ただし、この自己説明をそのまま信じるのも、また早計だろう。流暢に自らを語るこの文章もまた、AIが内側を点検して得た報告ではなく、「AIとはこういうものだ」という訓練データ上の語り口を、確率的になぞった結果でもありうる。AIが自らの限界を率直に認めたように見えること自体が、隙のない一発回答という、同じ性質の産物かもしれない。だからこの自己申告も、内側からの告白としてではなく、その性質と整合的に生成されたもう1つのテキストとして読む。その距離の取り方こそ、後で触れるリテラシーの実地でもある。
この性質への処方箋は「もっと不完全に答えよ」ではない。確率の低い選択肢や、幅のある複数の可能性——人間で言えば「言い淀み」にあたる要素を、出力の表面から読める形にすることだ。人間の助言が暫定的でいられるのは、軌道修正の余地を初めから抱えているからで、AIの応答にも、その余地を文面に持たせられるはずだ。
AIが存在する世界の、社会システムとリテラシー
もっとも、AIの改良だけで片づく話でもない。
まず、私たち一人ひとりが、AIの回答の「質」を知る必要がある。AIの回答には人間の回答とは異なる癖があること、そしてその癖への向き合い方を、学んでおくこと。情報モラルの枠を超えた、AI時代の新しいリテラシーだ。新しい技術が社会に根づくには、いつも時間がかかった。電話も、自動車も、インターネットも、普及してからリテラシーが行き渡るまでには相応の歳月を要している。AIは、まだその最初期にいる。
同時に、社会の側、システムの側も、この性質を前提に組み直す必要がある。総務省の『情報通信白書（令和7年版）』によれば、生成AIを使ったことがあると答えた個人は、2023年度の9.1％から2024年度には26.7％へと、一年で約三倍に増えた。相談相手としてAIを選ぶことは、もはや例外ではない。だとすれば、相談や申告を受け止める側——人事、法務、行政、教育、医療の現場——は、相談者の背後にAIがいることを前提とした仕組みへ、更新されていく必要がある。
職場の悩みも、例外ではない。ハラスメントや未払い残業についてAIに尋ねれば、多くの場合、労働基準監督署や労働局の窓口、あるいは弁護士への相談が示される。これは実際に試せば容易に確かめられる。社内に相談窓口があっても、そこを通らずに外部の公的機関へ向かう動線が、AIの側に最初から引かれているということだ。利用がこれだけ広がった以上、社内の調整を経ない直接の相談や申告が増えていくのは、構造的に避けにくい。AIと労務の摩擦をめぐる指摘は、社労士や人事の現場からも出始めている。児童相談所の事案で起きたことと、構造はまったく同じだ。わずかな言葉から最悪側を選び、それを完璧な答えとして手渡す——その普遍的な性質が、たまたま著名な家族で表面化しただけにすぎない。
同じことは、いまも、気づかれないまま、あちこちで起きている。
