANAホールディングスと日本を代表する企業の社外取締役を務めている小林いずみ氏。2005年には米ウォール・ストリート・ジャーナル紙の50 Women to Watchに選ばれ、世界的に知られる日本の女性 ...

  • 夢を「20年」早く叶えた若きカーデザイナーが目指す、理想の働き方

    「なんだ、これ」人混みの中から、そんなつぶやきが聞こえてきた。今年5月下旬に横浜で開催された、自動車技術の見本市「人とくるまのテクノロジー展」の会場でのことだった。声がした方へ目を向けると、カプセル型の乗り物が展示してある。旭化成のコンセプトカー「AKXY POD」だ。まるで車とは思えないフォルムと ...

  • 東京国立近代美術館が「対話鑑賞」に注力 アートxビジネスパーソンが盛り上がる理由

    美術館で有名な作品を見て、作品の解説を聞いてもアートのことはよくわからない……と感じる人は多いのではないだろうか。働き盛りのビジネスパーソンなら日々業務に追われ、美術館に足が向かぬ理由はたくさんあるかもしれない。そんななか『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか? 経 ...

  • すべては「私」からはじまる──「世界で最も刺激的」なビジネススクールの教え

    「リーダーシップ教育の最前線」と世界で話題のビジネススクールが、次世代を担うリーダーたちを輩出するために用いている「哲学」とは。世界中が注目し、「世界で最も刺激的」と呼ばれるビジネススクールがある。デンマークのビジネスデザインスクール・KAOSPILOT(カオスパイロット)だ。同校が提供する多様なリ ...

  • インスタグラムが「ショッピング機能」拡張 クリエイター投稿からも買いやすく

    好きな女優が使っているコスメや応援しているサッカー選手の着ている洋服は、店頭に並んでいる商品よりも身近に感じて購入したくなるものだ。また、センスのいいスタイリストの着こなしは参考になるし、愛読している雑誌が紹介するアイテムにいはつい手を伸ばしたくもなる。近年は、こうした情報をインスタグラムで入手する ...

  • 世界で広がる「新しい働く、学ぶ」9選(後編)

    『Forbes JAPAN』と、「はたらく」を考えるビジネス誌『WORK MILL』との二誌合同企画。同誌編集長・山田雄介と訪れた、世界の「新しい働く、学ぶ」を実践している場の中から、9カ所を選定した。一人ひとりが100年「アントレプレナー」であり続けるために、いま、私たちが学ぶべきことは何か。見え ...

  • 福島高校生の「ふっこうみどり鰻重3739円」 実現を支えた「SBP」とは?

    「自分の生まれ育った福島をネガティブに捉えるのではなく、『こんな福島にしたい! だからこのアイデアを実現するんだ』というように夢を具体化できる高校生たちに出会ったんです」と品川女子学院理事長の漆紫穂子が語るのは、震災後に福島県立福島高等学校で起きた出来事だ。2018年の夏、福島市内にある割烹料理店で ...

  • 誰もがジョブズのような斬新な発想ができる? | CEOの一冊

    各界のCEOが読むべき一冊をすすめる本誌の連載「CEO’S BOOKSHELF」。今回は、カインズ代表取締役会長の土屋裕雅が「誰でもジョブズのような 斬新な発想ができるのか」を紹介する。革新的な製品を生み出したスティーブ・ジョブズや、ショッピングの概念を大きく変 ...

  • 「過去への感謝が原動力に」 起業家 樋口亜希を救った言葉とは

    分野、国境、言語を超えて活躍するセルフメイドウーマン100人に「わくわく」する瞬間を聞く連載プロジェクト。世界で活躍する女性たちの原動力とルーツを解き明かしていく。今回話を聞いたのは、Selan代表取締役で、バイリンガル講師による自宅英語学習「お迎えシスター」と、小学生向けリベラルアーツスクール「2 ...

