パキスタンで開催された米国とイランの新指導部による初の直接協議は、いかなる合意にも至らなかった。協議は、米国・イスラエルの対イラン攻撃が、これまで多くの人々が想像だにしなかった事態──すなわち、外部勢力が核兵器、あるいは核兵器を製造するための技術を、この極めて不安定な地域に移転する──に最終的につながり得るとの懸念が高まる中で行われた。
ハメネイ暗殺を経て、イラン新指導部が核兵器の取得に傾く懸念
「現在の指導部は神権政治色は薄まったかもしれないが、同時に実利主義的ではなく、より好戦的になっている可能性がある」と、キングス・カレッジ・ロンドンの上級講師アンドレアス・クリーグは、イランの新指導部について4月8日のXへの投稿で述べた。「（外部からの支援を受けて）核爆弾製造への競争が再び始まるかもしれない。今回の経験により、以前のファトワ（宗教上の勅令）は無効になるからだ」。
イラン攻撃は、長年にわたり最高指導者の地位にあったアヤトラ・アリ・ハメネイを殺害した斬首作戦から始まった。ハメネイの息子を含め、この戦争を生き延びて台頭した新指導部は、核兵器を入手または製造することへのためらいが、今後さらに小さくなると多くの専門家が見ている。
クリーグと同様の懸念は、イスラエルのメディアでもすでに表明されていた。
海外から核爆弾を入手する動機が高まっているとの指摘
「核の保険政策の必要性と、国内の核開発プログラムが封じられている状況が重なれば、イランは既製の核爆弾を入手しようとする可能性が高い」と、ウリ・バル＝ヨセフとハイム・トメルは2026年3月31日付のイスラエル紙ハアレツへの寄稿で記した。「かつてはスパイ小説やハリウッド映画向きに思えたこのシナリオが、今日より現実味を帯びているのは、イランの核爆弾獲得への動機が強まっただけでなく、2022年のロシアによるウクライナ侵攻以降、核兵器の拡散と使用を防いできた世界的なタブーが弱まったためでもある」。
イランが国外から既製の核爆弾を求める、あるいは入手する可能性を含むシナリオは、2025年6月の対イスラエル12日間戦争の後にも浮上していた。この戦争は、米国が「ミッドナイト・ハンマー（真夜中の鉄槌）作戦」でイランの重要な核関連施設を爆撃した後に終結した。同月、ロシアの元大統領で現在は国家安全保障会議副議長を務めるドミトリー・メドベージェフは、Xへの曖昧な投稿で、「いくつかの国が、自国の核弾頭をイランに直接供給する用意がある」と主張した。
さらに、核不拡散と核問題の専門家マーク・フィッツパトリックは、2025年の11月に論考を発表し、イランが北朝鮮に再び材料や技術を求める可能性、あるいは「北朝鮮が推定50〜90発保有する核兵器の在庫から、完全な弾頭を数発入手する」可能性があるのではないかと問題提起した。ただしフィッツパトリックは、後者については極めて推測的なシナリオだと即座に明確にしている。それでも、彼が執筆したのは12日間戦争の直後だった。今回の最新の紛争──あるいは最終的に戦争の「第1段階」に相当するかもしれない状況──の余波は、イランの新指導部に、核兵器能力が必要であり、しかも迅速に必要だと確信させる可能性がある。
イランがそのような動きを試みるだけでも、この地域で広範かつ制御不能な核拡散を招きかねない。とりわけ、イランが直近の紛争を通じて、周辺国の多くに対しミサイルとドローンによる攻撃を繰り返した後であればなおさらだ。
