同様に、プランテン（調理用バナナ）やバナナなど他作物との間作によって栽培品種を多様化すれば、農家に第2の収入源をもたらし、不作時の食料安全保障を強化するうえでも大きな効果が期待できる。
自然受粉を強化し、それによって収穫量を増やすのも重要な要素である。これは主として、受粉者の生息地を保全することで実現できる。落ち葉やマメ科植物のさや殻を地面に残せば、主要なカカオ受粉者であるユスリカ類の繁殖を助けることになる。合成殺虫剤の使用を減らせば、有益な昆虫まで殺してしまうのを防ぐ助けにもなる。
チョコレート企業はまた、気候変動の影響を受けやすい地域のカカオ農家が、より干ばつに強いハイブリッド品種への品種改良や栽培へ切り替えられるよう支援する必要がある。
そして最も重要なのは、このケースにおいて真の適応とレジリエンスとは、公正で長期的な契約を結び、農家の貧困という根本原因に対処することだ。
それは予測不能で短期的なプレミアムにとどまらない。トップダウン型のモデルではなく、主に、現地の知見と戦略的な方向性を融合させた真の協働を優先すべきである。
今後数十年で、カカオの生産地域は、コートジボワールやガーナといった西アフリカ諸国に比べてやや気候変動の影響が小さいと見込まれるカメルーンやナイジェリアのような国々へ、移っていく可能性もある。
そのため、チョコレート企業がサプライチェーンの将来性を確保するのに重要な方法の1つは、脆弱な立場にある生産者に対して、後回しにするのではなく今、農地の移転を支援することだ。これは、生計の持続性を確保し、若手農家の定着にもつながるだろう。
サステナビリティからレジリエンスへ
気候変動の加速は、チョコレートが倫理的に調達されうる一方で、構造的には根深く脆弱でもあり得ることを明らかにした。
チョコレート企業は、透明性と倫理を主に重視するサステナビリティ施策を超え、気候変動への適応と農業の安定に焦点を当てたレジリエンスへの投資へ移行しなければならない。
「気候変動の圧力にさらされる市場において、持続可能な調達とは単なるコンプライアンスではない。カカオ産業が世代を超えて繁栄できるようにする経済的・環境的・社会的基盤を築くことなのだ」とオカンポは強調した。
したがって、カカオのサプライチェーンは、拡大と多様化、そして気候リスクへの継続的な適応を進めなければならない。同時に、現場の農業の現実を企業の気候戦略の中核に据え、単なるブランディングの改善ではなく、システム全体の解決策を推進する必要がある。