  • 37%が仕事の意義を感じない「Bullshit Jobs」 人類学者が明かす衝撃

    著名な人類学者で、ベストセラー『負債論貨幣と暴力の5000年』(以文社)など、日本のビジネスパーソンにもファンが多いデヴィッド・グレーバー。彼が2013年に『BullshitJobs(どうでもいい仕事)』というエッセーを雑誌に掲載した後、英国の世論調査で37%が「自分の仕事は世の中に意義のある貢献を ...

  • 世界で広がる「新しい働く、学ぶ」9選(前編)

    『Forbes JAPAN』と、「はたらく」を考えるビジネス誌『WORK MILL』との二誌合同企画。同誌編集長・山田雄介と訪れた、世界の「新しい働く、学ぶ」を実践している場の中から、9カ所を選定した。一人ひとりが100年「アントレプレナー」であり続けるために、いま、私たちが学ぶべきことは何か。見え ...

  • 「食品ロス削減推進法」成立で期待高まるフードシェア、その実力は?

    5月24日、「食品ロス削減推進法」が成立した。この法律は、2015年の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の「食料の損失・廃棄の削減」という目標を意識している。フードロスは世界が向き合う課題であり、それに日本がどんな対応をするかは、日本の態度を示す意味でも重要と ...

  • 東京・徒歩・200kmのフィールドワークで発見、「区界」の不思議

    シンクタンク研究員で、社会公共分野のリサーチ・コンサルティングのベテランでもある松原徳和氏。彼は、破格の長さとなった「今年の10日連続ゴールデンウィーク」、”東京都内・徒歩周遊合計200km”をプランニングし、毎日平均20kmの積み上げ式で制覇した。ベテランリサーチャーならで ...

  • 米国流イノベーションはknow whoで起こす 女性経営者の手腕 

    「もともと研究室にこもって一人静かに実験するのが好きなタイプだったんですけどね。いま社長業をやっているのが不思議なくらいです」東京・表参道の「アキュビューストア表参道」。瞳分析シミュレーターなどを備えたアキュビュー初のコンセプトショップに、ジョンソン・エンド・ジョンソン ビジョンケア カンパニー代表 ...

  • H&Mも三陽商会も、相次ぐビニールショッパー廃止 消費者にできることは?

    総合ファッションアパレル企業の三陽商会は4月、地球環境に配慮した事業活動に注力し、プラスチック等の削減に取り組むと発表した。売上高世界第2位の衣料品小売企業であるH&Mグループ傘下のH&Mジャパンも、ビニール製のショッパーを廃止。順次紙袋に切り替え、紙袋が必要な場合は有料にて販売して ...

  • 累計調達額1.66億ドルのCanva創業者が語る、ユニコーンへの成長過程で得た「学び」とは

    2013年にオーストラリアで誕生し、2017年に日本語版がリリースされたCanva。いつでもどこでもデザインを作成できるサービス「Canva」を提供するユニコーン企業(時価総額が10億ドル以上の非上場企業)だ。5月20日、CanvaはシリーズDとして7000万ドルを調達したと発表した。調達後の評価額 ...

  • 椅子を星に変えた? 次世代の家具職人集団

    東京都品川区に本社を置くミネルバは、 椅子やソファを中心とするプレミアム家具メーカーだ。二代目社長の宮本しげるは、日本初の「家具モデラー」である創業者・宮本茂紀が築いた礎のもと、自社の事業価値を高めるブランド展開や異業種連携を推進。その一つが、新たなプラネタリウム体験を提供する特製シートの開発だ。ド ...

  • お金のことはフォーブスに聞け 最も価値の高いNBAチームとは

    北米の4大プロスポーツは、年々拡大を続けている。なかでも、全米バスケットボール協会(NBA)は他を凌駕する勢いで成長している。平均的なNBAチームの資産価値はいまや19億ドルに達する。これは昨年比13%増である。海外市場での認知度の拡大や、スポーツ専門放送局や地元テレビ局との大型契約が主な要因で、ア ...