副業が「特別な選択」から「キャリアの選択肢のひとつ」へと変わりつつある。2025年の地方公務員の兼業解禁に続き、2026年4月には国家公務員の兼業制度も改訂され、制度面での後押しは着実に広がっている。
では実際のところ、Z世代は副業をどのように探し、何を得ようとしているのか。Z世代向けの企画・マーケティングを手がける「僕と私と」が、Z世代・Y世代の計7000人を対象に実施した調査が、その実態を浮かび上がらせた。
求人サイトよりSNSで副業を探す世代
副業を「現在している」と答えたのはZ世代・Y世代ともに15%強で、約6人に1人が取り組んでいる。世代による差はほとんど見られなかった。
では副業はどうやって見つけるのか。副業経験者に利用したサービスや方法を尋ねると、Z世代では約4人に1人がSNSを挙げてトップとなった。Y世代でも同様の傾向が見られ、SNSが副業の入口として世代を問わず浸透しつつあることがうかがえる。
一方Y世代ではスポットワーク・単発バイトサービスが3割超と高く、既存の仕事マッチング系サービスへの依存度はまだ高いようだ。
副業で得たいのは収入だけではない
副業による月収は両世代とも「月3万円未満」が最多で、Z世代33%・Y世代34%とほぼ同水準だ。ただ「月5〜10万円未満」の層はY世代24.8%に対してZ世代は19.8%にとどまり、Y世代の方が収入の幅が広い傾向が見える。それでもZ世代が副業を続ける理由は、収入だけではないところにありそうだ。
副業をして良かったことを尋ねると、Z世代でも「収入が増えた」が22.4%で最多となったが、Y世代の33.6%と比べると10ポイント以上の開きがあり、他の項目との差も小さい。
しかし「本業以外の経験ができた」（19.3%）、「自分に合う仕事や働き方が見えてきた」（18.1%）、「新しいことに挑戦できた」（17.1%）が肉薄しており、Z世代にとって副業は動きながら自己理解を深めるための手段になっているとも読める。
収入だけでなく、経験やキャリアの可能性を副業に重ねるZ世代の姿は、Y世代とは異なる副業観を映し出している。制度が整い副業への門戸が広がるなかで、彼らが副業に何を求めているのかは、働き方の変化を読む上でのひとつの手がかりになるかもしれない。
【調査概要】
調査対象：Z世代（22〜29歳）・Y世代（30〜40歳）の社会人7000人
調査期間：2026年4月10日〜13日
調査方法：インターネット調査
