4月に一時的な反発を見せたビットコインだが、現在は再び下落基調に転じている。2025年10月に記録した過去最高値から40％下落したビットコイン価格は、市場が注視していた8万ドルという節目を維持できなかった。
そんな中、暗号資産トレーダーたちがブラックロックのビットコイン上場投資信託（ETF）から資金を引き揚げていることから、ビットコイン価格の「大暴落」を警告する声が上がっている。
多くのフォロワーを抱えるある暗号資産アナリストはXへの投稿の中で、「ビットコイン価格の動向は、瞬く間に大暴落へと発展しかねない」と述べた。テクニカルチャート分析を引き合いに出し、「前回ビットコインがこの弱気フラッグ（ベアフラッグ）の上辺で上値を阻まれたときには、23日間で40％近くも急落した」と指摘した。
仮に40％の価格暴落が現実となれば、ビットコインは4万ドルをわずかに上回る水準まで逆戻りすることになる。この水準は、米国を世界の暗号資産の首都にすると公約したドナルド・トランプ米国大統領が2024年後半に政権を奪還して以来、一度も到達したことのない安値だ。
その間、地政学的リスクが暗号資産市場全体の重荷となる中で、トレーダーたちはビットコインETFからの資金流出を続けている。
コインシェアーズによると、先週、ブラックロック、フィデリティ、21シェアーズなどの資産運用会社が発行する世界の暗号資産関連投資商品から約15億ドル（約2400億円）の資金が流出した。2週連続の資金流出となり、今年3番目に大きな週間流出額を記録している。
コインシェアーズのリサーチ責任者であるジェームズ・バタフィルはリポートの中で、「2週間の累積流出額は25億ドル（約4000億円）に達した。これは、米国の連邦議員らの間で今なお交渉が続く暗号資産市場構造法案（クラリティ法案）の策定が進展しているにもかかわらず、イラン情勢を背景としたリスク回避の動きが深刻化し、かつその動きが広範に及んでいることを示唆している」と記した。
