地球上で最大級の企業は、何十億人もの人々が使うプロダクトを生み出している。そしてそれと同時に、収益規模に見合うスケールで、炭素排出、繊維廃棄物、サプライチェーンの問題も生み出している。
そうした問題を解決するには、自社の研究開発部門の内側には存在しないテクノロジーが必要だ。必要なのは、企業チームの誰よりも問題に近いムンバイ、メデジン、マナウスの起業家たちである。
MITが運営するプログラムが、こうした起業家を必要なリソースと結びつけており、その成果は、数十億ドル（数千億円）規模の企業が最大の課題を解く方法を変えつつある。
ハラ・ハンナは、MIT Solveのエグゼクティブ・ディレクターだ。MIT Solveは気候、健康、教育、経済的包摂といった世界的課題に対するテクノロジーを基盤とする解決策を発掘し、資金提供する取り組みだ。ハンナのキャリアは世界経済フォーラム、世界銀行、複数の国連機関におよび、ハーバード・ケネディ・スクールおよびベイルート・アメリカン大学の学位を持つ。筆者はFII PRIORITY Miami 2026カンファレンスでハンナに話を聞き、企業が次世代の「世界を変える企業」をどのように生み出しているのかを探った。
世界を変えるスタートアップを支える企業スポンサー
このモデルは次のように機能する。Amazon、Verizon、ゲイツ財団、世界銀行といった組織が、CSR予算をMIT Solveのチャレンジに投入する。MIT Solveはその後、スポンサーの目標に直接資する解決策を持つ世界中の起業家を発掘し、審査し、選抜する。起業家は賞金としての資金、メンタリング、そしてスポンサーと協業するための明確な道筋を得る。
10年にわたり、MIT Solveは520人超のイノベーターを支援し、直接資金として8000万ドル（約127億円）を仲介し、合計で10億ドル（約1590億円）超を調達してきたポートフォリオを築いた。過去5年間に選ばれた企業の生存率は96％だ。一般的なスタートアップの失敗率は約90％とされる。
