売上高は約7314億円超に達する見通し、株価はグレッチ就任後に約400％上昇
ミズーリ州セントルイスに本拠を置くピーボディの2025年の売上高は38億ドル（約6042億円）、EBITDA（利払い前・税引き前・減価償却前利益）は4億5500万ドル（約723億円）だった。ダラスのテキサス・キャピタルのアナリスト、マシュー・キーは、同社の今年の売上高が46億ドル（約7314億円）を上回り、EBITDAも8億7000万ドル（約1383億円）に跳ね上がる可能性があるとみている。また、1株利益は、前年の46セント（約73円）の赤字から2.39ドル（約380円）の黒字に達すると予想されている。ピーボディの株価は、4月3日時点で35.70ドル（約5680円）付近で推移しており、予想PERは約15倍となっていた。
しかし、同社株に新たに投資する人は、すでに大きな上昇局面を逃している。ピーボディ株は、ここ1年で約130％上昇したからだ（編注：4月10日時点で過去1年の上昇幅は約126％に縮小）。また、グレッチがCEOに就任した2021年6月以降では、約400％高となっている。
グレッチはそれ以前、ユタ州の石炭会社Wolverine FuelsでCEOを務め、Nexus Gas Transmissionでは社長を務めていた。彼が加わった当時のピーボディは、巨大企業ではあるものの、10年間におよぶ再生可能エネルギーとシェールガスとの競争に疲弊し、巨額の負債にも苦しんでいた（負債はその後返済された）。
ピーボディは、2017年に連邦破産法11条の適用申請後のプロセスを終えて、再建に踏み出したものの、その後、新型コロナウイルス禍に見舞われ、需要が急減した結果、株価は2020年後半にかけて再び過去最低水準まで落ち込んだ。
グレッチはCEOに就任後、利益率の高いオーストラリアの製鉄用石炭事業の拡大に力を入れてきた。彼は2024年、アングロ・アメリカンから石炭鉱山を38億ドル（約6042億円）で買収しようとしたが、同社の鉱山の1つで火災が起きたことで、この取引は破談になった。
悪評が絶えない石炭だが、需要が消えたわけではない。実際、国際エネルギー機関（IEA）によると、世界の石炭消費量は昨年、過去最高の90億トンに達した。ピーボディも米証券取引委員会（SEC）への提出書類で、石炭が地球温暖化の最大の原因であることを認めているが、それでも石炭の使用は増え続けている。
その中心にいるのが中国だ。代替エネルギーの生産拡大を進める中国は、世界全体の石炭消費の半分以上を占めている。一方、米国の石炭燃焼量は現在、年間5億トンと10年前の半分の水準まで減少した。ただし、昨年はトランプ政権の政策を追い風に13％増加した。
シェールガス革命を受け、米国における石炭の電力シェアは現在16％にとどまる
米国で石炭の地位が低下した最大の要因は、シェールガス革命だ。15年前には米国の電力の47％を石炭が担っていたが、現在は16％にまで低下し、風力と太陽光をわずかに上回る程度にとどまっている。
