マイクロンは、韓国のサムスンとSKハイニックスと並び、こうしたメモリーチップを大規模に製造できる世界で3社のうちの1社だ。長期保存用のフラッシュメモリーチップに注力するサンディスクのような米国の競合企業とは異なり、マイクロンは、AIプロセッサーにリアルタイムでデータを供給する、より高速に動作するメモリーチップも製造している。AIブームによって爆発的に拡大したのは、この市場である。
サンジェイ・メロートラ最高経営責任者（CEO）は、同社の直近の決算説明会で、マイクロンの高帯域幅メモリーチップの2026年分の供給はすでにすべて売り切れたと投資家に説明した。先週、同社はバージニア州マナサス工場に20億ドル（約3186億円）を投じて拡張すると発表した。これは、半導体生産を米国内に戻そうとする米国の幅広い動きの一環だ。
ここ数カ月、ウォール街の有力投資家たちはマイクロン株への投資を積み増している。億万長者デビッド・テッパーのアパルーサ・マネジメントは今年、マイクロンへの投資を11％増やし、同株を同社にとって2番目に大きい保有銘柄とした。保有額は5億6250万ドル（約896億円）である。
世界最大のヘッジファンドであるレイ・ダリオのブリッジウォーターは、さらに踏み込んでいる。同社が今月初めに提出した直近の報告書によると、ブリッジウォーターはマイクロン株の保有を約66％増やし、ポートフォリオに占める同株の比率を2倍超に引き上げた。これは、セールスフォースやサービスナウといったエンタープライズ（企業向け）ソフトウェア銘柄を売却し、エヌビディアやブロードコムを含むAI半導体株に資金を移す、より大きな銘柄入れ替えの一部である。
マイクロンは6月に次の決算を発表する。投資家は、同社の最新チップの生産が予定通り進んでいるか、長期顧客契約が維持されているかを確認しようとしている。また、サムスンとSKハイニックスの生産能力拡大が、マイクロン株上昇の原動力となってきた需給の逼迫を脅かし始めるかどうかも注目される。
