米国とイランの対立についてはまだ不確かな点が多いが、確かな点も複数ある。向こう数日間から数週間は世界のエネルギー市場で強い不安が広がり、石油、燃料、天然ガスの価格が高騰するだろう。エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡の封鎖によって生じるこれらの資源の不足分を、世界は補うことができない。イランのこの戦略は何十年も前から存在しており、核開発計画だけでなく、政権転覆を企てる攻撃にも用いられてきた。
イランの狙いは世界経済を揺さぶり、人質に取ることだ。その影響力が極めて現実的なものであることは明らかだ。ホルムズ海峡の航行制限による影響は多岐にわたり、世界規模に及ぶ。経済的影響も甚大だ。世界で海上輸送される原油と石油製品の約25％のほか、液化天然ガス（LNG）の20％がホルムズ海峡を通過している。エネルギー価格は乱高下しているが、おおむね上昇傾向にあり、混乱前との比較で原油は50％以上、LNGは100％以上値上がりしている。既に世界中であらゆる商品の価格が上昇し始めており、エネルギー価格の高騰が世界の金融市場に影響を及ぼしている。
石油や天然ガスは、影響を受ける商品の一部に過ぎない。そのほかにも、肥料や加硫に使用される硫黄、肥料用の尿素やアンモニア、石油化学製品、アルミニウム、そして何よりも半導体製造に不可欠なヘリウムの輸送も滞っている。ヘリウムの世界供給量の3分の1は、カタール産の天然ガスから分離されて生産される。
人々は当然のことながら、米国とイランの対立がエネルギー資源に与える影響について、現在何が起きているのか、今後何が起きる可能性があるのか、そしてその理由について、多くの疑問を抱いている。本稿では、こうした疑問のうち特に重要なものについて、分かりやすく役立つ形で解説しよう。
原油高は実際どれほど深刻なのか、そして原油価格はどこまで上昇するのか？
石油由来の製品が日常生活にどれほど浸透しているか、つい忘れてしまいがちだ。コンタクトレンズや化粧品から医薬品や電子機器に至るまで、さらに石油燃料を使ってトラックや列車、飛行機、船舶で輸送されるあらゆるものが含まれる。エネルギー消費全体に占める石油依存度の割合が多くの国で低下しつつあるのは、他のエネルギー源への移行というより、むしろエネルギー効率の向上によるものだ。
一方で、発電を重油に依存している国も依然として存在する。エジプト、モロッコ、レバノン、サハラ以南のアフリカ諸国だ。ディーゼル発電機は世界中で非常用電源として利用されており、北極圏や島しょ部のほか、電力網が整備されていない、あるいは不安定なアフリカや南アジアの農村部で主要な発電手段となっている。
したがって、原油価格の高騰は深刻な問題だ。世界はこれまでにもこうした事態に対処してきた。実際、21世紀に入ってからも原油相場が1バレル100ドルを超える事態が何度も発生している。しかし今回は原油価格が4年間下落し続けた後、突然現在の水準まで上昇した。原油価格の「危機」と表現しても差し支えないだろう。
原油価格がどこまで上昇するかは、ホルムズ海峡が封鎖された状態がいつまで続くか、つまり世界からどれだけの原油が失われるかに懸かっている。通常、同海峡を通過する原油は日量1500万バレル、石油燃料は日量500万バレルに上る。このうち約半分程度は、各国の戦略石油備蓄からの協調的な放出（後述）や、ペルシャ湾を迂回（うかい）するパイプラインの全面的な利用など、利用可能なあらゆる手段を用いて代替可能かもしれない。
英調査会社ウッド・マッケンジーと米金融大手ゴールドマン・サックスのアナリストらは、ホルムズ海峡の封鎖が今後も続けば、原油価格は150ドルを超える可能性があると予測している。インフレへの影響は甚大となる見通しで、米政府はこうした事態を望んでいないだろう。
