Visa、Mastercard、Stripeの連合が頓挫しうる壁
この計画は依然として失敗する可能性があり、Visa、Mastercardの両カードネットワークは過去にも同様の試みで躓いている。両社ともデジタル通貨への取り組みを立ち上げては静かに撤退してきた。Visa、Mastercard、Stripe、そしておそらくCoinbaseが共同所有する事業は、重複する野心を持つ4つのライバルに、ガバナンス、経済性、共有資産の管理について合意を求めることになる。Mastercardはまた、この1年間、ステーブルコインは自社の中核事業にとって脅威ではないと主張し続けてきた。ある幹部はアナリストに対し、ほとんどの資金フローは法定通貨で始まり法定通貨で終わると述べている。自社の主張を信じている企業は、カードのレールをコインで自ら食い合う理由が薄い。
規制もまた制約要因だ。支配的なカードネットワークが共同発行するステーブルコインは、規制当局がすでにそれらのネットワークに向けているのと同じ集中度と独占禁止法上の問題を招く。またGENIUS法の構造は、カードネットワークの連合が回避策を講じなければならない形で、銀行やライセンス取得済みの発行体を優遇している。これらのことはプロジェクトを不可能にするわけではない。構造とタイミングを不確実にするのだ。だからこそ、報じられている具体的な内容よりも、今は進む方向性の方が重要である。
Coinbaseは両方に賭けている。Coinbaseは2025年末、同社提供の基盤を使って、自社ブランドのステーブルコインを発行・運用できるようにするステーブルコインサービスと、企業向けステーブルコイン決済製品を立ち上げた。Coinbaseは、Circleの収益を分け合いながらも独自のインフラを構築している。
Tetherは別のケースである。その支配力はオフショア、つまりカードの特典よりもドルを求める新興市場に存在する。米国で規制されたネットワークコインが国内決済を狙っても、その需要にはほとんど影響しないかもしれない。ネットワークのホームグラウンドで戦っているのはCircleであり、最も失うものが多いのも同社だ。
より広い市場にとって、カードネットワークのコインはCircleに圧力をかけるだけではない。ステーブルコインを暗号資産ネイティブなルーツから、利回りや投機ではなく受容性と信頼が結果を左右する通常の決済へと、さらに引き寄せることになる。その変化は、すでに消費者、加盟店、銀行の間に位置する者を有利にする。それがまさにカードネットワークの定義だ。
Visa、Mastercard、Stripeの連合が実現する保証も、うまくいく保証もない。しかし戦略的な根拠は、現在の噂の詳細が正しいかどうかにかかっているわけではない。市場が10年かけて証明してきた事実にかかっている。ステーブルコインにおいて、コインは簡単な部分だ。使う理由こそが希少であり、ネットワークはそれを握っている。
今この窓が開いているのには理由がある。GENIUS法がルールを定めてから1年、コンプライアンスへの道筋は明確になり、カードネットワークは必要な要素を揃え、ステーブルコインは暗号資産の好奇心の対象から、銀行や加盟店が真剣に受け止めるものへと変わった。市場がまだ形成途上にある間に動く者が、残りの者が引き継ぐデフォルトを設定する。そして最大の決済網を持つ企業には、待つ理由が最も少ない。
ネットワークは以前もデジタルドルに手を伸ばし、躓いてきた。今回彼らがもたらすのは、発行体が短期間では複製できない資産だ。加盟店が受け入れ、消費者が使う既存の理由である。Visa、Mastercard、Stripeの連合が実現すれば、USDCの品質はCircleの将来を決定しなくなる。決定するのは誰が流通を支配するかであり、それこそがCircleがVisaとMastercardから買い戻せない唯一の優位性なのだ。
