検索エンジンが「検索結果のリスト」を返す構造そのものは今も変わらないが、昨今のAI検索の台頭により、企業のマーケティング戦略は大きな転換期を迎えている。これからのブランド可視性においては、単なる検索順位だけでなく、AIの回答内で自社ブランドがどのような文脈で紹介されるかが重要だ。
GMO TECHが、日本のAI検索における比較検討段階の回答約4万件を分析した最新の調査から、これまでのSEOの常識が通用しなくなりつつある現状と、AIがブランドを推薦する際の独自の構造が明らかになった。
分析データによると、AIは特定のブランドを「1位」として単独で推奨するのではなく、1回答あたり平均4.15軸の切り口を組み合わせ、複数の選択肢を並列で推薦する傾向が強い。ユーザーが明示していない条件であっても、「もしこういう用途なら」「こういう人なら」という分岐を並べながら回答を構成していくのがAIの基本構造だ。つまり、これからの企業が目指すべきは「最強の1つ」として選ばれることではなく、AIが提示する複数条件の推薦リストの中に、自社プロダクトの紹介枠を確保することである。
AIがブランドを推薦する際の切り口として最も出現率が高かったのは、37.0%を占めた「用途特化」と、34.8%を占めた「機能特化」の2軸だ。この両者を併用する回答が最も多く、さらに「初心者・迷ったら」を加えた三軸のセットが汎用性の高いテンプレートとして機能している。
一方で、「大手・知名度・歴史」という軸の出現率は7.1%にとどまった。これはブランドの信頼性が無意味になったわけではなく、AI回答の表面上の推薦軸としては「大手だから安心」という抽象的な表現よりも、より具体的な条件表現が好まれることを示している。代わりに、「○○な人には」という利用者属性別の切り口が23.8%と想定以上に強く出ており、信頼性を語る以上に「誰に向いているか」を言語化することが重要視されている。
