整備一段落後も続く見直しニーズ
コロナ禍に進んだ整備が一段落し、オフィス環境に「変化があった」と答える割合は2023年の52.1%から2025年には18.3%へと激減した。
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しかしその一方で、現状を「変えたい」と答えた人は50.4%と半数もいる。整備の手は止まったが、働く人が感じる物足りなさはむしろ鮮明になってきていることが見て取れる。
フリーアドレスが広げる新たなジレンマ
フリーアドレスの採用率は64.6%に達し、多くの企業で標準的な選択肢になりつつある。生産性や創造性の面での評価は高く、個人の集中を守る環境として機能しているようだ。ところが、コミュニケーションや創造性においてはグループアドレス、つまり固定席の評価が上回る傾向が見られた。
出社回帰が進む中で、オフィスに求められる環境がさらに変わりつつある。人が集まる場所としてではなく、個人が集中できる環境として。コミュニケーションの拠点としてではなく、在宅では補えない何かを満たす場所として。
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その「何か」を企業がどう設計するかが、これからのオフィスの問われどころになっていくのかもしれない。
【調査概要】
調査対象：国内オフィス101社・勤務者5000人
調査方法：インターネット調査
調査期間：2025年8月
