フィデリティ・インベストメンツのグローバル・マクロ部門ディレクターであるジュリエン・ティマーは5月、2026年後半も株価は堅調に推移し得ると主張した。インフレリスクの高まりとイラン紛争の長期的影響の可能性があるにもかかわらずだ。モルガン・スタンレーも、今後12カ月でS&P 500が12％上昇すると予測している。両方の株式市場見通しは、AI関連の設備投資の急増を牽引要因として挙げた。
AI設備投資サイクルが続く中、AIの既知のボトルネックに対応する企業は恩恵を受ける立場にある。そのため、これらの企業に着目し、2026年7月に注目したい9銘柄を取り上げる。
2026年7月に注目したいトップ9銘柄
十分に知られたAIのボトルネックには、電力、メモリー、冷却システムがある。
天然ガスは現在、AIデータセンターの電源として最も一般的だが、これは時間とともに変わり得る。電力需要が増えるにつれ、クリーン電源が勢いを得る可能性がある。原子力は、太陽光や風力よりも安定的に電力を供給できるため、長期的に優位に立つかもしれない。
注目したい企業は以下だ。
○天然ガスのパイプライン運営会社ウィリアムズ・カンパニーズ
○クリーンエネルギーのリーダーで公益事業会社のネクステラ
○ウラン供給企業のカメコ
プロセッサーはAIの中核ハードウェアであり、供給能力に制約がある。しかし、メモリー、具体的にはプロセッサーとストレージ間でデータがどれだけ速く移動できるかという点にも、本質的な制約が存在する。高性能チップは、データにアクセスできる速度以上には処理できない。テック企業は複数の解決策を模索している。
○マイクロン、SKハイニックス、サムスンが高帯域幅メモリー（HBM）を製造
○TSMとインテルが、データ移動距離を短縮する先進パッケージングを開発
○アステラ・ラブズとクレド・テクノロジーが、データ移動を管理する専用の接続用チップを製造
従来型の空冷システムは、最新のAIクラスタには不十分であることが明らかになっている。液冷は、その効率性と有効性から新たな標準になりつつある。パーシスタンス・マーケット・リサーチの最近のレポートによると、世界のデータセンター向け液冷市場の規模は2026年の57億ドル（約9177億円。1ドル＝161円換算）から2033年には292億ドル（約4.7兆円）へ拡大すると予測されている。これはあくまで一つの見方にすぎないが、この事業に対する楽観論を示している。
バーティブとシュナイダー・エレクトリックは液冷を専門とする。
挙げた企業の中には、米国で店頭取引される海外企業も含まれる。これを取引所上場企業に絞ると、このページにある表の9つの選択肢となる。
