中東情勢の緊迫化を背景に、プラスチックの原料となる「ナフサ」の供給が不足し、さまざまな分野に影響が広がりを見せている。お菓子などのパッケージが白黒刷りになるなどの事態が報じられたこともあり、生活者の関心と危機感は極めて高い水準に達している。
くふう生活者総合研究所が実施した調査によると、実に93.5％にのぼるほとんどの人が「ナフサの供給不足を知っている」と回答。
供給不足を知る層が最も懸念している要素は、「商品・サービスの価格高騰」で71.1％に上った。次いで「必要な商品が手に入らなくなること」が64.8％、「必要なサービスが受けられなくなること」が46.3％と続いており、物価上昇のみならず、物資の物理的な調達難や供給網の途絶に対する危機感が生活者の間に根強く広がっている。
このような危機感に対し、ナフサ不足に備えて実践していることとして、「とくにない」が42.0％と、まだ静観している人は多いものの、残る約6割は何らかのアクションを起こし始めている。「影響についての情報収集」を行う者が30.5％、「消耗品など無駄遣いを減らして大切に使う」が29.9％となっており、情報への感度を高めつつ、生活防衛へ向けた意識改革を急いでいる。
さらに、20.8％の人が「日用品などのストック買い」を実践していることがわかった。具体的には、ゴミ袋や食品用ラップといった、プラスチック製の日用消耗品をドラッグストアなどに立ち寄るたびに少しずつ買い足す傾向が見られる。また、詰め替え用を大容量のものへ変更する、使い捨て製品の購入を控える、キッチンペーパーを布巾に代替するなど、プラスチック製品自体の消費を抑制し、代替品を柔軟に活用するといった工夫が見られる。
現状では、ナフサが枯渇するような状況ではないものの、サプライチェーンの各所で深刻な目詰まりと価格高騰が起きている。政府は、例年の8割程度は確保でき在庫と合わせれば供給は維持できるとしているが、現場の受け止め方とは大きな隔たりがあると言える。
中東情勢の先行きが不透明である以上、政府や業界団体には、こうした不安を解消すべく、輸入先の多角化や代替素材への転換といった、日本のサプライチェーン全体の構造改革が迫られている。
出典：くふう生活者総合研究所「ナフサの供給不足についての調査」より
