ドナルド・トランプ大統領は、北大西洋条約機構（NATO）からの離脱を検討していると示唆し、この軍事同盟を「見かけ倒しの組織」だと表現した。米国時間4月1日に公開されたテレグラフのインタビュー記事で語った。彼は、イラン攻撃やホルムズ海峡の開放についてNATO側が米国への協力を控えていることに対し、数日間にわたって非難を続けてきた。
トランプは同紙に対し、自身は決して「NATOに左右された」ことはなく、この同盟が「見かけ倒し」であることを前々から知っていたと述べた。
彼はさらに、「ちなみに、（ロシアのウラジーミル・プーチン大統領も）そのことを知っている」と付け加えた。
NATOからの離脱について再考しているのかと問われたトランプは、「ああ、そうだ。再考という段階を越えていると言ってもいい」と答えた。
トランプは、NATOが攻撃に関与することについて「それほど強く要求しなかった」と述べ、その理由は関与が「自動的」であるべきだと考えているからだとした。
彼は加えて、ロシアによるウクライナ侵攻は「我々の問題ではない」と考えたが、米国はウクライナに「自動的」に関わってきたと主張した。
トランプは、これが一種のテストになったと付け加えた。米国は他のNATO加盟国のために存在していたし、「常にそこに居続けるつもりだった」が、欧州側はそれに報いることができなかったと主張している。
3月31日にFOXニュースの取材に応じたマルコ・ルビオ国務長官は、「残念ながら、この紛争が終結した後、我々は（NATOとの関係性を）再検討しなければならなくなるだろう。もしNATOが、欧州が攻撃された際に我々が彼らを守るためだけの組織であり、我々がそれを必要とする時に基地の使用権を拒否されるのであれば、この取り決めはあまり良いものではない。関わり続けるのは難しい」と語った。
スペイン、フランス、イタリアを含む一部のNATO加盟国は、イラン攻撃に関与する米軍機に対して領空を制限、あるいは閉鎖している。特にスペインは西側諸国の中でも最も辛辣にイラン攻撃を批判している。スペインのマルガリータ・ロブレス国防相は同30日、この攻撃を「極めて違法で不当」なものだと表現し、「したがって、基地の使用も許可せず、当然ながら、イランでの戦争に関連するいかなる行動に対しても、スペインの領空使用は許可されない」と述べた。加えてイタリアも31日、イラン攻撃に関与する米軍機がシチリア島にある空軍基地を使用することを拒否した。
一方のトランプは同日、フランス政府が「軍需物資を積み、イスラエルに向かう」米軍機の領空通過を許可していないとして、「極めて非協力的だ」と非難していた。
