データの整備不足が招く不適切な評価
人的資本に関する社内目標の達成に必要なデータやシステムについて、「あまり整備されていない」（29.2％）、「全く整備されていない」（8.0％）と答えた管理職は合わせて約4割にのぼった。最も多かった回答は「ある程度整備されている」の49.2%だが「十分に整備されている」と言い切れる管理職は13.5%にすぎない。
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さらに、整備が不十分だと答えた管理職にその支障を尋ねると、最も多く挙がったのは「客観的なデータに基づかない不適切な評価」で42.2%だった。次いで「最適な人材配置や育成計画の策定困難」（38.8%）、「個人の不満や離職予兆の発見遅れ」（34.7%）と続く。
データなき評価の現場
目標は把握していても、それを裏付けるデータがなければ評価や配置の判断は感覚に頼る部分が大きくなる。現場で感じられている乖離の一端は、こうしたデータ基盤の不足に起因している可能性がある。
さらに踏み込むと、足りないのは情報そのものではなく、それを現場の判断材料として使える形に変える仕組みなのかもしれない。把握から実践へ、その間にある距離をどう縮めるかが問われている。
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【調査概要】
調査対象：上場企業の管理職325人
調査期間：2026年5月20日〜5月25日
調査方法：インターネット調査
