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2026.05.04 13:00

日本人1400万人が難聴リスクに、オーディオテクニカの耳をサポートする新ブランド「audio-technica MIMIO」

「audio-technica MIMIO(オーディオテクニカ ミミオ)」のヒヤリングアシストイヤホン(手前)と、お手元テレビ用スピーカー

「audio-technica MIMIO(オーディオテクニカ ミミオ)」のヒヤリングアシストイヤホン(手前)と、お手元テレビ用スピーカー

近年、「聴こえ」に関する問題が深刻化している。世界保健機関(WHO)の報告によると、2050年には世界人口の約4人に1人(約25億人)が何らかの難聴や聴こえの問題を抱えて生活すると予測されており、日本国内だけでも聴こえにくさを感じている人がおよそ1400万人にのぼると言われている。

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この問題は高齢者だけにとどまらない。スマートフォンの普及やヘッドホンでの大音量による音楽視聴、コロナ以降オンラインミーティングが増加したことなどが原因で、若者の間でも聴こえにくさを感じる人が増加しているという。しかし、聴力は緩やかに変化していくため自分では自覚しづらく、見逃されがちなのが現状だ。

この社会課題に対して一石を投じるべく、音響メーカーの老舗であるAudio-Technica(オーディオテクニカ)は昨年7月に聴こえをサポートする新ブランド「audio-technica MIMIO(オーディオテクニカミミオ)」を立ち上げた。今回、その背景や事業戦略について、同社専務取締役 マーケティング本部 ゼネラルマネージャーの成原公太郎氏に話を聞いた。

オーディオテクニカ 専務取締役 マーケティング本部 ゼネラルマネージャーの成原公太郎氏
オーディオテクニカ 専務取締役 マーケティング本部 ゼネラルマネージャーの成原公太郎氏

長年培った音響テクノロジーを応用

ブランド立ち上げの背景について成原氏は、コロナ禍の影響や、イヤホンのワイヤレス化・安価な海外ブランドの製品が日本市場に大量に入ってきたことなどが大きかったと語る。「コロナ禍当時、商業施設の休業などにより、我々のビジネスがどうなっていくのだろうという危機感がありました。生活様式が大きく変わり、社会との関わり方や意識も変わっていくと感じたのです。その中で、当社が社会とのエンゲージメントを高める新たな領域で、ビジネスを始められないかと考えたのがきっかけです」 

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テレビ用スピーカーの需要が高齢者を中心に伸びていたことや、顧客から聴こえに関する悩みの声が多く寄せられていたことも後押しとなった。「耳に優しく音を届ける」という発想からaudio-technica MIMIOは誕生した。

audio-technica MIMIOのヒアリングアシストイヤホン「MIMIO ASSIST ONE(ミミオ アシスト ワン)」の仕組みは、通常のイヤホンに集音を司るマイクを内蔵するというものだ。物理ボタンとスマートフォンアプリの両方で操作が可能で、通常のワイヤレスイヤホンと同じような感覚で使うことができる。こうした集音機能は、AirPods Proのヒアリング補助機能を始め、他社でも搭載された製品が普及してきている。

しかし、本製品にはオーディオテクニカが60年以上にわたり培ってきた音響テクノロジーとノウハウが詰まっている。

「当社にはマイクロホンの基礎技術があり、本製品には狙った音をフォーカスして取りに行く独自の『ビームフォーミング機能』を入れています。『自然な音をクリアに再生する』という当社の開発コンセプトに基づき、不自然ではない音をイヤホンで拾って聞く仕掛けにしています」

さらに、アプリに搭載されたパーソナライズ機能を使えば、ユーザーそれぞれの聴こえ方に応じて細かく音を調整することができる。軽中度の聴こえづらさを感じる人などに向けた、リーズナブルで手に取りやすいサポート機器として位置づけられている。

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文=布施加奈子

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