The Android Showの一環として、グーグルがGemini Intelligence（ジェミニ・インテリジェンス）を発表した。これは「煩雑な作業を自動化して、本当に大切なことに集中できるようにする」ことを謳う、Android向けツール群である。具体的には、Gemini がバックグラウンドで複数の手順を踏みながらアプリ操作を自動化するサービス、Chrome上でフォーム入力をAIによって高速化する機能、そして「ウェブ上のコンテンツを横断的に調査・要約・比較する」のを支援する新たなブラウジングアシスタントなどが含まれる。
注目すべき見出しは「インテリジェンス・システム（intelligence system）」というフレーズで、グーグルはこれを「オペレーティング・システム（operating system、基本ソフト）」に代わる呼称として打ち出している。だがこの言い回しは、AIが自律的に動作する新たな「エージェント型」アプローチとは合致するものの、消費者を置き去りにしてしまう恐れがある。
Gemini AIを使うことは、Gemini AIを好きになることを意味しない
グーグルが直面する最大の課題は、ソフトウェアそのものではなく、消費者の感情かもしれない。コンサルティング会社のProphetが発表したレポートによれば、消費者によるAI利用は28ポイント上昇しているが、信頼に関する重大な懸念が存在している。具体的には、71パーセントが情報の不正確さを、63パーセントがAIへの過度な依存を、そして61パーセントが人と人とのつながりが失われることを懸念している。
「AIファースト」スマートフォンへの動きは、2023年にグーグルが Pixel 8シリーズで公然と口火を切ったが、これによって数えきれないほどのスマートフォンや製造各社から、独自アプリ、ブランド冠の機能、グローバル展開のサービスが次々と生み出された。それらの多くは「人工知能を使っている」ことを明示的に売り文句にしており、各アプリの名称にも「AI」の文字が大きく踊っている。
Gemini Intelligenceが消費者に与える影響
今週の進展、とりわけAndroidの一部をAIの様々な形態へとリブランドする取り組みが、より幅広いユーザー層に受け入れられるためには、慎重な扱いを要するだろう。あらゆるもの・あらゆる場面にAIを押し込もうとする急ぎ足の動き（そう、マイクロソフトと、そのAI機能を搭載したメモ帳［Notepad.exe］のことだ）は、新機能に対する消費者の反発を加速させるだけである。そして、もし新機能が「歓迎されざるもの」と受け取られれば、Gemini を通じてAndroidにエージェント型AIを浸透させようとするグーグルの取り組みは、最高の消費者体験を届けるエコシステムだという信頼そのものを揺るがしかねない。
