直近の会計年度で、売上10億ドル（約1590億円）超企業の4社に1社がマイナス成長、または横ばい成長を経験した。そうであるにもかかわらず、ほぼすべて（91％）が2026年に売上が増加すると見込んでおり、86％は「3年後、自社は現在より強い立場にある」と考えている。
そこには、並外れた戦略的明晰さがあるのだろうか、それとも世界のビジネスに共通する盲点があるのだろうか。
その楽観と不安の双方の中心にあるのがテクノロジーだ。Forbes Researchが調査した経営幹部（C-suite）1150人は、テクノロジーを成長機会の第1位（41％）に挙げる一方で、成長課題の第1位（33％）にも同時に位置づけた。
Forbes Researchの「2026年 CxO成長調査」（方法論は後述）は、世界の経営層がこうした矛盾をどのように乗り越えようとしているのかを捉えている。以下のデータから主要な調査結果を確認してほしい。
主要な調査結果1「進歩が生む摩擦」
機会であると同時に脅威でもあるという、テクノロジーの二面性が、取締役会で最も激しい議論を生んでいる。
いま経営幹部の間で対立が目立つ論点
・テクノロジー投資（CxOの61％が言及）
・AI戦略（46％）
・イノベーションのスピード（45％）
・リスク許容度（44％）
ただし、支出の判断はすでに下されている。95％の組織が、今後1年でAIとサイバーセキュリティの両方への投資を増やす計画だ。しかも増加幅は大きいと見込まれ、AI投資を31％以上増やす予定が16％、サイバーセキュリティでも同様に31％以上増やすという回答が17％に上る。
争点は「投資するかどうか」ではなく、「どう投資するか」だ。サイバーセキュリティ上の脅威は、事業成長を阻む最大の障壁（58％）として挙げられており、AIはその攻撃対象領域を拡大する。機会を生むツールが、同時にリスクも生んでいるのである。
