初夏を迎え、日中の気温が上昇する日が増えている。すでに、快適な作業空間を維持するために冷房のスイッチを入れている人も少なくないはず。しかし、同時に気になるのが毎月の電気料金である。パナソニックが実施したエアコン利用に関する最新の調査結果から、利用率や温度差といった生活者のリアルな意識と利用実態が明らかになった。
同社のエオリアアプリに接続されたデータによると、2026年5月17日時点の全国平均における冷房当日利用率は20.5％に達し、今シーズン初の２割超えを記録。これは、例年よりも早いペースで冷房利用が拡大していることを示している。
都道府県別の利用率ランキングに目を向けると、西日本エリアを中心に高い数値が目立つ。１位は熊本県の38.6％、次いで佐賀県の35.2％、鹿児島県の34.4％、沖縄県の34.3％と続き、九州・沖縄地域ではすでに3割以上の世帯で冷房を稼働していた。
一方、都市部においても、埼玉県の25.6％、東京都の23.8％、大阪府の23.4％など、２割を超える地域が多く、全国的な広がりが確認できる。
では、人々はどのような基準で冷房を使い始めるのだろうか。シーズン初回利用時の室内温度を調査したデータによると、最も回答が多かったのは「25℃」で27.9％、次いで「24℃」が22.0％。これら２４～２５℃付近が冷房利用を開始する大きな目安となっている。多くの人が室温の上昇を明確に体感してから稼働させる傾向にある中、「28℃以上」になるまでガマンするケースも5.7％存在するなど、体感温度や環境による判断の多様性もうかがえる。
家計における電気料金の値上げ負担については、「強く感じる」が38％、「やや感じる」が44％に上り、全体の82％が負担を実感。さらに食品や日用品を含めた各種値上げに対する不安についても、実に89％が懸念を示している。
