データセンター建設ブームに伴う銅需要が、世界最大級の鉱山会社の株価を過去最高水準へと押し上げている。しかし、そのブームの終わりが視界に入ってきた可能性がある。
データセンターの建設やサーバーの設置で広く使われる銅への買いが殺到し、銅価格（ロンドン金属取引所の先物価格）は5月中旬、1ポンド（約0.45kg）当たり6.67ドル（約1060円）と過去最高値を更新した。その後はやや落ち着きを取り戻し、足元では6.30ドル（約1000円）前後で推移している。
銅価格の上昇に伴い、BHPやリオ・ティントなど、この金属を採掘する大手鉱山会社の株価も大きく上昇した。
資源メジャーの株価が上昇
世界最大の鉱山会社であるBHPグループ（BHP Group）は、オーストラリア証券取引所（ASX）で全期間での最高値圏にある62.72豪ドル（44.50米ドル、約7070円）を記録した。リオ・ティント（Rio Tinto）も同日、192.68豪ドル（136.80米ドル、約2万1700円）の高値をつけた。
最近発表された2つのレポートは、銅産業にとってのデータセンターの重要性と、好況が終わる可能性のある時期を浮き彫りにしている。
投資銀行モルガン・スタンレー（Morgan Stanley）はBHPグループに関する調査レポート（リサーチノート）で、データセンター向けの銅需要は今年の76万トンから、2028年には年間130万トンへ増加すると見通した。
「銅はデータセンター成長の最大の恩恵を受ける素材だ」とレポートには記されている。
同社は「電力配電設備がデータセンターにおける銅使用の大半を占める。業界推計では、データセンターの銅需要の約75％がケーブルやブスバー（導電体）、接続、アース（接地）といった電力インフラに結び付いている」と述べた。
モルガン・スタンレーの強気のシナリオでは、2029年までにデータセンターが世界の銅需要の5.6％を占める可能性がある。これは、電気自動車が約5.5％を占めるのと同程度だという。
銅市場への圧力を高めているのは、世界最大級の鉱山の一部で発生している生産不足による深刻な供給不足と、将来の供給を懸念する国々による備蓄の兆候である。
しかし、銅価格が上昇を続けるという見方とは異なる材料として、米国の法律事務所が顧客を対象に調査したレポートがある。それによると、「データセンター建設ブームがどれほど続くと見るか」との問いに対する回答の過半数が「1〜3年」だった。
