30代の頃と同じように飲んだつもりなのに、翌朝の重だるさが抜けない。午前中の会議で頭が回らず、午後になってようやくエンジンがかかる。週に1回以上お酒を飲む40〜50代の会社員なら、身に覚えのある感覚ではないだろうか。
健康食品の製造・販売を手がける自然食研が、週1回以上飲酒習慣のある40〜50代の会社員506人と内科医・消化器内科医503人を対象に「お酒と労働生産性」に関する調査を実施した。見えてきたのは、「たかが二日酔い」では片づけられない業務への影響だ。
翌日の仕事に出る実害は集中力の低下とミスの増加
「お酒が翌日に残りやすくなった」と明確に感じ始めた時期を尋ねると、最多は「40代前半」（18.8%）で、「30代後半」（17.4%）が僅差で続いた。30代後半から40代前半にかけて、これまでの飲酒習慣と体調の変化との間にギャップを感じやすい時期に入るようだ。
では、翌日に残った状態で出社すると何が起きるのか。集中力や判断力が平常時と比べて低下すると感じるかを尋ねたところ、「大幅に低下する」（29.0%）と「やや低下する」（56.5%）を合わせて約9割が影響を認めた。
具体的な支障としては「集中力の低下」が52.5%でトップ。「パフォーマンス低下」（37.2%）、「ケアレスミスの増加」（30.1%）が続く。思考力や正確性が直接損なわれていることがわかります。
集中力が落ちた結果としてミスが増え、それが業務全体の質を下げていく。個人の体調問題にとどまらず、チームの生産性にも波及しうるリスクが数字に表れている。
自己流の工夫に半数が限界
業務への悪影響を自覚しているなら、当然なんらかの自衛策を講じているはずだ。実際、「アルコール度数の高いお酒を避ける」（34.0%）、「二日酔い対策のドリンクを飲む」（29.0%）、「チェイサーと交互に飲む」（26.9%）など、飲み方の工夫で対処している人は多い。
ところが、自分の対策に満足しているかを尋ねると、「あまり満足していない」（46.3%）と「全く満足していない」（6.1%）を合わせて約半数が限界を感じていた。
アルコール摂取量を調整する、血中濃度の急上昇を防ぐといった事前の予防策に重きを置いているものの、加齢に伴う代謝の変化には自己流の工夫だけでは追いつかないという実感がにじむ。
