今年の夏、Z世代はどこへ旅行しようとしているのだろうか。円安が続き、世界各地で不安定な情勢が報じられるなか、旅先の選択肢が狭まりつつあるようだ。
デジタルマーケティング支援を手がけるGMO NIKKOが、18〜28歳の大学生と社会人を対象に実施した調査が、その実態を浮かび上がらせた。
国内派の過半数は諦めた海外派
今夏に宿泊を伴う旅行を計画しているZ世代は全体の48.2%で、旅行先の内訳は「国内のみ」が29.8%と最も多い。だが国内旅行を選んだ理由を掘り下げると、意外な実態が浮かび上がった。
国内のみを予定している回答者のうち、「もともと国内のつもりだった」と答えた人は46.3%にとどまった。残る53.7%は何らかの事情で、海外旅行ニーズから国内旅行ニーズへとシフトしている。つまり国内旅行者の過半数は、積極的に国内を選んだのではなく、海外を諦めた結果として国内に落ち着いた層だ。
理由として最も多く挙がったのは「円安・物価高の影響」（19.5%）で、「世界情勢（戦争・テロ・感染症リスクなど）への不安」（18.8%）、「航空券・ホテルが高すぎる」（17.4%）が続く。コスト面と安全面という異なる軸の懸念が国内シフトを後押ししている構図だ。
属性別に見ると、大学生では「世界情勢への不安」を理由に挙げた割合が36.0%と、社会人の15.3%の2倍超に達した。就職前の時間的余裕が海外への期待を高める一方、情勢の不安定さに対しての感受性も鋭い。それがリスクの見積もりを保守的な方向へ引っ張っているようだ。
