Forbes JAPAN

Forbes JAPAN 編集部

世界38カ国、800万人が愛読する経済誌の日本版

1917年にアメリカで創刊したビジネス誌「Forbes」の日本版として、
2014年6月より「フォーブス ジャパン」と題し新創刊しました。(世界38カ国にてライセンス版を刊行)。
「世界から日本に、日本を世界へ」をテーマに、グローバルな視点を持つ読者たちに向け、フォーブス本国版、各国版の記事をキュレーションし、日本オリジナル記事と共に構成。
ビジネス、経済、投資、アントレプレナー、ランキングの記事を掲載していきます。
フォーブスが取り上げる人物の人生には必ずストーリーがあり、そのストーリーから「未来を切り開くメッセージ」を読者へ届けます。

  • 酪農も「データ」を活用すれば、必ず利益は上がる

    起業家から、NPO、大学、老舗企業まで、住民総出の街づくり。あなたの街でも、すぐに真似できるモデルがあるかもしれない。全国23拠点を持つトーマツベンチャーサポートからの協力を得て編集部で厳選した、今、最もおもしろい地方のアイデア集。「データ」を活用すれば、必ず利益は上がる「Farmnote(ファーム ...

  • フィンテックが突破すべき壁 「技術と規制のジレンマ」

    2015年1〜9月のベンチャーキャピタルによるブロックチェーン・スタートアップへの投資額は、前年2倍の約4億6,200万ドル(約554億円)。また、金融サービス系のブロックチェーン関連のスタートアップは約300社存在するとも言われ、いまや「インターネット革命」の再来を予感させる過熱ぶりだ。最近では、 ...

  • デンマークが2連覇! ビジネスに理想的な国ランキング

    世界で最もビジネスがしやすい国はどこか? 「フォーブスUS版」で、恒例の「ビジネスに理想的な国ランキング」が今年も発表された。財産権や税率、汚職、株式市場、投資家保護など、11項目を基準に144カ国の順位を算出。その結果、2年連続でデンマークが栄冠に輝いた。同国は法人税率が低く、イノベーションに積極 ...

  • 「マーケティングはおもてなし」ーより豊かなネット社会を創るために

    各界のCEOが読むべき一冊をすすめる本誌の連載「CEO’S BOOKSHELF」。今回は、ショーケース・ティービーの森 雅弘 代表取締役社長が『村田昭治のマーケティング・ハート 学ぶことのたのしさ』を紹介する。社会人4年目。本来なら責任のある仕事をこなすようになっていたであろう時期に、私 ...

  • 成田空港を「アジアの防災拠点」に、計画が進行中

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒントが隠されていな ...

  • ゴミの山を宝に変える「食品再生ビジネス」

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための 2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒン トが隠されて ...

  • ゲームの力が職場を変える! 「スーパーベター」開発者の野望

    世界銀行とゲームを開発した経験を持つ世界的な研究者が次に作ったのは、「スーパーベター」というゲームアプリだった。彼女が体験した“ゲームの力”と、職場でのその活かし方とは。ー「スーパーベター」を開発することになったきっかけとは?ジェイン・マクゴニガル(以下、JM):2009年夏 ...

  • リフォーム業界の異端児、Build.comを生んだ奇妙な社訓

    ハウズやピンタレストなど、オシャレな内装の参考になるサイトがいま、世界中で人気を集めている。だが、家庭用部品販売サイト「Build.com」のクリス・フリードランドCEO(34)は不敵に笑う。「彼らは人々の妄想をかき立てるだけ。その点、僕らは消費者と関係を築き、結果を出しているよ」確かに、同社は&l ...

  • 高知県土佐町のオーダーメイド犬小屋に注文殺到

    高知県の山奥に、オーダーメイドの犬小屋で全国トップを走る職人がいる。「犬小屋製作工房K」の川村幸雄代表だ。関西から地元の高知にUターンし、2006 年から犬小屋づくりを始めた。犬小屋の注文は全国から年間500件。常時10人以上の従業員を雇い、一つずつオーダーメイドでつくっている。日本の家庭では、犬や ...

