原油は前年同期比で約40％上昇、欧州とアジアの消費者に打撃
原油価格の沈静化により、ロンドン市場での原油先物は週間で約1.10％高で取引を終えた。全体として原油価格は月間で7.45％下落し、3カ月前と比べてほぼ横ばいだが、前年同期比では約40％上昇している。
こうした高値水準は、とりわけ欧州とアジアの消費者に打撃を与え始めている。欧州では天然ガスと航空燃料が主な懸念分野で、アジアの懸念は主として原油・液化石油ガス（LPG）・航空燃料に集中している。
ジェット燃料97％高、ルフトハンザなど航空大手が路線削減
特に、航空燃料の価格と供給が両地域で不安を引き起こしている。紛争の開始から4月末までに、ジェット燃料価格は97％上昇したとS&Pグローバル・エナジーが報じている。
これにより、ドイツのルフトハンザ航空や香港のキャセイパシフィック航空など、両地域の主要なフラッグキャリアは運航能力を縮小し、路線の削減に踏み切った。これを受け、世界の航空会社のトップが6月6日から8日にかけてブラジル・リオデジャネイロに集まり、新型コロナウイルス感染症パンデミック以来の業界最大の危機について協議する予定だ。
格付け会社ムーディーズは、世界の航空業界の見通しをネガティブ（弱含み）へ引き下げた。「イラン紛争とホルムズ海峡の混乱に関連した、深刻な燃料価格の激しい変動が要因」だとしている。
ムーディーズは、業界全体の営業利益が2026年に35％超落ち込んだ後、2027年に回復すると予測しており、「最も大きな打撃を受けるのは米国の航空会社」としている。
ユーロ圏のインフレ率は3.2％、パキスタン11％超
原油高は欧州でもインフレの上振れを招いている。ユーロ圏のインフレ率は5月に3.2%まで上昇した。アジア全域でも同様で、国際通貨基金（IMF）は新興国で平均2.6％、東南アジアで3.3％になると見込んでいる。
アジアの大陸全体の平均値は、一部の国が直面する深刻な状況をしばしば覆い隠している。こうした国々ではインフレ率がこの平均を大きく上回っており、例えばパキスタンでは5月のインフレ率が11%を超えた。
イランのインフレ率77.2％、第2次世界大戦以来の高水準
米国との交渉でイランが強硬姿勢を貫いていることは繰り返し語られてきたが、同国もまた苦境にある。イランのインフレは第2次世界大戦以来の高水準に達した。
紛争開始から3カ月余りが経過し、イランの都市部で測定された消費者物価指数は5月、前年同月比で77.2％上昇したと、国営通信IRNAが6月3日にイラン中央銀行の発表を引用して報じた。
多くの人々にとって、中東の緊張の終結は早ければ早いほど望ましい。不安定な原油価格によるドミノ効果が、世界中で実感されているからだ。
