そう、私は映画『エリン・ブロコビッチ』でジュリア・ロバーツの演技を観た。そして今、ブロコビッチ本人が再び舞台に戻り、AIデータセンターの活況に照準を定めている。
エリン・ブロコビッチの名前は、環境正義と企業の説明責任の代名詞の1つとなっている。1990年代に彼女が先導した訴訟は、カリフォルニア州ヒンクリーの住民が汚染被害をめぐる賠償を勝ち取る後押しとなった。そして、この訴訟を基にした2000年の映画が、彼女を全米的なアイコンへと押し上げた。現在、ブロコビッチは新たな戦いに目を向けている。AIデータセンターの急速な拡大と、それが地域社会に与える潜在的な影響だ。
彼女は新たに、米国全土で急拡大する資源集約型のAIデータセンターについて、地域社会が追跡できるクラウドソーシング型のマッピングツールを立ち上げた。「Brockovich AI Data Center Reporting」（ブロコビッチAIデータセンター報告）だ。サイトでは、稼働中・建設中・うわさ段階の施設について住民が記録でき、投稿内容を1つの全国マップとして整理する。
これまでに提出された2700件超の報告のうち、最大の集中が見られるのはテキサス州だ。サルファースプリングスでは、MSB Globalが進める3ギガワットのプロジェクトが大きな注目を集めており、約1600エーカーの敷地に関連する複数の訴訟も進行している。
このマップは、これまで繰り返されてきた論争を再燃させた。そしてその議論の多くは、見解を形成する前に理解しておくべき3つの点に落ち着きがちだ。うち2つは地域社会が警戒すべき現実的な理由を示し、3つ目はプロジェクトを支持する正当な根拠を提示する。
AIデータセンターが地域社会を不安にさせる理由
1つ目の懸念は水だ。ブロコビッチのプロジェクトが引用し、ブルッキングス研究所および環境エネルギー研究所（EESI）も裏付けた数値によれば、大規模なAIデータセンター1カ所で1日最大500万ガロンの水を消費する可能性がある。これは最大5万人規模の町の1日の使用量に匹敵する。
もっとも、この推定は幅広いレンジの上限に当たり、各施設の実際の取水量は冷却設計に大きく左右される。それでも、すでに干ばつと限られた淡水資源の管理に直面する地域では、レンジの下限であっても長期的な供給について正当な疑問が生じる。
2つ目の懸念は電力、より正確には「誰がその費用を負担するのか」という点である。これらの施設が求める電力は大きく、公益事業者（電力会社）が送電線や変電所など関連インフラの増強を迫られることも少なくない。そしてその費用の少なくとも一部は、AIデータセンターを利用することのない一般住民の電気料金に上乗せされがちだ。規模感として、Meta（メタ）、アマゾン、マイクロソフト、グーグル、OpenAIを含む最大手テクノロジー企業は、2026年AIインフラに少なくとも7000億ドル（約105兆円）を投資すると見込まれている。CNBCによれば、こうした需要がどれほど急速に到来しているかがわかる。
