コロナ禍を経て急速に普及したリモートワークという選択肢。しかし、2026年を迎えた現在、かつてのオフィス中心のスタイルへと舵を切る企業が目立ち始めている。オンラインでのやり取りが定着した一方で、対面だからこそ得られる価値や、組織運営上の課題も浮き彫りになってきた。多くの社会人が、自身のキャリアや生活と照らし合わせながら、最適な働き方を模索している。
パーソルキャリアが運営する「Job総研」が実施した「2026年 出社に関する実態調査」によると、2026年度に勤務先で出社回帰が「あった」と回答した人は20.2%だった。さらに「2025年度から継続して出社」としている層も30.9%存在し、現場レベルでの出社傾向が強まっている。実際の出社頻度については、「週に5日」という回答が48.3%と約半数を占めており、週4日（11.9%）や週3日（10.1%）を大きく引き離す結果となった。
前年と比較した出社頻度の変化を見ても、75.5%の人が「増える」と回答しており、出社回帰の波は着実に押し寄せている。頻度が増える背景としては、「会社の方針が変わった」という理由が39.7%で最多だ。一方で「対面の方が仕事が進めやすい」とする声も18.2%あり、組織としての決定に加え、実務上のメリットを感じている側面もうかがえる。
出社の必要性については、肯定的な意見が多数を占めている。「必要だと思う派」は76.8%に達し、その理由として「すぐに質問しやすい」が61.4%、「リモートより意思疎通できる」が52.6%、「上司、同僚、部下と話しやすい」が51.4%と続いた。テキストベースや画面越しの交流では補いきれない、迅速なコミュニケーションやニュアンスの共有において、オフィスという空間が依然として重要な役割を果たしていることがわかる。
