上の世代では、お金の話、特に給与に関する話題はタブー視されがちで、少なくとも礼儀に反すると考えられてきた。しかしバンク・オブ・アメリカの新たな調査によると、インフレの進行、経済の先行き不透明感、厳しい雇用市場、そして情報を共有する文化が重なるなかで、成人したZ世代たちは自分の収入や買えるもの、直面している経済的ストレスについて、友人とはるかにオープンに話すようになっている。
この調査では、成人したZ世代（18〜29歳）の27％が友人と給与や収入について具体的に話すと回答した。これに対し、ミレニアル世代は20％、X世代は12％、ベビーブーマー世代はわずか3％だった。
「これは大きな数字です」と、バンク・オブ・アメリカのコンシューマー・リテール・プリファード部門プレジデント、ホリー・オニールは語る。「私はX世代ですが、彼らの年齢の頃には絶対にそんなことはしませんでした」。しかしZ世代は「対話をオープンな場に持ち出すことが多い世代」だと同氏は付け加える。
全体として、Z世代の60％が友人とお金に関する会話をしていると回答し、ミレニアル世代も62％が同様だった。一方、X世代では46％、ベビーブーマー世代では29％にとどまった。
バンク・オブ・アメリカの新しいレポート「Z世代が大人になるためのコスト」は、2月に2000人以上の成人を対象に実施した調査に基づいており、サンプルは29歳以下の層に重点を置いている。
オニールは、Z世代のオープンさは文化的な変化であると同時に、経済的な現実を反映していると強調する。賃金が生活費の上昇に追いつかず、就職に苦労する若い社会人の間で経済的な不安が高まるなか、Z世代はお金の会話をプライベートな問題としてではなく、今日の経済環境を生き抜くためのツールとして捉えるようになっている。こうした会話が職場でより一般的になれば、より公正な報酬と公平性につながる可能性があると同氏は示唆する。
企業は従業員が給与情報を共有することを歓迎しないかもしれないが、人事サービス会社BambooHRが昨年実施した調査によると、それは従業員の士気にとってプラスになる可能性がある。その調査では、54％の従業員が自社は同僚間での給与の話を推奨していないと回答したが、44％は給与の透明性が会社への信頼を築くとも答えている。
キャリアの初期に経済的な苦労を経験するのはどの世代にも共通することだが、Z世代の違いは、こうした経済的な課題をポジティブなものに変えていることだとオニールは言う。バンク・オブ・アメリカのデータによると、Z世代はお金のストレスを感じたとき、69％が銀行口座の残高を確認し、54％が予算を立てたり見直したりし、49％が貯蓄や投資を行い、42％がファイナンシャルアドバイスやリソースを求めている。
「確かにZ世代は、社会に出たばかりの若者にとって厳しい時代だと私たちに伝えています」とオニールは語る。「しかし彼らはそのストレスをポジティブな行動に変えているのです」
