従業員の半数は2年以内に人工知能（AI）に関して学び直しが必要ーー。約4人に1人の最高経営責任者（CEO）はそう考えている。だが、AIに関するスキル不足は導入ではなく判断力にある。
AIの利用状況はビジネスにおいて最も危険な見せかけの指標の1つになっている。リーダーたちはライセンスやログイン、アクティブユーザー、プロンプト、導入したAIツールといったものの数を数えることができる。こうした数字は追跡が容易で、通常安心感を与える。だがそのどれも「従業員はAIをうまく使う方法を知っているのか」という真に重要な問いには答えていない。
この区別は急を要するものになっている。コンファレンスボード（全米産業審議会）が発表したCEO信頼感指数によると、CEOの約4人に1人が現在、自社従業員の半数以上が2年以内にAIの学び直しが必要になると予想している。これはこの調査の中でも特に注目すべき結果の1つだ。
一見すると、これは導入に関する問題のように見える。しかし多くの組織では従業員はすでに日常的にAIを使っている。文章作成や調査、要約、スライド作成、文書の分析に活用し、さらには顧客向けの作業の一部をAIに任せたりもしている。より根本的な問題は、AIを使うこととAIを使いこなすことは全く別物だという点にある。
AI導入に全面的に取り組んでいる企業の状況について考えてみよう。ServiceNow（サービスナウ）とOxford Economics（オックスフォード・エコノミクス）は2025年に約4500人の経営幹部を対象に企業のAI成熟度を調べた。その結果、半数以上の企業ですでに100件以上のAI活用事例があった。だがそれらの取り組みが意味のあるビジネス成果につながっていると回答したのはわずか19％だった。
ツールは至るところにあり、実際に利用されてもいる。それにもかかわらず、その価値の大半はいまだに現実のものとなっていない。
AIを使うことと、使いこなすことは別物
CEOたちは自社の従業員がAIを使っているかどうかを問い続けている。しかし、より重要な問い、つまりこうした取り組みが実際に成果をもたらすかどうかを予測する問いは「従業員はAIを使いこなせているか」だ。
Leadership IQのAI成熟度テストで、従業員がAIを使っているかどうかを尋ねないのはこのためだ。潜在的なリスクを生み出すことなくAIを活用するためのスキルや安全策、リーダーシップの規律が組織に備わっているかどうかを問う。例えば、「AIが生成した誤りが誰かに発見される前に顧客やクライアント、あるいは意思決定にまで届いたことがあるか」という質問がある。残念ながら、最も多い回答は「ほぼ間違いなくあるが、私たちには知る由もない」と「おそらく時々ある」だった。
これはすべての経営幹部の注意を引くはずだ。危険なのは従業員がAIを避けていることではなく、十分な判断力を欠いたまま堂々と気軽にAIを使っていることだ。
テストでは組織を「導入」「能力」「品質管理」「ガバナンス」「統合」「リーダーシップ」の6つの側面から評価する。そして、リーダーたちが最も不意を突かれるのが品質管理の項目だ。つまり、AIの誤りがクライアントや顧客、従業員、意思決定の場に届く前に誰かが確実に発見できているかどうかだ。
この答えこそが問題の本質を端的に示している。チームは朝から晩までAIを使っていても、AIの間違いを実際には全く把握していない可能性がある。
