世界がペルシャ湾の島々に注目する中、中国は1発も撃たずに南シナ海の島を奪取した。北京の船団は、ベトナム沿岸から400km沖合で、驚くべき速度で人工島の造成を進めている。さらに衝撃的なのは、世界がこの露骨な権力の奪取をおおむね黙認してきたことだ。
ベトナムが最初の強い正式抗議を行ったのは2026年3月で、海底や土砂の掘削・堆積作業を行う浚渫（しゅんせつ）の開始から5カ月以上も後のことだった。中国は、フィリピンで長年行ってきたのと同様に、ローフェア（法を武器化する戦い）を遂行し、実力行使（キネティック）による戦争のリハーサルを公然と重ねている。国際社会は、南シナ海で新たな危機が起きるのを避け、台湾をめぐる紛争で中国が軍事的優位を得るのを阻むためにも、アンテロープ礁における中国の行動に対抗すべきである。
中国の人工島造成計画が再始動──そして世界は黙殺する
アンテロープ礁は、西沙諸島（パラセル諸島）西部のクレスセント諸島（クレスセント・グループ）に属する海洋地形である。西沙諸島は1974年、中国が南ベトナムから奪取して以来、中国の支配下にある。アンテロープ礁については、中国・台湾・ベトナムが領有を主張している。国際法上アンテロープ礁が「岩」なのか「礁」なのかについては見解が分かれる。いずれにせよ、法的に12カイリの領海と200カイリの排他的経済水域（EEZ）を生み出す「島」ではない。中国は「海洋の憲法」とも呼ばれる国連海洋法条約（UNCLOS）を独自に解釈し、アンテロープ礁を自国のものだと主張している。UNCLOSでは、地形の法的地位は埋め立て前の状態で固定される。つまり、中国はアンテロープ礁の上に人工島を造ったとしても、それが今「島」になったことを根拠に、周辺EEZの経済資源すべてに対する主権的権利を中国が有するとは主張できない。
中国がアンテロープ礁で作業を始めたのは3年前だが、世界はそれを見過ごした。2023年2月、海南省政府はアンテロープ礁の環境収容力評価に関する入札を実施した。衛星画像は、浚渫（しゅんせつ）が2025年10月に始まったことを示している。2026年1月にニューズウィークが、ロールオン／ロールオフ（RoRo）船向けの桟橋を含む礁での建設を最初に報じた。2026年2月までに、カッター・サクション式浚渫船22隻が礁で作業していた。この活動はすでに数平方kmの新たな陸地を生み出し、15平方km超の範囲で顕著な埋め立てが確認できる。衛星画像は、北西側に直線状のエッジも示しており、約2700m（9000フィート）の滑走路を容易に設けられる形状だ。ヘリポート、コンクリートプラント、連絡道路（コーズウェイ）を含む灰色屋根の建築物が50棟以上確認できる。
浚渫船団は、礁の造成にあたり国際法に違反した。船団はマカオと香港の間にある珠江河口に集結し、その後、南下する前に自動識別装置（AIS）のトランスポンダー信号を組織的に停止した。国際法は、海上の安全確保のため、これらトランスポンダーの作動を求めている。建設開始から最初の3カ月間にAISを送信した浚渫船は1隻だけだった。米国が制裁対象とする中国交通建設（CCCC。China Communications Construction Company）の子会社が建設を行っているようだ。
