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健康

2026.06.25 12:10

W杯の給水タイム義務化、選手の健康だけが理由ではない

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サッカーの国際統括団体であるFIFAは、2026年ワールドカップ全104試合において、各ハーフの中盤に3分間の給水タイムを義務化した。これにより、従来は前後半の2つに分かれていた試合が、事実上4つのクォーターに分割されることになる。公式には「選手の健康」を最優先するための措置とされている。しかし、それだけではない事情があるようだ。CM放映を増やして収益を上げることは正式な目的ではないものの、FIFAは今年3月、大会中の義務的な中断時間に放送局が広告を販売できると発表し、巨額の財政的影響を伴う変更を促進したのである。

表向きは、このルールは選手を極度の暑さから守るためのものだ。専門家も、そうした条件下では給水タイムを設けることが選手の健康に良いと認めている。しかし、このルールはドーム型の空調完備のスタジアムや、気温が高くない屋外会場でも適用される。FIFAは、大会全体で一貫した標準的なアプローチを確保するためだと説明している。だが、(天候)条件に関係なくすべての試合で中断を義務化したことで、ある疑問が浮上する。このルール変更は、試合中にCMを放映するための専用枠をテレビ局に提供することで得られる莫大な広告収入の機会にも、どの程度動機づけられているのだろうか。

今年のサッカーの世界大会以前は、給水タイムは2014年ブラジル大会から試合ごとに検討されていた。最初の非公式な給水のための中断は、ブラジルのマナウスで行われた米国対ポルトガルのグループステージの試合で、非常に高温多湿の中で起きた。そして最初の公式な「クーリングブレイク」も同大会で、ブラジルのフォルタレザで行われた。オランダ対メキシコの決勝トーナメント1回戦で、気温は39度に達していた。

中断は主審の裁量で行われ、いわゆる湿球黒球温度(熱、湿度、風、雲量を考慮する指標)が32度を超えた場合にのみ適用されていた。

注目すべきは、米国の放送局Foxが給水タイム中にフルスクリーンのCMに切り替える一方で、米国を拠点とするスペイン語テレビ局Telemundoは明確にそうしないと表明していることだ。試合映像から離れる代わりに、Telemundoはピッチ上のライブ映像——チームのハドルや、リプレイ、解説——を放送している。そのため、このフォーマットを好む米国の視聴者(そしてスペイン語を磨きたい人)は、Telemundoにチャンネルを合わせることができる。

欧州では、給水タイム中に広告が表示されるかどうかは、どの国にいるかによって異なる。そうしたCMを禁止している国営放送局もあれば、ハーフタイム以外では一切広告を見ることに慣れていない視聴者に対して、初めて導入する放送局もある。

専門家は、給水タイムは監督が選手と戦術を話し合う新たな機会にもなると指摘する。アメリカンフットボール、バスケットボール、アイスホッケーのタイムアウトに似たものだ。

今年のワールドカップでは他にも変更点がある。大会を通じてハーフタイムに監督へのサイドラインインタビューが行われるほか、来月の決勝戦ではシャキーラやマドンナらが出演するハーフタイムショーが予定されている。

欧州のメディアはサッカーのアメリカ化だと報じている。皮肉なことに、サッカーは米国ではテレビ視聴率でトップ4にすら入っていないスポーツなのだが。

私がプロサッカーに初めて触れたのは1980年の秋だった。オランダに到着したばかりで、オランダ文化に浸りたかった。テレビでサッカー(「voetbal」)を見る以上に良い方法があるだろうか。当時、試合がフルで放映されることはほとんどなかった。しかし放映されるときは、ホストファミリーと一緒に彼らのAristona製白黒テレビで観戦した。

私がこのスポーツに最初に惹かれたのは、その連続性だった。ハーフタイムと試合終了のホイッスル以外に、公式な時計の停止がなかったのだ。実際、前後半それぞれ45分間、ほとんど何があっても試合が止まることはなかった。審判が各ハーフに恣意的に追加するように見えるアディショナルタイムも含めてだ。

CMもタイムアウトもなかった。誰かが負傷して倒れても、深刻そうに見えない限り試合は続行された。深刻な場合でさえ、審判は負傷を試合の流れを止める厄介事のように扱っているようだった。トレーナーが負傷したように見える選手の手当てを始めるやいなや、審判は試合を再開できるようタッチラインの外に出るよう合図を送った。

あらゆる種類のCMを嫌う私にとって、これは新鮮だった。今でもそう思う。「美しきゲーム」と呼ばれるスポーツのシンプルさに加え、広告に中断されることなく試合を観戦できることには特別なものがある。

しかし今、少なくともワールドカップでは、選手の安全のためという名目でこれが変わりつつある。だが私は、2026年の生活のほとんどの分野でそうであるように、ここでも「金の流れを追え」という格言が当てはまると考えている。

forbes.com 原文
 

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