金利変動がポートフォリオに与える影響
金利の変動は、企業と消費者双方の借入コストに影響するため、ポートフォリオに影響を与え得る。金利が上がると、事業運営コストが高くなる。消費者は経済的な負担が増し、支払いが難しくなることがある。これは企業利益と株価への下押し圧力となる。金利が下がれば、消費者は負担から解放されたと感じる。企業は事業運営が割安になり、利益が増えやすくなるため、株価の改善を伴って時価総額の増加につながりやすい。
現時点では、今後どちらに動くのか、関税が時間の経過とともにどう変化するのか、そしてエネルギーコストが高止まりする可能性など、見通すことは不可能である。後者について米エネルギー情報局によれば、エネルギーコストは高水準にとどまり、2026年初頭の価格水準に戻るのは早くても2028年かもしれない。インフレーションへの上押し圧力は続く。
FRBがインフレーションに対抗して利上げを行えば、多くの投資タイプが痛手を被り得る。債券などのインカム型投資は、新発債がより高い金利で発行され、価格が利回りと逆に動くため、価値が下がる。REITは借入コストの上昇に直面し、収益性への圧力が強まる。株式については、ジョンソンによれば業種次第だ。生活必需品と公益（ユーティリティ）は堅調になりやすい。一方で、自動車、耐久消費財、アパレルは、人々が裁量支出を先送りするため、パフォーマンスが悪い部類に入る。
長期視点を重視する投資家の戦略
「通常の環境では、どの業界でも市場シェア第1位の大手優良企業（ブルーチップ）で、好況でも不況でも実績のある経営陣を持つ企業を見つけることが基本だ」と、Hightower Advisorsでチーフ・インベストメント・ストラテジスト兼投資ソリューション責任者、株式ポートフォリオ・マネジャーを務めるステファニー・リンクは語った。投資家がそうした企業の株を売り始めたときには、一部を買うとよいという。「安く買って高く売ることを心がけるべきだ。市場が売り込まれると人は恐れる。企業が第1位であるのには理由がある」。AIに関しては、テクノロジーを可能にする企業に目を向けるべきだとし、例として送電網を構築する企業、電力を供給する企業、サイバーセキュリティに取り組む企業を挙げた。
自分の投資期間を考えるべきである。投資の時間軸が長いのであれば、時間の経過とともに修正が起きやすいため、急な変更はしないことだ。「離婚、子どもの大学進学、健康危機、退職といった、人生で何か根本的な変化が起きて資金が必要になった場合を除き、資産配分を変えないことを勧める」とジョンソンは述べた。「市場で起きる一過性の出来事に基づいて投資を変えるのは、富の毀損だ」。
市場と経済は不確実な局面にある。インフレーション圧力の将来的な影響がはっきりしないため、FRBが金利設定で何をするのかを知ることは不可能である。将来のFRB会合でFRBがインフレーションに対応して利上げを行えば、ほぼすべての資産クラスに下押し圧力がかかるだろう。市場のタイミングを狙うのではなく、専門家は、人生で根本的な変化がない限り既存の資産配分を維持し、変化がある場合はファイナンシャル・アドバイザーに相談することを勧めている。
