恩恵を受けるのは誰か
投資家にとって、最も明白な恩恵を受けるのは、必ずしもAI企業そのものではない。むしろボトルネックの恩恵が回るのは、電気工事の請負業者、送電網の建設会社、機器サプライヤー、そして公益インフラ関連企業である可能性が高い。
クアンタ・サービシズ（Quanta Services）、MYRグループ（MYR Group）、マステック（MasTec）、エムコア（EMCOR）、イートン（Eaton）、バーティブ（Vertiv）といった企業は、大半のソフトウェア企業よりも、現場のインフラ建設にずっと近い位置にいる。ただし、注意点もある。労働力不足は両刃の剣だ。こうした企業の価格決定力と受注残（バックログ）を押し上げる一方で、プロジェクトを完工させるスピードを縛る要因にもなる。もう1つ忘れてはならないのは、これらの企業の株価の多くが、過去1年間ですでに大きく上昇しているという事実である。
大局を捉える
AIはクラウドの中で動くかもしれない。だが、そのクラウドは誰かが建て、電力を引き、配線し、冷やし、保守しなければ動かない。モデルはクラウドで稼働する。チャットボットは質問に答える。検索結果は瞬時に表示される。しかし、その体験の裏側には、物理的な資産の連鎖が横たわっている。
注目を最も集めているのは半導体だろう。電力需要予測の引き上げに伴い、発電所や天然ガスタービンへの関心も高まってきた。だが、最大の制約として浮上しかねないのは、ほかでもない労働力なのである。
これはAIやデータセンターの是非を論じる議論ではない。その背後にあるサプライチェーン全体を理解するための議論だ。
AIインフラ整備の次の局面で最も有利な立ち位置にいる企業は、最先端の半導体や最大級のデータセンターを持つ企業だけとは限らない。熟練労働力を抱え、大規模プロジェクトを実際にやり遂げる力を備えた公益事業者、請負業者、機器サプライヤー、インフラ企業もまた、その候補となるはずだ。
AIブームは表層的にはデジタルでも、その下にあるのは昔ながらの建設業の課題である。そしてその世界では、電気工事士と送電線作業員は、アルゴリズムと同じくらい重要な存在になり得るのだ。