  • ノルウェーの漁師の年収が高い理由

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒントが隠されていな ...

  • 英国で成立した「現代奴隷法」 人身売買報告書の作成義務も

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒントが隠されていな ...

  • シリコンバレーで勝ち続けるために大切なこと

    1980年代から約30年、激動のシリコンバレーを見つめてきた、マルケトCEOフィル・フェルナンデスの経営哲学とは?「私は、ロングターム・シンカー(長期的な視点の持ち主)です」マルケトCEOのフィル・フェルナンデスは、静かに語る。「私のライバルは、ラリー・エリソン(オラクル創業者)や、マーク・ベニオフ ...

  • 米NBAの「チーム価値」 1位NYニックスは30億ドル

    野球やアメフトばかりではないー。放映権や大型スポンサー契約のおかげで、米プロバスケットボール協会(NBA)に所属する各チームの売り上げが爆発的に伸びている。チームの平均収入は、前年比13%増の12億5,000万ドル(約1,350億円)に達するほど。そこで「フォーブスUS」では、チームのマーケティング ...

  • 「日米女性2人組」で切り拓く日本流社会的投資の道

    バンク・オブ・アメリカのリサ・カーノイと、ARUNの功能聡子。その出会いが日本流社会的投資の未来を拓く。「日本は、途上国への社会的インパクト投資を牽引するポテンシャルを持っている」。バンク・オブ・アメリカのNY市地域プレジデントであり、同行のプライベート・ウェルス・マネジメント部門、U.S.Trus ...

  • 「世界一面白いサマーキャンプ」GAKKOを生んだ日本人起業家

    「世界中にはクリエイティブな人たちがたくさんいます。彼、彼女らが自由に教える“夢の学校”があったらどんなにいいか」そんな思いから、古賀健太は「GAKKOプロジェクト」を2012年のイェール大学在学中に立ち上げた。その後古賀は、パランティア・テクノロジーズ、グーグルXスタートア ...

  • 米国企業トレンド 経営を加速する「セパレーション」の効用

    米ヒューレット・パッカード(HP)は2015年11月、PC・プリンティング事業を担うHPと法人向け事業のヒューレット・パッカード・エンタープライズの2社に分社した。“足が速い”と言われる、ハイテク・IT・エレクトロニクス業界ではこの他、米シマンテックのセキュリティ分野と情報管 ...

  • カンボジアで活躍する「北九州市の水道職員」たち

    今、世界でどのようなことが課題になっているのか。それを見ずして、新たなビジネスチャンスは生まれない。国連で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)」は、世界が2030年までに解決すべき課題を169項目において提示してくれている。その中に次世代の事業モデルのヒントが隠されていな ...

  • 次世代リーダーは、なぜ「哲学」に注目するのか?

    欧米のビジネススクールが、哲学に力を入れ始めた。「役に立たない」とさえ言われていたのに、なぜ?早稲田大学ビジネススクールで「組織と哲学」という講義を行っていた西條剛央に聞く。Q:近年、欧米のビジネススクールでは哲学の講義に力を入れるようになっています。なぜだと考えられますか?西條剛央(以下、西條): ...

  • 人材獲得競争が激化するなか「ダイレクト・リクルーティング」が求められる理由とは?

    国立社会保障・人口問題研究所の発表によれば、日本の総人口は2010年の1億2,806万人をピークに減少の一途をたどり、2060年には8,674万人まで落ち込むことが予想される。それに伴い労働力人口も、2010年から2030年の20年間で約730万人減少すると言われている。その一方、有効求人倍率は年々 ...

  • 未来の金融を担うプレーヤー!「フィンテック注目株50」後編

    いま、金融(Finance)と技術(Technology)を組み合わせた造語、「Fintech(フィンテック)がバズワードになっている。未来の金融を担うプレイヤー50社のうち45社を、前後編にわたって紹介する。前編はこちらhttp:forbesjapan.comarticlesdetail11855 ...